講談社
株式会社講談社（こうだんしゃ、英: Kodansha Ltd.）は、東京都文京区音羽 に本社を置く日本の大手総合出版社。系列企業グループ「音羽グループ」の中核企業。
「週刊少年マガジン」「モーニング」「週刊現代」「FRIDAY」「ViVi」「群像」など30を超える雑誌のほか、文芸書からコミック、実用書や学術書まで多様な書籍を発行している。
概要[編集]
創業者の野間清治により1909年（明治42年）11月に「大日本雄弁会」（旧字体: 大日本雄辯會、だいにっぽんゆうべんかい）として設立される。当初は弁論雑誌である『雄辯』を出版していた。「講談社」の名称はその名の通り「講談」に由来するもので、『講談倶楽部』を創刊した1911年（明治44年）から大日本雄辯會と併せて使用した。評論家の徳富蘇峰は、戦前の少年や青年たちに大きな影響を与えた講談社を「私設文部省」と評した。
1938年（昭和13年）10月に野間恒が2代目社長に就任すると共に株式会社に改組、同年11月に野間左衛が3代目社長に就任した。1945年（昭和20年）に野間省一が4代目社長に就任し、1958年（昭和33年）に「株式会社講談社」と改称。その後1981年（昭和56年）に野間惟道が5代目社長、1987年（昭和62年）に野間佐和子が6代目社長、2011年（平成23年）に野間省伸が7代目社長に就任し、現在に至る。
「おもしろくて、ためになる」を企業理念に、戦前から大衆雑誌『キング』・『少年倶楽部』などの様々な雑誌や書籍を出版した。『吉川英治全集』・『日本語大辞典』などを出版する傍ら、多数の文学賞を主宰する。
小学館・集英社（両社とも一ツ橋グループに所属）と並ぶ日本国内の出版業界最大手であり、一時は年間売上高が2000億円を超えていたこともあった。しかし、近年はいわゆる「出版不況」により売上が減少、2002年（平成14年）には戦後初の赤字決算となった。近年は紙の出版物への依存体質の改善に注力し、2015年(平成27年)以降は電子書籍などのデジタル関係、および国際や権利関係の収入が急増したことにより増収増益が続いている。2021年(令和3年)には売上高が1707億円まで回復し、純利益も155億円と、21世紀に入り最高の業績となった。
2002年（平成14年）と2006年（平成18年）のFIFAワールドカップの際にはそれぞれFIFAオフィシャルブックとして、2002 FIFAワールドカップ『公式ガイドブック』・『公式プログラム』・『公式写真集』（総集編）、2006 FIFAワールドカップ『公式ガイドブック』・『公式総集編』を刊行している。
1982年以来、グラビア・ミスコンテストであるミスマガジンを何度かの中止を挟みながら開催してきたが、2012年からは新たにグラビアに限定しない女性アイドルオーディションであるミスiDを開催している。
1950年代からウォルト・ディズニー・カンパニーが保有しているキャラクターを使用した書籍の出版権を持っており、東京ディズニーリゾートのオフィシャルスポンサーとして東京ディズニーランドにトゥーンタウンを、東京ディズニーシーにレジェンド・オブ・ミシカ（2014年9月7日ショー終演に伴い提供を終了）、タートル・トーク（2014年9月4日から）を提供している。また、2022年11月には講談社が出版している漫画のアニメ作品をディズニー傘下の定額制動画配信サービスであるDisney+にて配信することでウォルト・ディズニー・ジャパンと合意している。
また、2021年（令和3年）からはイギリスのサッカーチーム・リヴァプールFCとオフィシャル・グローバル・パートナーシップ契約を締結している。
社屋本館の正面に東京メトロ護国寺駅の6番出入口がある。
沿革[編集]
- 1909年（明治42年） - 初代社長野間清治により本郷区駒込坂下町（現・文京区千駄木）にて大日本雄辯會を創立。
- 1910年（明治43年） - 大日本図書発行元として『雄弁』を創刊。
- 1911年（明治44年） - 講談社を起こし『講談倶楽部』を創刊。
- 1914年（大正3年） - 『少年倶楽部』を創刊。
- 1920年（大正9年） - 『現代』『婦人倶楽部』を創刊。
- 1924年（大正13年） - 『キング』を創刊。
- 1925年（大正14年） - 社名を大日本雄辯會講談社と改称。
- 1931年（昭和6年） - レコード部（現・キングレコード創業）を設置。
- 1933年（昭和8年） - 本社を小石川区音羽町（現・文京区音羽）に移転。
- 1938年（昭和13年） - 野間恒、2代目社長に就任（11月没）。野間左衛、3代目社長に就任。組織を株式会社とする。
- 1945年（昭和20年） - 日本報道社を定款変更し、光文社を設立。野間省一、4代目社長に就任。
- 1946年（昭和21年） - 豊国印刷を設立。
- 1952年（昭和27年） - 第一紙業を設立。
- 1954年（昭和29年） - 第一通信社を設立。
- 1958年（昭和33年） - 商号を株式会社講談社に変更。
- 1961年（昭和36年） - 音羽サービスセンター（現・講談社ビジネスパートナーズ）を設立。野間省一社長、出版文化国際交流会会長に就任。
- 1963年（昭和38年） - 講談社インターナショナル設立。
- 1964年（昭和39年） - 音羽建物を設立。
- 1970年（昭和45年） - 講談社サイエンティフィクを設立。
- 1972年（昭和47年） - ペック設立（現・講談社エディトリアル）を設立。野間省一社長､国際出版連合副会長に就任。
- 1975年（昭和50年） - 日刊現代を設立。
- 1977年（昭和52年） - 三推社（現・講談社ビーシー）を設立。
- 1981年（昭和56年） - 野間惟道、5代目社長に就任。
- 1987年（昭和62年） - 野間惟道死去に伴い、野間佐和子が6代目社長に就任。
- 2005年（平成17年） - 講談社（北京）文化有限公司を設立。
- 2008年（平成20年） - 講談社USA、講談社USAパブリッシングを設立。
- 2009年（平成21年） - 創業100周年。なお、100周年記念日の12月17日は、創業者・野間清治の誕生日に由来する。
- 2010年（平成22年） - 星海社を設立。
- 2011年（平成23年） - 野間佐和子の死去に伴い、野間省伸が第7代社長に就任する。台湾講談社媒体有限公司を設立。
- 2015年（平成27年） - 講談社学芸クリエイトを設立。ハースト婦人画報社と業務提携、同社発行雑誌の発売元になる。
- 2016年（平成28年）11月 - 一迅社を完全子会社化。群像創刊70周年。本社、米国進出50周年。
- 2017年（平成29年）10月 - ポリゴン・ピクチュアズとの合弁会社講談社VRラボを設立。
- 2018年（平成30年）
- 3月 - pixivとの協業でマンガアプリ「Palcy」を立ち上げ。
- 4月 - マッチング型マンガ投稿サイト「DAYS NEO（デイズネオ）」オープン。
- 2019年（平成31年）3月 - 週刊少年マガジン、週刊現代創刊60周年。
- 2020年（令和2年）
- 3月 - Mixalive TOKYO（ミクサライブ東京）の運営を開始
- 9月 - インディーゲームクリエイターを支援するプロジェクト「講談社ゲームクリエイターズラボ」を始動
- 2021年（令和3年）
- 4月 - 海外へのコンテンツ発信時に「講談社の作品」である事を周知してもらう事などを主な趣旨として、講談社としては初となるコーポレートロゴを制作・使用開始。ロゴを作成したのはNetflixやナショナルジオグラフィックなどのロゴ作成を手掛けた米国企業「グレーテル社」。
- 9月 - ネット通販大手・アマゾンと取次会社を経ない直接取引を開始。
- 2022年（令和4年）
- 4月 - 100％出資子会社株式会社KPSホールディングスが豊國印刷株式会社、第一紙業株式会社を吸収合併。講談社ビジネスパートナーズの個人情報取扱事業・不動産事業以外の全事業をKPSホールディングスに譲渡
- 4月 - 株式会社KPSホールディングスの事業分割により株式会社KPSフルフィルメント、株式会社KPSシステムズ、株式会社KPSソリューションズ、株式会社KPSプロダクツを設立
- 11月 - ウォルト・ディズニー・ジャパンとの間で講談社が出版している漫画のアニメ作品の配信を含む戦略的協業の拡大を行うことで合意。
決算[編集]
- 新文化通信社 決算特集：講談社（〜2021年）による。
| 決算期（期間） | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 税引前当期利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|---|---|---|
| 第63期（2000年12月1日 - 2001年11月30日） | 1769億円 | 31億円 | 7億円 | ||
| 第64期（2001年12月1日 - 2002年11月30日） | 1712億8700万円 | 7億6400万円 | ▲1600万円 | ||
| 第65期（2002年12月1日 - 2003年11月30日） | 1672億1200万円 | 14億1600万円 | |||
| 第66期（2003年12月1日 - 2004年11月30日） | 1598億2700万円 | ▲5億1000万円 | ▲7300万円 | ||
| 第67期（2004年12月1日 - 2005年11月30日） | 1545億7200万円 | 77億0500万円 | 52億1500万円 | ||
| 第68期（2005年12月1日 - 2006年11月30日） | 1455億7000万円 | 31億0300万円 | 15億3900万円 | ||
| 第69期（2006年12月1日 - 2007年11月30日） | 1443億0100万円 | ▲3億3800万円 | 24億0800万円 | 26億円 | 10億5800万円 |
| 第70期（2007年12月1日 - 2008年11月30日） | 1350億5800万円 | ▲約62億円 | ▲約52億円 | ▲48億7400万円 | ▲76億8600万円 |
| 第71期（2008年12月1日 - 2009年11月30日） | 1245億2200万円 | ▲約73億円 | ▲約49億円 | ▲57億2200万円 | |
| 第72期（2009年12月1日 - 2010年11月30日） | 1223億4000万円 | ▲18億円 | 6億円 | 5億6100万円 | |
| 第73期（2010年12月1日 - 2011年11月30日） | 1219億2900万円 | 2億円 | 7億2500万円 | 1億6400万円 | |
| 第74期（2011年12月1日 - 2012年11月30日） | 1178億7100万円 | ▲6億7800万円 | 10億6700万円 | 15億5000万円 | |
| 第75期（2012年12月1日 - 2013年11月30日） | 1202億7200万円 | 24億2200万円 | 48億2500万円 | 32億1400万円 | |
| 第76期（2013年12月1日 - 2014年11月30日） | 1190億6400万円 | 53億円 | 38億円 | 27億5500万円 | |
| 第77期（2014年12月1日 - 2015年11月30日） | 1168億1500万円 | 34億6200万円 | 14億5400万円 | ||
| 第78期（2015年12月1日 - 2016年11月30日） | 1172億8800万円 | 27億5500万円 | 27億1400万円 | ||
| 第79期（2016年12月1日 - 2017年11月30日） | 1179億5700万円 | 約19億円 | 17億4800万円 | 17億4800万円 | |
| 第80期（2017年12月1日 - 2018年11月30日） | 1204億8400万円 | 22億円 | 47億円 | 28億5900万円 | |
| 第81期（2018年12月1日 - 2019年11月30日） | 1358億3500万円 | 89億円 | 112億円 | 72億3100万円 | |
| 第82期（2019年12月1日 - 2020年11月30日） | 1449億6900万円 | 160億円 | 163億円 | 108億7700万円 | |
| 第83期（2020年12月1日 - 2021年11月30日） | 1707億7400万円 | 217億円 | 240億円 | 231億円 | 155億5900万円 |
| 第84期（2021年12月1日 - 2022年11月30日） | 1694億8100万円 | 191億円 | 220億円 | 149億6900万円 |
