看護師
看護師（かんごし、英語: nurse）は、傷病者の看護および療養上の世話、医師の診療補助を職業としてその独占業務を行い、その資格を有するコ・メディカルである。日本では保健師助産師看護師法という医療従事者の法律で定めた国家資格等を有する者。2002年に名称改正される前の看護師の従前名称は当時の保健婦助産婦看護婦法に基づいて、一般には看護婦・男性の場合は看護士という名称であった。看護師は個々の患者の健康管理に焦点を当て、彼らの健康および生活の質を維持または回復させうる職務に従事している。看護師は、患者ケアのアプローチやその実践範囲 (Scope of practice) や養成制度の観点から医師とは区別されうる医療従事者である。
看護師は様々な診療科で実践を行っており、大半の医療環境で最も人数の多い構成要素が看護師である。しかしながら、資格を有する看護師が各国で不足しているとの証拠もある。看護師は一般的に医師の指示範囲内で看護ケアを実施しており、この伝統的な役割が看護提供者という看護師の世間一般イメージとなっている。ただし海外のナース・プラクティショナーは、独立して一定レベルの診断や治療などを行うことも許されている。 戦後になってから、看護教育は高度かつ専門的な資格に向けた多様化を遂げており、多くの伝統的な規制や看護提供者としての役割も変化しつつある。
看護師は、医師や療法士、患者やその家族、他の同僚たちと協働して（傷病者の）生活の質を向上させるべく病気の治療に焦点を当てた看護計画を作成する。アメリカ合衆国やイギリスでは、ナース・プラクティショナーなどの上級看護職が健康上の問題を診断したり薬や療法を処方できる（各州の規制にもよる）。看護師は、療法士や診療医や栄養士などの複数専門分野が携わる医療チームの仲間達によって行われる患者ケアの調整を支援する場合もある。看護師は、医師達と相互依存する形で看護ケアを実施すると共に、看護の専門家としてケアを提供している。
歴史[編集]
18世紀以前[編集]
看護の歴史研究家は、古代に行なわれた傷病者への世話が看護ケアにあたるか否かの判断で意見が割れている。例えば紀元前5世紀のヒポクラテス全集には、付き添い人による患者への優れた世話および観察の記述があり、彼らが初期の看護師といえるかもしれない。紀元前600年頃のインドの医学書『スシュルタ・サンヒター』には、看護師の役割に関する「皮膚を含めた体の様々な部位は、解剖学に精通していなければ正確に説明できない。そのため、解剖学の完全な知識を習得したい人は遺体を調達して解剖することで、様々な部位を注意深く観察したり調べてみるべきである」との記述が残っている。
近代看護の基礎ができる前は、修道女や僧侶などの修道者が看護に似たケア（施し）を行っていた。キリスト教のほかイスラム教 や仏教の伝統にもそうした例が存在する。『ローマの信徒への手紙』16章に綴られているフィベ (Phoebe (biblical figure)) は、多くの資料で「最初の訪問看護師」だと説明されている。これらの伝統が近代看護のエートスの発展に影響を与えており、宗教的なルーツの痕跡が現在も多くの国に残っている。イギリスの例を挙げると、かつての上司にあたる看護師を「シスター」という歴史的な敬称を使って呼ぶことがある。
16世紀の宗教改革期に、プロテスタントの改革派が修道院を閉鎖して、北欧では数百の自治体ホスピスが運営を引き継いでいった。看護師の役割を果たしていた修道女は、年金を受け取ったり結婚して家庭におさまるよう告げられた。ローマカトリック教会に根ざした伝統的な世話人(caretaker)がその職位から外されたため、看護は経験の浅い人が施すようになり、西洋の看護職は約200年におよぶ大きな停滞に瀕した。
19世紀[編集]
クリミア戦争時に、エレナ・パヴロヴナ (ロシア大公妃)は軍病院での年間奉仕を目的とした聖十字隊(Krestodvizhenskaya obshchina) に参加するよう女性達に呼び掛けた。28人の女性隊員による第一班が1854年11月初頭にクリミアに向かった
フローレンス・ナイチンゲールは、このクリミア戦争を経て職業看護の基礎を築いた。彼女の『看護覚え書(Notes on Nursing,1859)』が評判を呼ぶようになった。職業教育のナイチンゲールモデルは、継続的に運営する病院や医学部と繋がりのある最初の看護学校設立へと至り、1870年以降に欧州と北米で広く普及した。またナイチンゲールは、統計データを活用する先駆者でもあった。
ナイチンゲールの提言は、同じクリミア戦争の前線で奉仕したメアリ・シーコール（ジャマイカ生まれの「女医」兼看護師）の成果に基づいて構築された。シーコールは、19世紀のクリミア・中米・ジャマイカで負傷兵および病気に苦しんでいる人々を癒すために、衛生を実践したりハーブを用いた。彼女の祖先は18世紀のジャマイカ植民地 (Colony of Jamaica) で神霊治療家として大成功を収めており、そこにはシーコールの母、キューバ・コーンウォリス、グレース・ドンヌ（最も裕福なジャマイカの植民農園地主サイモン・テイラーの愛人にして女医）などが含まれる。
職業上の発展における他の重要な看護師は次のとおり。
- アグネス・ハントは、シュロップシャー出身の最初の整形外科看護師であり、同州の整形外科病院ができた際に非常に貢献した。
- アグネス・ジョーンズは、1865年にリバプールの診療所で看護師養成体制を確立した。
- リンダ・リチャーズは、米国と日本で質の高い看護学校を設立した人物で、米国にて最初の公式な職業訓練を受けた看護師。
- クララ・バートンは、先駆的なアメリカの教師、特許事務官、看護師、人道主義者、そしてアメリカ赤十字社の創設者。
- 聖マリアン・コープは、米国で最初の総合病院を幾つか開設運営した聖フランシスの修道女で、彼女の設けた清潔基準が米国における近代的な病院体系の発展に影響を与えた。
1863年の赤十字国際委員会創設後に登場するようになった赤十字標章は、看護師に雇用と職業化（フローレンス・ナイチンゲールは当初これに反対した）の機会を提供した。貧民救済修道女会、慈悲修道女会、マリアの宣教者フランシスコ修道会などのカトリック叙階が、この時期に病院を建設して看護奉仕を行なった[要出典]。次いで、1836年にドイツで近代的な教会の女子慈善奉仕運動 (deaconess movement) が始まった。欧州では半世紀経たぬうちに教会の女子慈善奉仕隊が5000以上存在していた。
近代軍隊における看護師の正式な使用は、19世紀後半に始まった。第一次ボーア戦争、エジプト戦役(1882)、スーダン戦役(1883)にて看護師の戦地赴任が確認されている。
20世紀[編集]
病院を拠点とする養成訓練は1900年代初頭に登場し、実務経験を重視するものとなった。ナイチンゲール様式の学校は無くなり始めた。病院と医師は、看護する女性すなわち看護婦を無償または安価な労働源だと見なしていた。雇用者、医師、教育者による看護師の搾取は当時珍しいことではなかった。
多くの看護師の戦地赴任が第一次世界大戦で確認されているが、第二次世界大戦期に専門職へと移行した。陸軍の看護役務に就くイギリスの看護師はあらゆる海外戦役の一環として存在していた。他のどの職業よりも大勢の看護師が米国陸軍および海軍での奉仕を志願した。ナチス軍は独自の看護師(Brown Nurse)を40,000 強保有していた。20数名のドイツ赤十字看護師が戦火での英雄行為を理由に鉄十字を叙勲された。
この時期には大学および大学院における看護学位の発展が見られた。看護研究の進歩および団体や組織に対する要望は、専門機関や学術誌の多種多様な形成をもたらした。明確な学問分野としての看護の認知向上は、実践に向けた基礎理論を定義する必要性も伴うものとなった。
19世紀および20世紀初頭は、医師が男性の職業であったように、看護が女性の職業と考えられていた。20世紀後半に職場の男女機会均等への機運が高まる中、公的には看護がジェンダー中立の職業となったが、実際のところ男性看護師の割合は21世紀初頭における女性医師の割合をも大きく下回っている。
職業として[編集]
看護実践の権限は、職業上の権利と責任ならびに公的説明責任のメカニズムを示す社会契約に基づいている。ほぼ全ての国で、看護実践は法律によって定義および管轄され、看護師になる手段は国家（または自治体）レベルで規制されている。
国際的な看護機関の目的は、その職業に対して資格、倫理規定、基準、能力を維持し、教育を継続しつつ、あらゆる人に一定以上の質を備えたケアを保証することにある。職業看護師になるための教育行程は各国で大きく異なるが、その全てが看護の理論および実践の広範な勉学だけでなく臨床技術の鍛錬を含むものである。
看護師は、各個人の身体的、感情的、心理的ほか各種のニーズに基づいて、健康および病状のある全年齢かつ様々な文化的背景を持つ個人に対して包括的なケアを行う。看護師はそれら個人へのケアに際して、自然科学、社会科学、看護理論、科学技術を組み合わせていく。
看護職で働くにあたり、あらゆる看護師が実践範囲と教育に応じた資格を1つ以上持っている。 例えば日本では正看護師と准看護師が協働するが、両者のケア実践条件や免許には違いがある。正看護師が「医師の指示のもと」各種ケアを行うのに対し、准看護師は「医師または看護師の指示のもと」同内容のケアを行うことになる（業務範囲に差はないが、自らの判断による看護業務ができない）。資格に関しても、看護師は厚生労働大臣から免許を受けるが、准看護師は都道府県知事からの免許を受けることになる。
この違いは、両者の資格要件や取得までの履修時間にも表れている。日本で看護師として働くには、高校を卒業したのちに「大学または3年以上の看護系教育」を受けて、看護師国家試験に合格する必要がある。免許取得前の教育では、人間を幅広く理解する能力、根拠に基づき計画的に看護を実践する能力、他職種と連携・協働していく能力など、看護師の実務で求められる能力を培うための教育が行われる。一方、准看護師になるための最終学歴は中学卒業以上であり、そこから「2年以上の看護系教育」を受けて、地方自治体（都道府県）が行う准看護師試験に合格する必要がある。
看護師は医師の助手ではない。ある特定の状況ではそれも当てはまるが、看護師は患者の世話をしたり、他の看護師を補助することが多い。 看護師はまた、医師が行う診断検査の手伝いをする。看護師は、ほとんど常に他の看護師と一緒に働いている。看護師は、要請された場合に救急処置や外傷治療にあたっている医師を補助する。
ジェンダー問題[編集]
雇用機会均等法にもかかわらず、多くの国で看護師は女性中心の職業であり続けている。WHOの2020年『State of the World's Nursing』によると、看護労働力の約90%が女性である。例えば、カナダおよび米国では看護師の男女比率が約1:19であり、この比率は世界中で見られる。特筆すべき例外として、フランス語圏のアフリカ諸国 (Francophone Africa) では女性よりも男性の看護師が多い。欧州では、スペイン、ポルトガル、チェコ、イタリアなどの国で看護師の20%以上が男性である。なお、米国の男性看護師の数は1980年から2000年の間に倍増しており、日本でも2008年から2018年までの直近10年間で男性看護師の数が倍増している（それでも男女比率は男性7.8%、女性92.8%）。依然として女性看護師は一般的であるが、平均して男性看護師のほうがより多くの給料を受け取っているというデータもある。2014年に日本において男性看護師の職能団体として全国男性看護師会が設立された。
マイノリティ問題[編集]
統計によると、米国では看護職の19.2%がマイノリティ（少数民族）の背景を持つ人々で、 残る80.8%が白人の特に女性で占められている。看護分野において人種多様性が少ないと、多様人種の患者治療で困難が生じる可能性がある。
名義貸し問題[編集]
特に看護師が常に看護業務をする必要がある訳ではない福祉施設などでは書類上だけ看護師を所属させる、所謂「名義貸し」が一定数見られ、行政処分例も相当数存在する。また、看護師が常に看護業務を行う必要がある医療・介護施設でも看護師の設置基準を登録上だけでも守ろうと名義貸しに頼るケースがある。
活動範囲[編集]
日常生活動作の支援[編集]
看護師は、看護ケアを管理および調整して日常生活動作(ADL)を支援する。多くの場合そうしたケアの提供は介助に携わる人達に委託される。これには、ベッド内にいる活動耐性低下患者の移乗動作など患者の移動を介助することも含まれる。
医薬品[編集]
医薬品の処方権限は国や地域によって異なる。米国では多くの地域で、医師やナース・プラクティショナー（上級看護職,NP）といった処方権限を持つ専門家によって処方された薬をレジスタードナース（登録看護師,RP）が管理している。日本では、薬剤師が医師の処方箋に基づいて薬を調剤するため、看護師は患者に対して薬の服用後に副作用が現れたか等を尋ねたりする。
看護師には薬物の投与前後を含むケア全体で患者を評価する責務があり、処方者と看護師との協力的な取り組みを通じて医薬品の調整が行われることが多い。米国では、処方者に関係なく看護師は自分達の投薬する薬に対して責務があり、処方箋に間違いがある場合は看護師がそれに気づいて報告することが法的に期待されている。また、患者に有害の可能性があると思しき投薬を拒否する権利を有している。日本では、指示簿など医師の指示に基づいて看護師が投薬することは認められているが、処方箋の疑義については調剤を行う薬剤師が事前に医師側へと照会することが法的に期待されている。また患者の病態に応じた薬剤投与量調節も、事前に医師の指示がある場合は可能だが、医師の指示なしに看護師自らが処方の変更をすることはできない。イギリスには、自らの実践範囲から任意の薬を処方できる追加の専門訓練を受けた看護師が存在する。
患者教育[編集]
病状説明の際に、患者の家族が加わることも多い。患者とその家族に対して適切に病状説明すること（患者教育）が、合併症や病院訪問の減少につながる。
死後処理[編集]
病院内で死亡した患者が着用していた寝間着や入院服から浴衣に着替えさせて、他にも死に化粧や
湯灌などの処理が看護師によって行われる、納棺前に看護師によって行われる一連の作業の事を
エンゼルケアと呼ばれる。 エンバーミング死装束などへの着替えなど葬儀屋職員が
行うエンバーミングとは区別されている。
専門分野と実践場面[編集]
看護師は、全医療職の中で最も多様性に富んでいる。看護師は幅広い場面で実践にあたるが、概ね看護される需要に応じて分かれている。
主な分野は次のとおり。
- コミュニティや公共の場（日本では保健師が行う）
- 生涯にわたる家族や個人
- 成人老年学
- 小児科
- 新生児
- 婦人科やジェンダー関連
- メンタルヘルス
- 情報学（eHealth）
- 急性期病院
- 外来の場面（診療所、緊急看護現場、キャンプなど）
- 各種学校の保健室
このほか、循環器看護 、整形外科看護、緩和ケア、周術期看護、産科看護、がん看護、看護情報学、遠隔看護、放射線、救急看護,ストマケアといった専門分野もある。
看護師は、病院、個人宅、学校、製薬会社など幅広い場面で実践する。看護師は、企業の健康管理室、診療所や医師事務所、介護施設等で働いている。他にも、クルーズ船や兵役で働く者もいる。看護師は、各企業のヘルスアドボカシーや患者アドボカシー部門で働き、様々な臨床上の問題や管理面の問題を支援している。中には弁護士を兼務したり弁護士と共に活動する者 (Legal nurse consultant) もいて、患者記録を見直して十分なケアが提供されたことを保証したり、法廷で証言している。看護師は臨時雇いで働くことも可能であり、契約を結ばず様々な設定でシフト入りすることも含まれ「看護師の日雇い派遣」と通称されることもある。大学の研究室や研究機関の研究者として働く看護師もいる。他にも情報学の世界を掘り下げて、コンピュータ化されたチャートプログラムやその他のソフトウェア作成に関するコンサルタントを務める者もいる。作家として記事や書籍を出版し、重要な参考資料を提供する看護師もいる（日本では看護師兼作家として藤岡陽子が知られている）。
職業上の危険[編集]
国際的には、看護師不足が深刻である。その理由の一つとして、看護師が実務を行う職場環境が原因だとされている。アメリカ看護師協会によると、30%の看護師たちが自分の働く現場を「劣悪な労働環境」と表現しており、40%以上もの看護師が12時間以上に及ぶ勤務を余儀なくされているという。一部の国や州は受け入れ可能な看護師と患者の比率に関する法律を制定しており、例えば日本は一般病院の外来で「患者30人：看護師および准看護師1人」という人員配置標準を定めている。
速いペースかつ予測不可能な医療ケアの性質のため、看護師は高い職業性ストレスを含む傷病リスクにさらされている。看護は特にストレスの多い職業であり、看護師は絶えずストレスを仕事関連の主な懸念事項として認識しており、他の職業と比較して最も高いレベルの職業性ストレスを抱えている[要出典]。このストレスは、環境、心理社会的ストレス要因、看護の要求（習得しなければならない新技術を含む）、看護に関連した感情労働、肉体労働、シフト勤務、高い作業負荷によって引き起こされる。このストレスは、睡眠障害、うつ病、死亡、精神疾患、ストレスに関連した病気（一般的な病気も含む）を含む短期長期どちらの健康問題リスクにも看護師をさらしている。看護師は二次受傷と道徳的苦悩を催すリスクがあり、これが精神衛生を悪化させる可能性がある。また、看護師の燃え尽き症候群(40%)や心労(43.2%)も高率である。この両者は病気リスクのほか、医療過誤、最適でないケアの提供リスクをも高めている。
看護師はまた、職場内での暴力および嫌がらせのリスクにもさらされている。暴力は通常、非職員（例えば患者やその家族）によって行われるのに対し、嫌がらせは典型的に他の病院職員によって行われる。アメリカの看護師は57%が職場で脅されており、17%が身体的暴行を受けた、と2011年に報じられた。日本看護協会の2017年調査でも、看護職の52.8%が勤務先や訪問先で暴力やハラスメントを受けたと回答しており、患者からの身体的攻撃が特に深刻であるとの実態が判明している。
予防[編集]
看護の職業上の危険を軽減できる介入は数多くあり、個人と組織どちらを対象に絞ったものも存在する。個人に焦点を当てた介入にはストレス管理プログラム等があり、個人に合わせて調整可能である。ストレス管理プログラムは、不安、 睡眠障害、 ストレスの兆候を軽減させることができる。組織的介入は、ストレスの多い局面を定めてそれらに対する解決策を生み出すことによって、作業環境でのストレスの多い局面を減らすことに焦点を当てている。組織的介入と個人介入を一緒に使うことが、看護師のストレスを軽減するのに最も効果的である。日本の一部医療機関や介護施設では、（看護の肉体的負担を軽減する）動力付きのパワードスーツが使用されている。四肢や腰椎のサポートスーツも試行されている。
