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Hulu

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Huluフールー、[ˈhuːluː])は、アメリカの定額制ビデオ・オン・デマンド・サービスである。大株主のウォルト・ディズニー・カンパニーと少数株主のNBCユニバーサル(コムキャスト)に所有されているHulu, LLCに運営されている。

アメリカ国外で唯一2011年に日本でサービスを開始したが、2014年に日本でのサービスはHulu, LLCから日本テレビに売却され、日本テレビ子会社のHJホールディングスに運営されているが、2017年7月より日本法人との資本関係が復活した。

Huluとは中国語で大事なものを入れる入れ物であるひょうたんを意味する「葫蘆」(簡体字: 葫芦; 繁体字: 葫蘆、拼音: húlu)とインタラクティブに記録することを意味する「互録」(簡体字: 互录; 繁体字: 互錄、拼音: hùlù)から取られた。

概要[編集]

2007年8月29日、サービスの名称をHuluとすることが明らかにされ、ゼネラル・エレクトリック傘下であるNBCユニバーサル(現在はコムキャスト傘下)、ニューズ・コーポレーション傘下のFOXエンターテイメントグループ、ディズニーABCテレビジョングループ(現・ウォルト・ディズニー・テレビジョン)、プロビデンス・エクィティ・パートナーズなど大手マスメディア出資による合弁事業として2007年10月29日に設立され、2008年3月12日に正式サービスを開始した。ストリーミングビデオ、テレビショー、映画、ショートフィルム、トレーラーや製作風景などNBC、FOX、ABCだけでなく、その他のネットワークやスタジオで撮影された映像なども提供、配信している。 映像の解像度は、288p、360p、480p、または720pのハイビジョン画質などでの配信が行われている。アメリカ合衆国では広告モデルにより正式に権利処理された動画コンテンツを無料で視聴できるほか、Huluプラスと呼ばれる有料会員向け番組も配信している。PC向けにはフラッシュ ビデオ形式が用いられている。

Huluはテレビ局や映画会社が共同設立しており、YouTubeと比べて提供できるコンテンツが豊富にある。

CEOのジェーソン・カイラーによれば、かつてオンライン・ショッピングサイトのアマゾンに10年余り勤務した後に、上級副社長の地位にあった。カイラーは「テレビ界の経験がゼロの人物」という条件でヘッドハンターが探してきた人材である。カイラーの起用はテレビがインターネットに移行したのではなく、元からインターネットだとして考えられる人物でなければ成功しない、という両社トップの判断によるものである。

視聴には他のIPTVサービスと同じくIPアドレスによる地域制限が設定されており、例えばhulu.com(アメリカ)の番組を日本を含むアメリカ国外から視聴したり、逆に日本のhulu.jpを日本国外から視聴することはできない。

33%の株を保有するNBCユニバーサルは、支配権を放棄している為、ウォルト・ディズニー・カンパニーの事実上の完全子会社となっており、ディズニー・メディア&エンターテイメント・ディストリビューションの1部門に属している。

なお、ディズニーは2019年11月12日から直営の動画配信サービス「Disney+」を開始したが、ペアレンタルコントロールは導入されなかったため、ラインナップから外された作品を代わりにHuluで配信している。

また、2020年現在アメリカで制作されたHuluオリジナル作品は、日本を含む米国外では、Amazonプライム・ビデオやSTARZPLAY、スーパー!ドラマTVといった、他社の動画配信サービスや衛星放送の専門チャンネルにて放送・配信されている。Disney+の新ブランドであるSTAR(後述)新設後はHuluやディズニーの系列テレビ局であるFXとの共同制作作品を増加させることをディズニーが明らかにしており、2021年以降のHuluオリジナル作品はSTARに順次移行することになる。

海外(米国外)進出の断念[編集]

Huluは以前から海外(米国外)での事業展開を検討しており、その第1弾としてかねてから進出の要望が高かった日本でのサービスを2011年9月から開始した。しかし、アメリカとは異なるビジネスモデルや日本制作のコンテンツ調達が難航していたのが災いし苦戦。2014年4月、日本事業をNBCと提携関係にある日本テレビに売却した。それ以降、日本法人との関係はライセンス契約の供与のみであったが、2017年7月に行われた日本事業運営会社であるHJホールディングスの第三者割当増資により、日本法人との資本関係が復活した。

その後、ウォルト・ディズニー・カンパニーは2019年4月に本企業の過半数超の株式を取得したのを機に、アメリカと日本以外での事業展開計画を検討していた。しかし、2019年5月にコムキャスト(NBCユニバーサル)から本企業支配権の全てを買収した際に2024年1月以降の株式買取を前提条件としていたため、仮に海外でのHulu展開により、同サービスの価値が上昇すれば、比例する形でコムキャストに支払う株式買収費用も膨大になる恐れが出てきたため、この計画を断念したことが2020年10月に明らかになった。

ディズニーは2020年8月に行われた決算発表において、海外向けの動画配信サービスを開始する方向で準備していることを発表した。その際にディズニー最高経営責任者(CEO)のボブ・チャペックはアメリカ国外におけるHuluのブランド認知度が無いことを理由に同ブランドは使用しないことを明らかにした。その後、同年12月に行われた投資家向けイベントでDisney+の新しい動画配信ブランドとなる「スター」を発表し、2021年2月23日から日本を含む海外市場についてはそちらを軸に展開していくことを発表した。

2022年9月、ディズニー最高経営責任者(CEO)のボブ・チャペックは本サービスをDisney+と統合する方向で検討していることを明らかにした。コムキャストが保有している株式の買取前倒しも予定している。また、チャペックが退任した後にディズニーCEOとして復帰したボブ・アイガーも2023年内にDisney+とHuluのアプリを一本化(統合)する方針であることを同年5月に発表している。

その一方でボブ・アイガーがディズニーCEOに復帰した最初の四半期決算において、動画配信サービス事業が不振だったことから、アイガーは2023年2月に行われたCNBCとのインタビューにおいて、コムキャスト保有株の買収は行わず、逆にディズニー保有株の一部を外部に放出することも検討していることを述べている。

沿革[編集]

  • 2007年
    • 3月22日 - NBCユニバーサル及びニューズ・コープが新しいオンラインビデオベンチャーを発表した。
  • 2008年
    • 3月12日 - Huluが一般公開される。
    • 10月30日 - Huluがタイムによって2008年の50の発明の一つに選ばれる。
    • 12月18日 - HuluがAP通信からウェブサイト・オブ・ザ・イヤー(Website of the Year)を授与される。
  • 2009年
    • 4月30日 - ウォルト・ディズニー・カンパニーが傘下のABCを通じてHuluに参加することを発表した。
  • 2011年
    • 9月1日 - 日本向けのサービスが開始。
  • 2019年
    • 5月14日 - ディズニーがNBCユニバーサル(コムキャスト傘下)が保有するHuluの33%の株式を2024年1月以降に購入する事、支配権は即日譲渡する事で合意した。これにより、ディズニーの事実上の完全子会社となり、ウォルト・ディズニー・ダイレクト・トゥ・コンシューマー&インターナショナルの1部門となった。
  • 2020年
    • 10月12日 - ウォルト・ディズニー・カンパニーの組織再編によって誕生したディズニー・メディア&エンターテイメント・ディストリビューションの1部門となった。

料金[編集]

  • 月額料金5.99ドル、広告無しプランでは月額11.99ドルになる。
    • Live TVサービスを付けたプランでは月額料金64.99ドル、広告無しプランでは月額70.99ドルになる。
    • 他のディズニーグループの動画配信サービス(Disney+とESPN+)をセットにした「Disney Bundle」も9.99ドルから24.99ドルの間で提供している。

日本[編集]

展開[編集]

当初アメリカ国内、アメリカの海外領土内からしか利用できなかったが、2011年8月31日、世界に先駆けて日本でhulu.jpのサービスを開始した。しかし、地上波による定時番組テレビジョン放送が世界的に見て突出して充実している当時の日本ではSVOD(Subscription Video On-Demand、加入ベースのサブスクリプションによるビデオ・オン・デマンド)事業は苦戦。2014年に日本テレビ放送網(日テレ)に売却され、同社の完全子会社であるHJホールディングス合同会社(現・HJホールディングス株式会社)へHuluの日本向けサービスの権利義務を承継した。

以降は日本テレビ系の有料動画配信サービスという性格を強めており、日本テレビの地上波放送分に未公開シーンを付け加えた特別版やオリジナル番組(一部は地上波関東ローカルで放送)の制作を行っており、他の地上波キー局系動画配信サービスもこれに追随するようになった。日本テレビの一部の番組エンディングには『Huluにて配信中』というテロップやナレーションが挿入されるほか、Huluオリジナル作品の出演者が番組宣伝で日本テレビ地上波の番組に登場することもある。また、日本テレビが製作したテレビドラマのスピンオフ作品や総集編も原則としてHuluオリジナルで手掛けており、本編の本放送終了後にビデオ版の番組内宣伝とは別に『続きはHuluで』のテロップを出す形で宣伝を行っている。

日本テレビによる買収時点で既に日本放送協会(NHK)とTBSテレビ、テレビ東京が本サービスへの番組供給を行っていたが、日本テレビ系列以外の放送局による番組供給も引き続き行われている。2015年5月にテレビ朝日やフジテレビとの間でコンテンツ供給契約をそれぞれ結んだため、NHKを含む在京テレビ6局のテレビ番組が配信されるようになった。

また、Zホールディングス傘下のGYAO!は2018年2月に同社の見放題サービス「プレミアムGYAO!」のサービス終了を、日本テレビは2019年9月に日テレオンデマンドの有料配信サービスの終了をそれぞれ発表した。これにより、日本テレビ並びにヤフーの有料動画配信サービスはHuluに一本化された。

2017年5月に実施したシステム移行の影響で一時的に有料会員数減少が生じたものの、日本でもSVODが急速に普及した事に加え、日本テレビ主導によるHuluオリジナル番組や地上波連続ドラマのスピンオフ作品配信が好調だった事もあり、2018年度前期に初の黒字化を達成。後期に有料会員数200万人を突破した。

2017年7月に行われた第三者割当増資により、米国Hulu社との資本関係が復活した。

2020年6月5日、Huluで都度課金(TVOD)サービス「Huluストア」を6月10日から開始すると発表した。Huluストアは、アカウントの作成が必要ではあるものの、SVODの契約有無に関わらず、同サービスの利用が可能で、映画・ドラマの最新作品やイベントのライブ配信を作品単位で課金する仕組みとなっている。これに伴い、讀賣テレビ放送は「ytvオンデマンド」の直営による動画配信サービスを終了し、Huluストアにサービスを移行した。

2023年7月12日、ウォルト・ディズニー・カンパニーの日本法人であるウォルト・ディズニー・ジャパンとの間で協業を発表し、ディズニーの定額制動画配信サービスであるDisney+とのセットプランの提供を同日から開始した。

沿革[編集]

  • 2011年
    • 9月1日 - 日本向けのサービスを開始。
  • 2014年
    • 4月1日 - この日までに、新会社・HJホールディングス合同会社へHuluの日本向けサービスの権利義務を100%承継。
  • 2016年
    • 2月18日 - HBOと日本国内独占配信契約を結び、配信を開始した。
  • 2017年
    • 4月1日 - HJホールディングスが合同会社から株式会社に改組。
    • 5月18日 - 日本版Huluはドメインを「hulu.jp」から「happyon.jp」に移行し、同時にシステムも一新した。システム強化とダウンタイムのないシステム移行が目的としている。
    • 7月26日 - HJホールディングスがHulu,LLC(米国Hulu社)、ヤフー、東宝、讀賣テレビ放送、中京テレビ放送の5社を引受先とする第三者割当増資を実施。
  • 2018年 - HBOとの独占配信契約が終了。なお、『ゲーム・オブ・スローンズ』などのHBO作品は引き続き配信している。
  • 2019年
    • 5月23日 - 2018年度後期に日本での登録ユーザー数が200万人を突破したと日本テレビホールディングスの決算説明会で発表。
    • 9月3日 - 日本版Huluはドメインを「happyon.jp」から「hulu.jp」に戻した。
  • 2021年
    • 1月26日 - 複数のユーザーと同時視聴しながらチャットができるウォッチパーティ機能(ベータ版)の提供を開始。
    • 3月5日 - 一部オリジナルドラマや映画作品の4K・HDR映像と5.1chサラウンドに対応。
  • 2023年
    • 7月12日 - ウォルト・ディズニー・カンパニーの日本法人であるウォルト・ディズニー・ジャパンとの協業を発表し、Disney+とのセットプランの提供を開始。

対応デバイス[編集]

パソコン・スマートフォン・タブレット端末や、インターネットに接続可能なテレビ・ブルーレイディスクレコーダー・ゲーム機・デジタル音楽プレーヤー・セットトップボックスなど、多くのデバイスで日本国内向けのサービスを視聴できる。

4K映像作品については一部のテレビとメディアプレーヤーに対応しており、2022年9月時点でパナソニック・シャープ・ソニー・LG・東芝・アイリスオーヤマ製のテレビとAmazon Fire TV・パナソニック製セットトップボックスの一部機種のみで視聴が出来る。

料金[編集]

  • 月額1,026 円(税込)。iTunes Store決済の場合は月額1,050 円(税込)、Disney+とのセットプランは月額1,490円(税込)となる。Disney+とのセットプラン利用時を除き、新規登録時(メールアドレス/決済方法とも新規の場合)は登録日を含めた14日間、無料トライアルが利用できるが、Huluチケットで登録する場合、無料トライアルは適用されない。
    • クレジットカード(Visa、MasterCard、JCB、American Express、Diners Club)やデビットカード(楽天銀行、スルガ銀行、りそな銀行、PayPay銀行、三菱UFJ銀行、ソニー銀行)、キャリア決済(ドコモ、au、ソフトバンク、ワイモバイル)、iTunes Store、Huluチケット、Yahoo!ウォレット、Amazonアプリ内決済、通信事業者・ケーブルテレビの決済サービス(mineo、BB.excite、eo)、QR・バーコード決済サービス(PayPal、PayPay)に対応している。

CM出演者[編集]

過去
  • 平野紫耀(King & Prince)
  • 杉咲花 (研音)

関連番組[編集]

HJホールディングスの親会社である日本テレビは自局の情報番組において、Huluに関するコーナーを設けているほか、関東ローカルにおいて、Huluにて配信されている作品の一部を放送している。

カウントダウンHulu
  • 日本テレビと一部系列局にて放送されるミニ番組。ただし、FJネクストの一社提供。出演:久野静香(日本テレビアナウンサー)。
HOW TO フールー
  • 日本テレビで放送されるミニ番組。 出演:郡司恭子、笹崎里菜(共に日本テレビアナウンサー)。
Hulu傑作シアター
  • 日本テレビで2017年4月から関東ローカルで放送されている広報番組。ミニ番組ではなく、視聴率調査対象の通常のテレビ番組。配信されているHuluのコンテンツ(主に海外ドラマやオリジナル作品)を日テレ製作関与に関係なく取りあげている。内容は配信作品の初回を、全編まるごと放送するというもの。日本テレビを受信出来ないエリアでも、当サービス(見逃し配信のみ)に加え、TVerなどでも無料で最新話のみではあるが配信されている。ただし、外部版権の利用許諾上の理由により、配信されないこともある。 詳細は「Hulu傑作シアター」を参照
ズームイン!!サタデー「OH!ワンダフルHulu」
  • Huluで配信中の映画などを紹介するコーナー。 出演:岸本梓、山崎あみ、ふるお(コーナーキャラクター)。 詳細は「ズームイン!!サタデー#以前放送されていたコーナー」を参照
スッキリ「週末ジョイHuluッス」
  • 毎週金曜日のスッキリの占いコーナーの直後に放送されている。Huluで配信中の映画などを紹介するコーナー。出演:脳みそ夫(占いのキャラクター「スッキリす」にふんしている)。2021年3月12日に放送したコーナーにおいて、北海道の先住民であるアイヌ民族に対しての差別表現があったため、当面の間、本コーナーは休止となった。 詳細は「スッキリのコーナー一覧」および「スッキリ#アイヌ民族に対する不適切発言」を参照

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ アメリカン・ブロードキャスティング・カンパニー(ABC)や20世紀スタジオ系列(FX、20世紀テレビなど)の作品が多くを占める。
  2. ^ なお、アメリカ合衆国連邦通信委員会の命令により、コムキャストが役員派遣、議決権の行使、拒否権の行使などによりHuluの経営に関わることは禁止されていた。
  3. ^ 提供される動画配信サービスの数や広告の有無によって料金が異なる。
  4. ^ 『笑点』など、見逃し配信を行わず独占的に配信する番組もある。
  5. ^ a b 2017年7月に当時のヤフーがHJホールディングスに資本参加。2019年10月にヤフーの持株会社化並びに社名変更に伴い、Zホールディングスに移管されている。
  6. ^ ytvオンデマンドの全配信作品がHuluに供給されているため。以後、ytvオンデマンドの公式サイトは、配信作品の供給動画配信サービスの紹介に形態を変更している。
  7. ^ a b iOS端末・Apple TVから登録の場合のみ。
  8. ^ プリペイド式のチケットとなっており、全国各地のドラッグストア・家電量販店などのプリペイドカード売場やコンビニエンスストアのマルチメディアステーション、オンラインショップにて購入できる。

出典[編集]

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  67. ^ “アイヌ民族に不適切表現 日本テレビ「スッキリ」で謝罪 水卜アナ、加藤浩次「深くお詫び」”. スポーツニッポン (2021年3月15日). 2021年3月18日閲覧。
  68. ^ “スッキリ「アイヌ差別発言」流した現場の実情”. 東洋経済新報 (2021年3月17日). 2021年3月18日閲覧。
  69. ^ “「多くが苦しんだ言葉」 日テレのアイヌ発言 地元で大きな反響”. 毎日新聞 (2021年3月18日). 2021年3月18日閲覧。


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