SoftBank (携帯電話)

SoftBank（ソフトバンク）は、ソフトバンクが展開する携帯電話のサービスブランドの一つである。

デジタルホン/デジタルツーカー→J-PHONE→ボーダフォンの流れを汲む。

事業展開

1991年 - 1992年に日本テレコム株式会社が主体となり、東名阪で第二世代携帯電話事業のデジタルホンを設立。

1994年から日産自動車（以下「日産」）が主体のツーカーグループと同時に、NTTドコモ、DDIセルラー/IDOグループ（現KDDIのau）に続く第3勢力として、第二世代携帯電話の事業開始。東名阪以外の地区は日産と日本テレコムとの共同出資で旧デジタルツーカーを設立し、1996年1月より、ツーカーグループと合同で全国展開が行われた。

デジタルホン

• 1991年
  • 7月6日 - 東京デジタルホン設立
  • 11月25日 - 関西デジタルホン設立 ： イメージキャラクターに千葉真一とクエンティン・タランティーノを起用したCMや広告を展開する
• 1992年3月7日 - 東海デジタルホン設立 ： 鈴木杏樹をCMに起用。

デジタルツーカー

• 1994年
  • 3月15日 - デジタルツーカー九州設立
  • 10月28日 - デジタルツーカー中国設立
• 1995年
  • 4月28日 - デジタルツーカー東北設立
  • 7月28日 - デジタルツーカー北海道設立
  • 9月4日 - デジタルツーカー北陸設立
  • 10月4日 - デジタルツーカー四国設立

J-PHONE

• 1997年
  • 2月 ： 東京デジタルホンがコミュニケーションネーム「J-PHONE」を使用開始。イメージキャラクターに永瀬正敏とキャシー・チャウ（中国語版）を起用したCMや広告を展開する。ロゴマークは斜体で、J-PHONE
  • 11月 ： 携帯電話でのEメール送受信サービスとしては日本初となるSky Walker（スカイウォーカー）を開始
• 1998年3月 ： イメージキャラクターに藤原紀香（当初は旧J-フォン東京地区のみ、後に東海地区を除く全国）や優香（東海地区のみ）や原田知世・フェイ・ウォン（どちらも関西地区のみ）を起用したCMや広告が流れ、OLなど女性を中心にブームが起こる
• 1999年
  • 8月 ： 日産の経営悪化で、携帯電話事業など自動車との関連が薄い事業から撤退する事になり、日産が保有していたデジタルツーカー6社の株式を、デジタルホン3社を有する日本テレコムに譲渡
  • 10月 ： デジタルツーカー各社が「J-フォン」を冠した商号に変更し、全国統一ブランドとなった（デジタルツーカーの合弁相手であったツーカー3社は、第二電電（現KDDI）に譲渡）
  • 12月 ： J-スカイサービス（現Yahoo!ケータイ）開始
• 2000年
  • 10月 ： 9地域会社のうち、東海のみがそのまま存続。北海道・東北・東京が東日本、関西・北陸・四国・中国、九州が西日本の2社へ集約統合し、全国3社体制となる。
  • 11月 ： 現在のカメラ付き携帯電話の定礎になる機種（J-SH04）発売
• 2001年
  • 6月 ： 写メールキャンペーン開始
  • 11月 ： 東日本・東海・西日本の3社が持株会社に統合され、全国1社体制となる
• 2002年3月 ： 契約者数が、事業開始後初めてauを上回る
• 2003年10月 ： ブランド・会社名をJ-PHONEからVodafoneへ変更

ボーダフォン

• 2001年10月 ： 筆頭株主である日本テレコムが英ボーダフォングループの傘下となった事に伴い、J-フォンもVodafoneグループとなった。これにより、2003年のブランド名変更まで、J-PHONEロゴの下にVodafoneロゴを並べる形のロゴマークへ変更した。
• 2002年12月 ： NTTドコモやエリクソン等が中心となって開発した、W-CDMA方式（別名：UMTS）による第三世代携帯電話サービスVodafone Global Standard（略称VGS、2004年末発売シリーズから「Vodafone 3G」に名称変更）を開始。エリアは小型基地局を中心として急速に広めたが、一部の地域では最高速度が64kbpsに制限され、屋内や地下鉄のカバレッジにも問題があった。さらに、初期の端末はボーダフォンライブの機能が使えないなど、競合するNTTドコモのFOMA、auのCDMA 1Xに劣り、見通しに暗雲が垂れ込めていた。その間ボーダフォンは第2世代PDC方式サービスを主力とし、2004年末から発売のVodafone 3Gより第三世代へ注力することが発表された。
• 2003年10月1日 ： 商号、ブランド名共にJ-フォンからボーダフォンに変更した。当初は社名に「J-フォン」を残したままボーダフォンブランドを導入する予定であったが、親会社の意向もあり、社長のダリル・E・グリーン（当時）の決断で社名も含めて変更することになった。なおボーダフォングループでは、通常社名がボーダフォン××と地域名が付く。これに倣うとボーダフォンジャパンとなるが、グループ内では「ボーダフォンK.K.」と定義された。また登記簿上の名称も（地域名を付けない）ボーダフォン株式会社とし、他地域のボーダフォン事業会社（OpCo: オプコという）にない名称となった。
• 2004年
  • 4月 ： 前年のブランド名変更の際掲げられた「ボーダフォンから10の約束」を、自社ウェブサイト上から削除し、以下のようなサービスの改定が発表された。
    • 「ハッピータイム」（土日祝日はVodafone端末に電話をすると終日1分5円）は「ハッピータイム2」（土日祝日のVodafone端末への電話は5分話せばその後の30分間が無料）となり、「TVコール」（テレビ電話）の通話料を音声通話と同額から1.8倍へと改定前の料金に戻すなど、迷走する姿が明らかになる。「ハッピーボーナス」（2年契約することで基本料金が安くなるなどの特典が受けられるオプション契約）などで顧客を集めた後の改定にユーザーから反感の声が上がった。ボーダフォンは料金改定の措置として「年間割引」や「ハッピーボーナス」の解除料を一時的に無料にした。
    • 第三世代携帯電話サービスの遅れや料金制度の変更に対する強い不満を感じた契約者の解約などで、契約数は低迷。2004年3月期連結決算では減収減益。日本テレコム売却の影響もでて赤字に転落した。NTTドコモやKDDI(au)が増収増益で過去最高の最終利益を記録する中で対照的な結果となった。
  • 6月23日 ： 社長のダリル・E・グリーンは役員改選の取締役会直前にして「一身上の都合」を理由に辞任（J.ブライアン・クラークが暫定的に社長を務める）。その後、インドの通信会社・TETEの社長に就任したが、2007年5月に退任。翌6月、日本にまた戻りマンパワージャパンの代表取締役社長に就任した。
  • 7月 ： 解約者数が新規契約者数を上回る（純減）になった。この状況を巻き返すため、8月、NTTドコモでiモードやFOMAの開発で中心的な役割を担ったNTTドコモ前副社長の津田志郎を社長に迎え入れることを発表した。
  • 11月21日 ： Vodafone 3GシリーズおよびVGSシリーズ限定でパケット定額制サービス「パケットフリー」を開始した。
  • 12月1日 ： 津田が社長に就任。また、2005年より埼玉県さいたま市のサッカークラブ・浦和レッドダイヤモンズのユニフォームスポンサーになる。
  • オンネットグループ内の通話が無料になるボーダフォンモバイルオフィス（通称: 社員間通話定額）を開始（2005年改定）。
  • 3G端末の出遅れや3G冬モデルで採用された「世界共通ユーザインタフェース」への馴染みの無さからの敬遠、犯罪に悪用されるなどのプリペイド携帯へのネガティブイメージにより、2005年1月 - 3月に再び純減を記録。2005年4月より、津田が会長へ退き英ボーダフォン社長で元日本テレコム社長でもあり、日本の携帯ユーザーの志向や市場を知る、ウィリアム・T・モロー（通称: ビル・モロー）を社長に迎え入れることとなった。その後、国内市場のニーズに合わせた端末の導入などの梃入れを行い、加入者の激減に多少歯止めがかかった。
  • 12月31日 ： この日をもって一部の旧デジタルツーカー端末によるツーカーへのローミングが廃止され、当該端末は東名阪地区での使用ができなくなった。
• 2005年
  • 4月20日 ： 新たに3つの料金定額サービス（通称：ボーダフォン3つの定額、後に「LOVE定額」が加わり「ボーダフォン4つの定額」）を追加発表。
  • 10月11日 ： 携帯電話業界初、料金定額の新サービスLOVE定額を発表。
• 2006年
  • 3月17日 ： 英ボーダフォンはボーダフォン日本法人をソフトバンクに1兆7,500億円で譲渡することを決定。今後は日本法人の社名変更をする方針である事が明らかになった。
  • 4月4日 ： 津田ほか6人の取締役の退任予定とソフトバンク側からの役員派遣予定が発表された（モローは留任）。
  • 9月1日 ： 家族向け割引サービス「家族割引」改定。請求先名義や契約者名義の異なる回線で加入できるように改定され、また地域が異なる回線同士でも加入できるようになり、副回線も4回線から9回線に拡大される。これにより、単身赴任などでも加入でき、支払口座を個別にすることもできるようになった。
    • 日本初の携帯電話端末の割賦支払制度スーパーボーナスを開始。
  • 9月13日 ： iPod nanoと携帯電話のセット販売「スーパーボーナス + iPod nano」を開始。
  • 10月1日 ： 商号を「ソフトバンクモバイル株式会社」へ変更。社名変更と同時にブランド名も「SoftBank」に変更。日本における「Vodafone」ブランドはわずか3年で消滅した。

4つの定額

家族通話定額

家族割引加入者を対象に、家族間の通話を月額315円の定額で利用できるプラン。

メール定額

3G端末を対象に、国内のSMS、MMS、VGSメールの送受信を月額840円の定額で利用できるプラン。

デュアルパケット定額

3G端末を対象に1,050円から4,095円の2段階でパケット通信を定額で利用できるプラン。

LOVE定額

全加入者（プリペイド式を含むがプリペイド式の電話からの発信は適用外）を対象に、登録した1件のボーダフォン携帯電話への、国内のSMS・MMS・スカイメール・ロングメールの送受信、通話（発信）を月額315円の定額で利用できるプラン（TVコールは2006年5月度までは定額の対象、その後は通常料金の半額）。

SoftBank

• 2006年
  • 10月 ： ソフトバンクモバイルへの社名変更およびブランド名の変更にあたり、10月以降変更または新規登録したメールアドレスに対しては新しいドメイン "softbank.ne.jp" を設定するが、それ以前に設定したアドレスについてドメインの変更をしない旨が告知された。
  • ボーダフォン時のサービス名称が変更された。下記は例。
    • 「Vodafone live!」→「Yahoo!ケータイ」（Y!ケータイ）（インターネット接続サービス）
    • メインページがポータルサイトYahoo! JAPANのソフトバンク携帯専用版（Yahoo!モバイル（他キャリア向けには現在も提供中）とは異なる）
    • 「Vアプリ」→「S!アプリ」（アプリサービス）
    • 「ボーダフォンライブ!基本使用料」」→「S!ベーシックパック」
    • 「Vodafone 3G」→「SoftBank 3G」
    • 携帯電話端末「V6-2シリーズ」→「SoftBank 6-2」
  • 10月23日 ： ソフトバンク携帯電話同士の通話料とSMSの利用が無料（翌24日にMMS無料も発表）となる新料金プランの「ゴールドプラン」、割賦契約の「新スーパーボーナス」及び2007年1月15日までに契約すると基本料がずっと70%オフやオプション、基本使用料が一定期間無料になる「ソフトバンク大創業祭キャンペーン」の3つから成る「予想外割」を発表。同時に、「ブループラン」・「オレンジプラン」の2つの新料金プラン、全機種購入料金（頭金）「0円」も発表。
  • 10月24日 ： 番号ポータビリティ (MNP) では、ソフトバンクへの転入はSoftBank 3G契約のみ受け付け、SoftBank 6-2の契約は受け付けない。
  • 10月31日 ： 新しく打ち出した全機種の通話料・メール代「0円」広告に対し、0円となる条件がわかりにくかったことから公正取引委員会が景品表示法違反の疑いがあるとして調査を開始。
  • 11月1日 ： 公正取引委員会の指導により、ソフトバンクモバイルは「0円」広告を修正することを発表。
  • 11月2日 ： ソフトバンクモバイルのサイトに『「0円」への質問にお答えします。』と題した、質問集などを掲載。
  • 12月12日 ： 「景品表示法第4条第1項第2号（有利誤認）の規定に違反するおそれがある表示を行っていた」として、公正取引委員会から警告を受ける（⇒広告・テレビCMに関する問題）。
• 2007年
  • 1月 ： 1月課金分の料金からユニバーサルサービス料が設定。
  • 1月5日 ： 月額基本使用料980円の新料金プラン「ホワイトプラン」を発表。
  • 1月25日 ： ホワイトプラン専用の割引サービス「Wホワイト」を発表。
  • 5月10日 ： ホワイトプラン加入者に対して、追加料金なしで家族割引加入回線間の通話が24時間無料になるサービス「ホワイト家族24」を発表。
  • 9月28日 ： ボーダフォン時代から展開していたS!CASTとS!ケータイ動画のサービスを終了。ケータイ動画はYahoo!動画β版へ移行する。
  • 10月5日 ： auの新サービス「シンプルコース」の各料金プランに対抗する「シンプルオレンジS」「シンプルオレンジL」を発表。auの場合と異なり、特にコース分けはされず、その代わりに「新スーパーボーナス」による端末購入を条件とし、さらにシンプルオレンジ選択時のスーパーボーナス特別割引額を減額することで対応した。
  • 12月6日 ： CM好感度調査『2007年度消費者のCM-Branding評価best10』にて、ソフトバンクモバイルが年間首位（2009年まで3年連続1位）に選ばれる。
• 2008年
  • 1月10日 ： ソフトバンク呼び出し音が全国でサービス開始。
  • 1月22日 ： ウォルト・ディズニー・ジャパンが、ソフトバンクモバイルとの協業で行うディズニー・モバイルのサービス内容について発表。3月1日にサービス開始。
  • 1月28日 ： S!キャストの後継サービスとして、S!情報チャンネルを開始。また、ティファニーと提携し823SHをベースとしたコラボレーションモデルを制作することを発表。同時に、着せ替えパネル「JAPAN TEXTURE」も発表。京友禅の木村染匠が制作する「友禅」と京漆器の象彦が制作する「漆」2タイプが用意される。
    • パソコンのメールがケータイメールと同様に使える「PCメール」の導入を発表。
  • 2月1日 ： 一般的な学校に通学し、かつ新規契約する学生ユーザーの基本使用料を3年間無料にする「ホワイト学割」受付、提供開始。
  • 2月4日 ： 3Gプリペイドサービス「プリモバイル」を開始。
  • 2月14日 ： 週刊新潮2月21日号記事より在日韓国人だけが安いという割引サービスについて報道される。なお、韓国人以外にも同様のプランがeLifeTimeや光通信（法人向け）などから提供されている。
  • 2月22日 ： 最大10回線まで社員同士の通話が24時間無料となる「ホワイト法人24」を発表。また2月28日には「ホワイト法人24+」を発表。
  • 3月31日 ： 「パケットし放題」での「PCサイトダイレクト」利用時の上限額の値下げとブループラン用「パケット定額Biz」「パケット定額フル」の新規申し込み受付終了。
  • 4月15日 ： 既存加入者の「ホワイト学割」申し込み受付開始。2008年3月31日時点でSoftBank携帯電話利用者かつ学生だった者が対象で、この日以降最初の機種変更時に申し込み可能。
  • 4月24日 ： ソフトバンクとチャイナモバイル、ボーダフォンが合弁会社「ジョイント・イノベーション・ラボ(JIL)」を同年夏をめどに設立すると発表。JILは携帯電話向けインターネットサービスの高度化を目指して新技術やサービスを開発することを目的とする。
  • 5月8日 ： BBフォンとの通話が24時間無料となる「ホワイトコール24」と、「おとくライン」を利用する法人向けの同様のサービス「ホワイトライン24」を発表。
  • 6月3日 ： 「ダブルナンバー」などの新サービスを発表。
  • 6月4日 ： 「iPhone（アイフォーン）」の日本国内販売に関する契約を、米Apple社と締結したことを発表。
  • 7月3日 ： 2010年3月31日第2世代携帯電話(PDC)サービスを終了すると発表。
  • 7月11日 ： 「iPhone 3G」の販売を開始。
  • 11月21日 ： ソフトバンク初のカシオ製端末830CA発売。
  • 12月5日 ： ソフトバンク初のシエラ･ワイヤレス製端末C01SW発売。
• 2009年
  • 3月6日 ： イー・モバイル網利用のパソコン向けモバイルデータ通信サービス開始。
  • 4月1日 ： 新たにベライゾン・ワイヤレスがJILに参画することを発表。また、最初の実績としてウィジェットの稼働環境などが2010年3月末をめどに提供される見通し。
  • 6月26日 ： 「iPhone 3GS」の販売を開始。
• 2010年
  • 3月28日 ： 「電波改善宣言」と称して、基地局の増設、自宅・店舗用小型基地局の提供、Wi-Fiルータ提供を発表。
  • 3月31日 ： Softbank 6-2のサービスが終了。
  • 5月28日 ： 「iPad」の日本国内独占販売開始。
  • 6月24日 ： 「iPhone 4」の販売を開始。
  • 6月28日 ： 一部の国・地域への国際ローミング時の通信割引サービス「海外パケットし放題」の提供を7月21日より開始すると発表。
  • 12月15日 : 「ソフトバンクかんたん保険」の提供を開始。
• 2011年
  • 2月 : 1.5GHz帯による高速データ通信サービス「ULTRA SPEED」を法人向けに提供開始。
  • 7月1日 : PSコミュニケーションズ株式会社が提供する「ほっと電報」の、ソフトバンク携帯電話からの送信受付サービスを開始。
  • 10月14日 : 「iPhone 4S」を販売開始。
• 2012年
  • 2月24日 : Wireless City PlanningのAXGP(TD-LTE)及びULTRA SPEEDを組み合わせたサービス「SoftBank 4G」を開始。
  • 2月29日 : 900MHz帯(15MHz幅×2)がソフトバンクモバイルへ割り当てられる事が決定。
  • 3月1日 : ソフトバンクモバイルに割り当てられる事が決定した900MHz帯によるサービスが総務省により認可され、その後行われた会見において900MHz帯によるサービスをプラチナ電波とする事を発表。
  • 7月25日 : 新規に獲得した900MHz帯の一部（5MHz幅×2）を使用してW-CDMA (HSPA+) 方式によるサービスを開始。
  • 9月21日 : 「iPhone 5」の取り扱いを開始。
  • 10月1日 : イー・モバイルを運営するイー・アクセスと業務提携する。親会社のソフトバンクによる完全子会社に伴うもので、1.7GHz帯のテザリングの総量規制緩和や実施時期の前倒しが行われる。
• 2013年4月2日 : ダブルナンバーの新規受付終了。既存契約者へのサービスもその後2014年3月31日に終了した。
• 2014年
  • 6月7日 : 国内通話無料の新料金プラン「スマ放題」を発表。
  • 7月 : W-CDMA方式を運用していない残りの900MHz帯（10MHz幅×2）にてLTE方式によるサービスを開始。
  • 10月1日 : ソニーモバイル(現ソニー)「Xperia」の取り扱いを表明。
  • 11月21日 : 「Xperia Z3」の販売を開始。
• 2015年
  • 4月1日 : ソフトバンクBB株式会社、ソフトバンクテレコム株式会社、ワイモバイル株式会社を吸収合併。

Y!mobileブランドの回線が、従来からの当社の回線使用分についても自社回線となり、SoftBankブランドとY!mobileブランドのAXGP回線とウィルコム3Gネットワークのうち、インターネットイニシアティブに譲渡して同社からサポート委託を受けている契約を除き、すべてがソフトバンクモバイルの自社回線で行う体制となった。なおブランドとしては会社の合併後も過去の経緯上の名残により、現在も「ソフトバンク」と「ワイモバイル」のデュアルブランドとして併存しており、それぞれの加入者サービスも引き続いて継続している。

• 5月29日 :「Galaxy S6 Edge」の販売を開始。

• 2016年：3月「パ・リーグLIVE」サービス終了（2月発表）
• 2018年
  • 10月10日 : 日本初上陸となるGoogle Pixelの取り扱いを表明。
  • 11月1日：「Google Pixel 3」の販売を開始。
• 2019年
  • 5月17日 : 「Google Pixel 3a」の販売を開始。
  • 9月12日：「スマ放題」シリーズが新規受付終了。同プランは3Gサービスで唯一契約可能なプランだったため、事実上3Gサービス自体の新規受付も終了となった。
  • 10月24日 : 「Google Pixel 4」の販売を開始。
  • 11月12日：フォトビジョン・みまもりカメラ・みまもりホームセキュリティ・スマート体組成計の各専用プラン、シンプルスタイル（3Gケータイ／3Gスマートフォン）の新規受付終了。
• 2020年
  • 3月27日 : SoftBank 5G のサービスを開始。
  • 10月13日 : 5G対応の「iPhone 12」を販売開始。
  • 10月15日 : ５G対応の「Google Pixel 4a (5G)」を国内キャリア独占販売開始。
• 2021年
  • 7月14日 : eSIMのサービスを開始。当初はiPhoneとGoogle Pixelに対応。
  • 7月16日 : シャープとライカの共同開発機「LEITZ PHONE 1」の販売を開始。
  • 8月26日 : 「Google Pixel 5a (5G)」を世界の通信事業者で唯一発売した。
  • 11月17日 : 新プログラム「新トクするサポート」の提供を開始。
  • 11月26日 : バルミューダの「BALMUDA Phone」の販売を開始。
• 2022年
  • 12月16日 :「神ジューデン」スマホ第一弾となるシャオミの「Xiaomi 12 T Pro」を発売。
• 2023年
  • 4月12日 : 緊急時にau回線が利用可能な「副回線サービス」の提供を開始。
  • 10月3日 : 新料金プラン「メリハリ無制限＋」の提供を開始。
  • 10月6日 : 2機種目の神ジューデンスマホとしてOPPOの「OPPO Reno 10 Pro」を販売開始。
  • 11月20日 : モトローラ・モビリティ製の廉価版折りたたみスマホ「motorola razr 40」の取り扱いを表明。
  • 12月27日 : 「新トクするサポート(バリュー)」の提供を開始。。
• 2024年
  • 1月17日 : 能登半島地震(1日)への対応として、3Gサービスの終了日を当初予定の同月31日から4月15日に延期することを発表。

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