東芝

株式会社東芝（とうしば、英語: TOSHIBA CORPORATION）は、日本の総合電機メーカーである。2017年に事業の分社化・子会社化を完了させているが、電池事業部門などの事業などは残存しており事業持株会社となっている。TOPIX Large70の構成銘柄の一つ。

概要[編集]

東京都港区芝浦の浜松町ビルディング（旧東芝ビルディング）に浜松町本社事務所を、神奈川県川崎市幸区のラゾーナ川崎東芝ビルに川崎本社事務所を置く2本社体制である。社名は、旧社名の「東京芝浦電気」の略である。

東芝は製品の製造からサービスに至るまでの間に、多岐に渡る子会社や関連会社を形成しており、東芝グループの中核に位置する巨大企業である。東芝はかつてテレビや家電製品、携帯電話、パソコンなど消費者向け製品でも事業展開していたが、現在はコンスーマ商品から撤退し電子部品（HDDなど）・原子炉・重電機・軍事機器・鉄道車両など、企業間取引による重工業分野へ重点的に事業展開をしている。

大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角と呼ばれる。冷蔵庫・洗濯機・掃除機・電子レンジ・炊飯器など、家電製品の国産化第1号の製品が多く白物家電の日本におけるパイオニアであった。しかし2015年の粉飾決算による経営不振発覚を契機に、主力事業としていたBtoC事業の白物家電事業、テレビ、パソコン事業及び医療機器事業、メモリ事業を中国企業などに売却し、社会インフラを中心とするBtoB事業を中心としたメーカーに転換した。

電機メーカーとしては、最初に委員会設置会社に移行した企業でもある（移行した2003年当時は、委員会等設置会社。現在の指名委員会等設置会社）。委員会設置会社となってからは、会長は代表権を有さない取締役会長となっていたが、2016年6月より代表執行役会長を新設した。

歴代の社長ら役員は、財界活動に積極的であることも知られている。石坂泰三（第4代社長）と土光敏夫（第6代社長）が経済団体連合会会長に就任し、岡村正（第14代社長）が日本商工会議所会頭に就任するなど、財界四団体のトップを輩出している。そのほか、西室泰三（第13代社長）は日本経済団体連合会のナンバー2である評議員会議長に就任し、佐々木則夫（第16代社長）が現役社長の頃から内閣府経済財政諮問会議議員に就任するなど、日本の政財界に強い影響力を及ぼしている。特に石坂泰三は「財界総理」との異名を持つほどの影響力を誇り、東芝が財界で重きをなす礎を築いた。

東芝は、三井グループの構成企業であり、二木会（三井グループ傘下各社の社長会）、月曜会（三井グループ各社の役員間の相互親睦と情報交換を目的とする会合）、三井業際研究所、綱町三井倶楽部に加盟している。

2021年4月7日、イギリスの投資ファンド・CVC キャピタル・パートナーズからの買収が提案されていることが報じられた。これが実行されれば、東芝の株式は上場廃止となる。この件への対応などをめぐり、幹部級社員の半分が車谷暢昭社長の不信任を考えているとの社内調査結果が報道機関にリークされ、14日午前の臨時取締役会で同社長は辞任を表明した。

2023年3月23日15時頃、日本国内の投資ファンドである日本産業パートナーズ（JIP）が設立した特定目的会社である「TBJH株式会社」(後のTBJH合同会社）による非上場化を前提としたTOB形式での買収案の受け入れを取締役会で決議したと日本経済新聞などのメディアが一斉に報じ、同日午後7時30分頃に買収案の受け入れとTOBの実施について同社から正式に発表があった。

これを受け東京証券取引所と名古屋証券取引所は、同社の株式を上場廃止の恐れがある「監理銘柄」に指定した。TBJH合同会社は1株4620円でTOBを実施し、同年9月27日をもって株式の78.65%を取得することとなった。同年12月20日をもって株式上場を廃止する予定。

歴史[編集]

創業[編集]

創業者の、初代田中久重（1799年 - 1881年）は、からくり人形「弓曳童子」や和時計「万年時計（万年自鳴鐘）」などを開発したことから、「からくり儀右衛門」として知られる。初代久重が東京・銀座に工場（諸器械製造所）を興し、弟子であり養子の田中大吉（後の2代目久重（1846年 - 1905年）が東京・芝浦に移転させた。この工場の技術者の中に、後の沖電気工業創業者・沖牙太郎や池貝創業者・池貝庄太郎、宮田工業創業者・宮田栄助らがいた。

沿革[編集]

1875年 - 初代田中久重が東京・銀座に電信機工場を創設。
1882年 - 田中大吉（後の2代目田中久重）が東京・芝浦に「田中製造所」を設立。
1890年 - 藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に「合資会社白熱舎」を創設、日本で最初の一般家庭向け白熱電球の生産を開始する。追従する他社を寄せ付けず市場をほぼ独占していた。
1893年 - 三井財閥より藤山雷太を招聘し、田中製作所から「芝浦製作所」として再スタート。
1896年 - 合資会社白熱舎が「東京白熱電燈球製造株式会社」に社名変更。
1899年 - 東京白熱電燈球製造株式会社が「東京電気株式会社」に社名変更。

1904年 - 芝浦製作所が会社組織となり「株式会社芝浦製作所」設立。
1939年 - 重電メーカーの株式会社芝浦製作所が軽電メーカーの東京電気株式会社を合併し、東京芝浦電気株式会社に商号変更。
1949年 - 石坂泰三が社長に就任。株式上場。
1950年 - 過度経済力集中排除法の適用を受け、網干工場が西芝電機として分離独立。
- 5月 - 筆記体の“Toshiba”マーク（東芝傘マーク、傘ロゴ）を制定。全東芝を表す場合と、家庭電気器具に使用。

1956年12月 - ラジオ東京テレビ（KRテレビ。現在のTBSテレビ）で東芝単独提供によるテレビドラマ「東芝日曜劇場」の放送を開始。
1960年 - レコード会社東芝音楽工業（→ 東芝EMI株式会社 → EMIミュージック・ジャパン → ユニバーサルミュージック合同会社 EMIレコーズ・ジャパンレーベル → ユニバーサルミュージック合同会社 EMI Rレーベル）を設立。
1962年 - 電球の、東京電気以来の「マツダ」ブランドを廃止（標準電球除く）、「東芝ランプ」に統一。
1965年 - 土光敏夫が社長に就任。

1968年12月10日 - 府中工場の従業員4523人に支給されるボーナスが、日本信託銀行国分寺支店の行員が工場へ運搬する途中に奪取される（三億円事件）。
1969年2月 - 「東芝傘マーク」を書きやすい形状に部分修正し、方形の背景に白抜き表示を開始。このロゴは平成初期頃まで一部家電に現在の東芝ロゴと併用されていた。
1969年10月 - フジテレビ系列で東芝一社提供によるテレビアニメ『サザエさん』の放送を開始。
1969年11月 - 「東芝傘マーク」が世界の一部の国で誤読を招いた（「Joshiba」と勘違いされた）ことから、現在の「東芝ロゴ」（サンセリフ系）を扁平（平体）にしたような形状のロゴの併用を開始。
1975年 - 創業100周年、家電製品で「東芝新世紀シリーズ」を販売。
1976年 - 岩田弌夫が社長に就任、リストラの開始（家電製品の総発売元だった東芝商事を、地域別に分割して地域内販社と統合し再編＝現在は東芝コンシューマ・マーケティングに再統合＝など）。
1979年 - 英文社名表記を「Tokyo Shibaura Electric Co., Ltd.」から「TOSHIBA CORPORATION」に変更、同時に現在の“TOSHIBA”ロゴの原型（横長のゴシック体）が広告用に併用され始める。
1981年 - 佐波正一が社長に就任。
1982年1月 - 超LSI研究所設置・クリーンルーム建設に230億円の設備投資決定。
1983年10月 - CIのロゴマークを現在の“TOSHIBA”ロゴへ小変更し、順次統一（横長から縦横同じ幅になった）。ただし、製品への新CIの採用は1984年4月以降に発売された製品に順次採用された。
1984年4月 - 株式会社東芝に商号変更、後に本社機能を東芝ビルディング（港区芝浦）に統合。
- 同年、世界初のセレクトルーム付き冷蔵庫「優凍生セレクト」発売。西川きよしをCM起用し、大ヒット。
1987年 - 東芝機械ココム違反事件発覚。
1990年4月 - 「東芝グループ経営理念」および「東芝グループスローガン『人と、地球の、明日のために。』」を制定。
1992年 - NAND型フラッシュメモリ技術を市場の拡大のためとしてサムスン電子に供与。
1998年 - テレビアニメ「サザエさん」の一社提供を終了。ただし、提供自体はその後も継続。
1999年 - ゼネラル・エレクトリックからシックス・シグマの手法を導入、社内カンパニー制採用。東芝クレーマー事件発生。
2000年 - 登記上の本店だった川崎事業所（神奈川県川崎市幸区堀川町）を閉鎖、浜松町の東芝ビルディングが本店となる。
2002年9月 - 東芝日曜劇場の東芝一社提供を終了し、同番組の提供を一時降板。7年後に復帰した。
2003年1月 - 東芝の一部門より分社化し株式会社駅前探険倶楽部（現在の駅探）を設立。また、長きに渡って親しまれた東芝傘マークが家電製品、重電製品を問わず段階的に廃止された。
2005年6月 - 西田厚聰が社長に就任、積極経営に転ずる。
2006年
- 1月 - イギリスの英国核燃料会社（BNFL）から、ウェスティングハウス・エレクトリックを54億ドル（約6370億円）で買収。加圧水型原子炉の技術を手に入れ、沸騰水型原子炉を含めた原子炉装置の世界三大製造メーカーの一つとなる。
- 5月11日西田社長が3年間で2兆の設備投資を行うことを宣言、JPモルガンに「買い物が多すぎる」等と評される。
- 10月 - 「TOSHIBA Leading Innovation>>>」を柱とするコーポレートブランドを制定。
2007年
- 6月 - 東芝EMI全株式を、イギリスのEMIグループに売却し音楽事業から撤退。売却後の社名はEMIミュージック・ジャパン（現・ユニバーサルミュージック合同会社）。
- 9月 - 銀座東芝ビルを東急不動産に1610億円で売却を発表。
- 12月 - 日本企業で初めて、ワン・タイムズスクエア・ビルの最上部にブランド広告を掲示。
2008年
- 2月 - HD DVD事業からの撤退を表明。現時点から生産規模を縮小し、3月末で正式に撤退する。これを受け、第3世代光ディスク（当時の「次世代DVD」）規格はBlu-ray Discへの統一が決定した。
- 4月 - 子会社の東芝ライテックと共に、2010年を目処に、一般白熱電球の製造・販売中止を発表。
- 11月 - リーマン・ショック後、財政状態悪化により東芝ビルディング（本社ビル）や梅田スカイビルを所有する東芝不動産を、野村不動産ホールディングスに1500億円で売却。
2009年
- 7月 - 佐々木則夫が社長に就任。
- 10月 - テレビドラマ『日曜劇場（旧・東芝日曜劇場）』の提供を7年ぶりに再開。
- 11月10日 - 私的録音録画補償金制度を巡って、私的録画補償金管理協会から提訴される。
2010年
- 3月 - 同年4月1日より住宅用太陽光発電事業に参入すると発表。
- 3月 - 1890年から続いた白熱電球の製造・販売のうち、一般用途向け白熱電球製造を日本で最初に終了。
2011年
- 8月 - 一部メディアにより、携帯電話事業を富士通に売却、携帯電話生産からの撤退が報じられる。
- 11月30日 - 半導体生産拠点の北九州工場（福岡県北九州市）、子会社の浜岡東芝エレクトロニクス（静岡県御前崎市）、東芝コンポーネンツ（千葉県茂原市）の3工場を2012年9月までに閉鎖し、半導体事業再編を図ることを発表。
2012年
- 3月下旬 - ウェスタン・デジタルに東芝ストレージデバイス・タイ社を譲渡し、ウェスタン・デジタルからハードディスク製造設備の一部を取得。
- 4月1日 - 産業革新機構が主導し、東芝、ソニー、日立のディスプレイ部門の株式が譲渡され誕生した(株)ジャパンディスプレイが創業。なお、東芝は2016年末にジャパンディスプレイの全保有株式を売却。
- 4月 - 携帯電話事業を富士通に売却。
- 4月 - 経済産業省の補助事業「エネルギー管理システム導入促進事業」におけるBEMSアグリゲータに登録される。
- 11月8日 - 最高裁判所が私的録音録画補償金制度について、東芝の訴えを認め、私的録画補償金管理協会の主張を棄却。東芝の全面勝訴で補償金問題が確定判決となった。
2013年
- 6月 - 田中久雄が社長に就任。
2015年
- 5月 - 決算発表延期および株配当見送りを発表。
- 7月20日 - 粉飾決算を調査した第三者委員会報告書の全文を公表。「チャレンジ」と称する粉飾決算事件により、田中久雄社長や前社長の佐々木則夫副会長、その前の社長の西田厚聡相談役ら直近3代の社長経験者を含む経営陣9人が引責辞任し、取締役会長の室町正志が代表執行役社長を兼任。
- 9月14日 - 東京証券取引所が東芝株を「特設注意市場銘柄」に指定した。
- 11月12日 - 原子炉関連を担当する東芝の子会社ウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニー（WEC）の巨額減損処理を、日経ビジネスがスクープし、東芝も11月13日に、プレスリリースにて日経ビジネスの報道事実を認めた。
- 11月17日 - 日経ビジネスのスクープを受け、東芝がウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニーの「のれん代減損」について説明する。
- 12月4日 - イメージセンサーを生産する大分工場内の一部の半導体製造関連施設、設備をソニー及び同社の完全子会社であるソニーセミコンダクタに対する譲渡契約を締結。
2016年
- 3月17日 - 東芝メディカルシステムズの全株式をキヤノンに売却。
- 4月1日 - 社内カンパニーであったクライアントソリューション社の特許ライセンス関係を除くパソコン事業を会社分割により分社化、東芝情報機器に承継。東芝情報機器株式会社は東芝クライアントソリューション株式会社に商号変更。大分工場のシステムLSI事業の一部を岩手東芝エレクトロニクス株式会社に承継。岩手東芝エレクトロニクス株式会社は株式会社ジャパンセミコンダクターに商号変更。
- 5月12日 - 決算発表において、日本の事業会社として過去最大となる7,191億円の営業赤字と、東芝として過去最悪となる4,832億円の最終（当期）赤字となった。
- 6月22日 - 粉飾決算事件を受けて、会計監査人が新日本有限責任監査法人からPwCあらた有限責任監査法人に交代。
- 6月30日 - 東芝ライフスタイルから映像事業を会社分割し、東芝映像ソリューション（前日に東芝メディア機器から商号変更、現・TVS REGZA）に承継すると同時に、白物家電事業を残した東芝ライフスタイル株式の80.1%を、約514億円で中華人民共和国の美的集団（ミデアグループ）に譲渡。
- 9月 - 東芝山口記念会館を日本テレビホールディングスに売却。
- 12月19日 - 東京証券取引所が「特設注意市場銘柄」の期間継続を決定。
2017年
- 1月20日 - ウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニー（WEC）による原子力関連部品メーカー『ニュークリアーロジスティクス』の買収計画を断念。
- 2月14日 - ウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニー（WEC）の「アメリカ合衆国での原子力発電所建設事業における『のれん代』計上額」における会計処理を巡って不適切な対応があったという内部通報を受け、PwCあらた有限責任監査法人の承認が降りなかったため、第3四半期決算の発表延期を財務省関東財務局に申請。決算発表に代えて記者会見が開かれた。決算発表延期は2014年度決算に続き2度目。
- 2月15日 - 東芝会長である志賀重範が会長職を辞任。
- 3月14日 - 過去の決算にも不正の可能性があることから、調査を続行するため2017年4月11日まで第3四半期決算発表を再度延期すること財務省関東財務局に申請し、認められる。4月11日に有価証券報告書が提出できない場合は上場廃止となる。
- 3月15日 - 東京証券取引所と名古屋証券取引所が、東芝株を「特定注意銘柄」から「監理銘柄」に格上げ指定。
- 3月29日 - 子会社ウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニーが連邦倒産法第11章をニューヨーク州連邦裁判所に申請した。負債総額は98億1,100万米ドル。
- 3月30日 - 臨時株主総会を千葉市の幕張メッセで開催し、半導体メモリ事業の売却が、株主の3分の2以上の賛成により、可決された。
- 4月1日 - 半導体メモリ事業を東芝メモリに分社化。
- 4月11日 - 第3四半期決算を発表したが、PwCあらた有限責任監査法人は四半期レビュー範囲制約による「結論不表明」とし、東証一部上場企業では極めて異例の決算発表となった。この日の記者会見では「内部統制は有効」と主張した。
- 5月15日 - 2016年度の決算発表が、PwCあらた監査法人の承認を得ることが出来ず、通常の「決算短信」ではなく、東芝内部で作成した「2016年度通期業績見通しに関するお知らせ」という独自のプレスリリースを公表するに留まった。債務超過に陥ったことで、東芝株は2017年8月1日付で東証2部に降格する事になった。ウエスタン・デジタルは、東芝の半導体事業売却が「合弁契約に反している」として国際仲裁裁判所に調停を申し立てた。
- 7月1日 - 社内カンパニーであったインフラシステムソリューション社・ストレージ&デバイスソリューション社（東芝メモリ株式を除く）・インダストリアルICTソリューション社（一部除く）を会社分割により分社化。インフラシステムソリューション社は東芝電機サービス株式会社に承継され、東芝インフラシステムズ株式会社へ商号変更。ストレージ&デバイスソリューション社は東芝デバイス&ストレージ株式会社に承継。インダストリアルICTソリューション社は東芝ソリューション株式会社に承継され、東芝デジタルソリューションズ株式会社へ商号変更。
- 7月10日 - 8月1日に東京証券取引所2部へ降格することに伴い、日経平均株価構成銘柄から除外されることが、日本経済新聞社より発表された。
- 7月25日 - 株式60%を保有する子会社であったランディス・ギア・グループ（旧・ランディス・ギアホールディング）が同月21日にスイス証券取引所に上場したことに伴い、同社の保有全株式を売却。ランディス・ギアは子会社でなくなる。
- 8月1日 - 東証1部・名証1部から東証2部・名証2部に指定替え。また、東証株価指数など株価指数から除外された。
- 8月10日 - 2016年度の決算発表をし、関東財務局に提出した。連結純損益は9656億円の赤字で、PwCあらた有限責任監査法人は、決算内容はおおむね妥当だとする、上場企業では異例の「限定付き適正」意見を、有価証券報告書に記載した。
- 8月15日 - 野村不動産・NREG東芝不動産・JR東日本の3社により、浜松町ビルディングおよび隣接する東芝浜松町ビルの建て替えを含む大規模再開発計画「芝浦一丁目計画（仮称）」整備方針が発表される。
- 10月1日 - 社内カンパニーであったエネルギーシステムソリューション社（一部除く）と原子力事業統括部（一部除く）を会社分割により分社化し、東芝エネルギーシステムズ株式会社に承継。
- 10月12日 - 東京証券取引所及び名古屋証券取引所が「特設注意市場銘柄」・「監理銘柄」の指定を解除。
- 12月5日 - 海外機関投資家に対し第三者割当増資を行い、米国原子力発電所建設プロジェクトに関する親会社保証の早期弁済に充てる資金として、約6,000億円を調達。資本金は約3,000億円増え、約5,000億円となる。
- 12月13日 - ウエスタン・デジタルとの間で、仲裁及び訴訟の和解に合意したことを発表。東芝メモリとウエスタン・デジタルとの合弁事業は継続される一方、ウエスタン・デジタルは東芝メモリの売却に同意する。
- 12月 - 芝浦メカトロニクスの株式を、同社の自己株式取得に応じるとともに、信越エンジニアリング（信越化学工業の子会社）及びニューフレアテクノロジーに譲渡、市場へも売却。芝浦メカトロニクスへの出資比率は、2018年1月までに36.54%から10%に減少し、同社は持分法適用関連会社でなくなる。
2018年
- 1月12日 - 米国原子力発電所建設プロジェクトに関する親会社保証の早期弁済を完了。
- 2月28日 - 東芝映像ソリューションの株式の95%を中国の海信集団（ハイセンスグループ）に譲渡。
- 3月25日 - テレビアニメ『サザエさん』、テレビドラマ『日曜劇場（旧・東芝日曜劇場）』の提供を終了。
- 4月1日 - 代表執行役会長車谷暢昭がCEOに就任。外部経営トップは土光敏夫以来53年振り。東芝病院（現・東京品川病院）を医療法人社団緑野会に事業譲渡。
- 5月22日 - ワン・タイムズスクエア・ビルの最上部からブランド広告を撤去。
- 6月1日 - 株式会社Pangeaに東芝メモリの全株式を譲渡。株式会社Pangeaへの再出資により、同社の議決権の40.2%を取得し、東芝メモリは持分法適用関連会社となる。
- 8月31日 - 警備事業を担う東芝セキュリティ株式の内、80.1%をセコム株式会社へ譲渡し、同時に東芝セキュリティの商号をセコムトセックへ変更。
- 10月1日 - パソコン事業を担う東芝クライアントソリューション（現・Dynabook）の株式80.1％を約40億円でシャープへ譲渡。
- 11月8日 - 東芝の再建計画東芝ネクストプラン発表。計画1年目の2019年度に営業利益1400億、計画3年目の2021年度目標として営業利益率6％、ROE10％を掲げた。
2019年
- 4月1日 - 東芝インフラシステムズの電池事業と東芝エレベータ・東芝ライテック・東芝キヤリアの3社株式を吸収分割により継承。光触媒事業を東芝マテリアルに分割した上で、同社と東芝ホクト電子の株式を吸収分割により東芝デバイス&ストレージへ承継。
2020年
- 1月18日 - 東京証券取引所が東証一部の昇格基準を、緩和する方針を明らかにしたことで東芝の東証一部復帰が早まるかと思われた矢先に連結子会社の東芝ITサービスで、不適切会計が発覚。（東芝の組織的な関与は認められなかった。）
- 1月29日 - 東芝プラントシステムを完全子会社化。
- 4月1日 - 代表執行役社長車谷暢昭CEO就任。代表執行役社長綱川COOは会長就任。
- 6月5日 - 2019年度の決算発表。第4四半期コロナ影響▲200億、追加構造改革▲100億を含め、営業利益は前年度比4倍弱の1305億、東芝ネクストプラン1年目目標を達成。
- 8月4日 - ダイナブックの株式を19.9%をシャープに売却、これによりダイナブックはシャープの完全子会社となる。
- 11月2日 - 物流事業を担う東芝ロジスティクス（現・SBS東芝ロジスティクス）株式の内、66.6%をSBSホールディングスへ譲渡。
2021年
- 1月29日 - 3年半振りに、東証2部・名証2部から東証1部・名証1部に指定替え。東芝再生の大きな節目となる。
- 2月12日 - システムLSI事業からの撤退に伴う人員整理を発表。事業撤退に伴う早期優遇退職制度を利用した者が452人、人員再配置が372人。
- 6月28日 - 同月25日に開かれた定時株主総会における議決権行使結果が公表された。今総会での議決権行使比率は80.93%で、結果の内訳開示が義務付けられた2010年以降、初めて8割を超えたと報じられた。
- 11月12日 - エネルギー・インフラ事業、デバイス・ストレージ事業をそれぞれ独立会社としてスピンオフすることを発表。東芝本体は、キオクシアホールディングスと東芝テックの各株式を保有する形で存続する予定。
2022年
- 2月7日 - デバイス・ストレージ事業のみをスピンオフし、エネルギー・インフラ事業は東芝本体に残す2分割案に変更。空調・昇降機・照明の各事業を売却する方針を発表。空調事業を担う東芝キヤリア株式につき、保有する60%のうち55%を米国キヤリア社側に譲渡する契約を締結。
- 3月24日 - 臨時株主総会を開催。2分割案などの戦略的再編の検討を進めることに関する意見確認を求める会社提案と、非公開化の積極的検討などを含むすべての企業価値向上策の検討継続を求める株主提案が、いずれも否決される。
- 4月7日 - スピンオフ案に関わった戦略委員会を解散。社外取締役による新たな特別委員会を設置し、株式非公開化を検討。スピンオフ案による再編及び昇降機・照明の各事業売却をいったん中断。
- 8月1日 - 東芝キヤリアの株式の55%をキヤリア社側に譲渡。東芝の株式保有比率は5%となる。
- 9月27日 - アクセンチュアと共同で、グリーントランスフォーメーション(GX)の加速に向け連携を開始。
2023年
- 3月23日 - 株式非公開化を前提とした、日本産業パートナーズ（JIP）が設立した特定目的会社である「TBJH株式会社」(後のTBJH合同会社）による株式公開買付け（TOB）への賛同を発表。
- 8月8日 - 同日から同年9月20日までの間、TBJH合同会社がTOBを実施。
- 9月21日 - TBJH合同会社によるTOBが成立したことを発表。
- 11月22日 - 臨時株主総会にて株式併合（スクイーズアウト）の決議予定。
- 12月20日 - 上場廃止予定。

歴代社長[編集]

代	氏名	在任期間
初代	山口喜三郎（やまぐちきさぶろう）	1939年9月 - 1943年6月
2代	津守豊治	1943年6月 - 1947年3月
3代	新開廣作（広作）	1947年3月 - 1949年4月
4代	石坂泰三	1949年4月 - 1957年11月
5代	岩下文雄	1957年11月 - 1965年5月
6代	土光敏夫	1965年5月 - 1972年8月
7代	玉置敬三	1972年8月 - 1976年
8代	岩田弐夫（いわたかずお）	1976年 - 1980年
9代	佐波正一	1980年 - 1986年4月
10代	渡里杉一郎（わたりすぎいちろう）	1986年4月 - 1987年7月
11代	青井舒一	1987年7月 - 1992年6月
12代	佐藤文夫	1992年6月 - 1996年6月
13代	西室泰三	1996年6月 - 2000年6月
14代	岡村正	2000年6月 - 2005年6月
15代	西田厚聰	2005年6月 - 2009年6月
16代	佐々木則夫	2009年6月 - 2013年6月
17代	田中久雄	2013年6月 - 2015年7月
18代	室町正志	2015年7月 - 2016年6月
19代	綱川智	2016年6月 - 2020年3月
20代	車谷暢昭	2020年4月 - 2021年4月
21代	綱川智（再任）	2021年4月 - 2022年2月
22代	島田太郎	2022年3月 -

拠点[編集]

本社事務所[編集]

本社事務所：浜松町（東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング）
- 詳細は「浜松町ビルディング」を参照。2020年着工予定の芝浦1丁目地区の再開発事業により解体予定。
本社事務所：川崎（神奈川県川崎市幸区堀川町72-34 ラゾーナ川崎東芝ビル）
- 「スマートコミュニティセンター」（スマコミ）と称する。かつて本店所在地であった川崎事業所の跡地に再開発されたラゾーナ川崎に隣接する、ラゾーナ川崎東芝ビル（地上15階建て）に置かれる。社会インフラ部門やクラウドソリューション部門などが集結する。2013年10月31日開所。東芝未来科学館を併設する。デジタルイノベーションテクノロジーセンターを併設。

製造・研究拠点[編集]

自社拠点[編集]

小向事業所（神奈川県川崎市幸区小向東芝町1）
- 1937年に操業開始した歴史ある工場。1952年には工場所在地の町名も「小向東芝町」となった。敷地内に研究開発センター（RDC）、ソフトウェア技術センターを置く。
府中事業所（東京都府中市東芝町1）
- 旧称「府中工場」。1940年に操業開始。1961年に工場所在地名が「東芝町」となった。武蔵野線北府中駅の近く。
- 産業機器、OA機器、電気機関車、放送機器、通信機器などの開発・製造工場として機能する。電力流通・産業システム工場、電力システム工場、社会システム工場を併設。
  - 2007年10月、佐久分工場が操業開始（長野県佐久市）。
横浜事業所（横浜市磯子区新杉田町8）
- 磯子地区に生産技術センター（CMC）を置く。
- 杉田地区に磯子エンジニアリングセンター、電力・社会システム技術開発センター、半導体研究開発拠点であるデバイスプロセス開発センターを併設。
京浜事業所（横浜市鶴見区）
- 発電所の発電機や変圧器を製造している。東芝の敷地内にあり、東芝の従業員以外は駅の外に出られないことで有名な海芝浦駅がある工場。ひとつ手前の新芝浦駅から東芝の敷地になる。
  - 入船分工場が新芝浦駅の隣の浅野駅にある。
浜川崎工場（神奈川県川崎市川崎区浮島町）
- 所在地は、多摩川を挟んで東京国際空港の対岸にある浮島町。浜川崎駅からは遠い。
姫路工場（兵庫県姫路市余部区上余部50）
- 従業員数1400人超で、個別半導体・蛍光灯の製造を行っている。
  - かつては姫路工場内に太子分工場があり、1966年から東芝のブラウン管製造の拠点でもあった。2004年にブラウン管製造ラインを停止し太子分工場は閉鎖。半導体工場のみ残った。
- 周辺に、東芝エレベータ、西芝電機（戦後に東芝の網干工場が独立）などの関連企業の工場群が存在する。
柏崎工場（新潟県柏崎市大字軽井川931番地21 柏崎フロンティアパーク）
- リチウムイオン二次電池生産拠点。2010年9月29日竣工。
三重工場（三重県三重郡朝日町）
半導体システム技術センター分室（神奈川県川崎市幸区堀川町）
マイクロエレクトロニクスセンター（神奈川県川崎市幸区小向東芝町）
- 前身は1958年に操業開始のトランジスタ工場。1983年に多摩川工場に改称。1999年にマイクロエレクトロニクスセンターが発足。

主要子会社の拠点[編集]

東芝エネルギーシステムズ（神奈川県川崎市） - エネルギー事業
東芝デバイス&ストレージ株式会社姫路半導体工場（兵庫県揖保郡太子町）
東芝エレベータ株式会社（神奈川県川崎市） - エレベーターなどの製造。
東芝ライテック株式会社（神奈川県横須賀市） - 照明器具・管球の開発、製造。
東芝テック株式会社（東京都品川区） - リテール＆プリンティングソリューション事業。
東芝デジタルソリューションズ株式会社（旧・東芝ソリューション株式会社）（神奈川県川崎市） - ICT事業。

かつて存在した拠点[編集]

川崎事業所（神奈川県川崎市幸区堀川町）
- 1908年、神奈川県橘樹郡御幸村に東京電気川崎工場として操業開始。1945年に堀川町工場と改称。戦前はタングステンランプ、戦後はブラウン管、半導体製造の拠点として機能していた。1998年に川崎事業所と改称。1999年9月に生産を終了し、翌2000年に閉鎖。
- 東京・芝浦の東芝ビルディングへの本社移転後も2000年の閉鎖まで堀川町を登記上の本店としていた。東芝（旧・東京芝浦電気）の本社機能もここに置かれていた。
- 跡地は三井不動産との共同開発によりラゾーナ川崎となり、ラゾーナ川崎東芝ビルが建設されて川崎本社事務所が入居した。現在でもラゾーナ川崎の敷地内に、堀川町工場の看板、消火用ポンプ、「東芝ブラウン管発祥の地」の碑などのモニュメントが残されている。
柳町工場（神奈川県川崎市幸区柳町）
- 1936年に操業開始。郵便物宛名自動読取区分機や自動改札装置等の自動化省力機器、電力計等を生産していた。2005年に閉鎖。跡地はキヤノン川崎事業所となっている。
日野工場/日野モバイル工場（東京都日野市旭が丘）
- スマートフォンを含む携帯電話全般の設計を行っていた。2009年10月までは携帯電話の製造も行っていた。携帯電話事業の移管に伴い、2010年10月に閉鎖。
- 跡地は三井不動産へ売却され、三井不動産の物流施設「MFLP日野」となっている。

青梅事業所（東京都青梅市末広町）
- 1968年に開設。旧称「青梅工場」。西東京工業団地内に立地していた。
- OA機器や産業用機器を開発・製造する工場として機能し、古くはワープロ、OAシスコン、OCR、郵便番号別分類装置等の生産拠点であった。その後は主に、PC&ネットワーク社およびデジタルメディアネットワーク社、モバイルコミュニケーション社などのノートPC、携帯型音楽プレーヤーなどのモバイル機器、HDDの設計/製造、DVD&HDDレコーダや液晶テレビ、ネットワーク端末ほか各種デジタル家電などの開発拠点となっていた。モバイル機器においては歴代の大型・小型機器で培った専用LSIの開発とLSI実装技術開発も行っていた。日野工場の閉鎖に伴い、東芝製携帯電話端末の修理・サポートを受け持つモバイル事業統括部が設置されていた。
- 青梅デジタルメディア工場、モバイルコミュニケーションデベロップメントセンター、コアテクノロジーセンター、PC開発センターを併設していた。
- パソコン事業などは子会社の東芝クライアントソリューション株式会社に移管されている。
- 2016年（平成28年）12月に敷地を野村不動産へ売却し、翌2017年3月末に閉鎖。跡地は野村不動産が高機能型物流施設「Landport青梅I」として再開発し、日野自動車の部品センターとして2018年11月竣工予定と発表。2019年5月に日野自動車が隣接する「青梅部品センター」を同地へ移転し「日野グローバルパーツセンター」として稼働開始した。
北九州工場（福岡県北九州市小倉北区）
- 1920年に東京電気小倉工場として操業し白熱電球の生産を始める。高度成長期にはトランジスターなどを生産し、半導体生産の拠点として稼働してきたが、2012年9月をもって生産を終了した。
- 閉鎖後は跡地の利用希望企業が見つからず、市は「土地所有者の東芝と知恵を出し合い活用方法を早急に検討する」としていた。その後、小倉第一病院が跡地へ移転開院した。
大分工場（大分県大分市）
- 半導体を製造していた。子会社のジャパンセミコンダクターに承継された。
深谷事業所（埼玉県深谷市幡羅町1-9-2）
- 日本初のカラーテレビ専門工場として1965年に操業開始し、かつては映像製品・部品の中核を担っていた。2012年（平成24年）3月にテレビ生産を停止。その後関連会社が航空機向けブラウン管の製造を行っていたが、2021年3月末でそれも終了し、2021年9月末で閉鎖された。2021年12月、跡地の西側エリアの約半分が大和ハウス工業に売却されることになったと報じられた。

その他、1962年3月発行のカタログ『東芝家庭電化器具62A』には、現存工場である鶴見や府中、姫路などのほか、「名古屋工場（同市西区）の扇風機の製造」「大阪工場（茨木市）の冷蔵庫の量産」の記載がある。また柳町工場は「家庭電気器具の主力柳町工場」と記載されている。

なお、大阪府茨木市にあった大阪工場の所在地の地名は「太田東芝町」で、跡地にはJR総持寺駅に近いことを活かし、追手門学院大学総持寺キャンパスおよび付属中学校・高等学校が建設されたが、工場撤退後も町名に「東芝」の名が残っている（「東芝町」も参照）。

主な製品[編集]

管球・照明設備[編集]

現在は子会社の東芝ライテックに移された事業だが、1890年に日本で初めて一般白熱電球の生産を開始、電球の6大発明と言われる世界初の2重コイル技術と内面つや消し製法をそれぞれ1921年と1925年に開発。

また1953年には、国産初の蛍光灯生産も開始。とりわけ蛍光灯に関しては1954年の丸形蛍光灯「サークライン」、

1980年に電球形蛍光灯「ネオボール」に代表される新しいタイプの商品を多く生み出している。また、NHKと共同で蛍光灯の電波妨害を防止する技術「ノイズレス」も開発している。

東芝は2008年4月、東芝ライテックと共に、2010年、目処に一般白熱電球の製造・販売を終了すると発表。2010年3月17日付で一般白熱電球の製造を終了。ただし、ミニクリプトンランプ、ハロゲンランプ、反射型ランプなど、現在の電球形蛍光灯やLED照明などに置き換えられないものは除くとしている。また、調光用途等に一般白熱電球を使用する顧客向けに、当面少量の販売を継続するとも発表した。

なお、この電球製造終了予告を取り上げた企業広告シリーズ「電球への思い」編が、第38回フジサンケイグループ広告大賞のメディアミックス広告大賞を受賞した。

2015年3月には業界で初めて電球形蛍光灯生産より完全撤退し、以後はLED電球のみの生産へ完全移行している（電子点灯管と蛍光灯「メロウZプライド&メロウZロングライフ」・「ネオスリムプライド」シリーズは交換用途に絞って継続生産）。

電子部品[編集]

HDD[編集]

2003年12月、世界最小となる0.85インチハードディスクドライブを開発し、2006年にau向けのCDMA 1X WIN対応携帯電話「MUSIC-HDD W41T」に搭載した。このHDDは「世界最小のハードディスクドライブ」として2005年版のギネス世界記録に掲載されていた。

2012年にウェスタン・デジタルのHGST（旧・日立グローバルストレージテクノロジーズ、日立GST）買収（同年3月8日完了）に伴う寡占化対策としてウェスタン・デジタルからコンシューマ向け製品の一部の製造設備及び知的財産とニアライン向け製品の一部の製造設備（HGSTの1 TBプラッタの3.5インチドライブの製造設備及びウェスタン・デジタルの試験設備や知的財産の一部、東芝が取得するまでHGSTではその設備を用いた生産を継続。）を取得し、それまで製造していた2.5インチ以下及びエンタープライズ向け3.5インチのハードディスクに加えクライアント向け3.5インチのハードディスクの製造も開始した。なお、ウェスタン・デジタルには東芝ストレージデバイス株式会社の子会社で2011年のタイにおける洪水で被災し休止している生産子会社の東芝ストレージデバイス・タイ社を譲渡（2009年に富士通より取得した製造拠点、ウェスタン・デジタルが取得した後の処遇は未定だが、人員はウェスタン・デジタルのタイにおける生産拠点に統合する予定。）した。前者の案件は「ハードディスク全分野の製品の提供」と「ストレージ事業のさらなる強化」のため、後者は「生産拠点の集約による効率化」のため、との発表を行った。

電子管[編集]

電子部品関係では、戦前の1930年頃〜1960年頃まで「マツダ」ブランドが付けられた真空管への需要が高かった。

2016年12月、マイクロ波管や送信管などの電子管を生産していた子会社の東芝電子管デバイスはキヤノンに買収された（現・キヤノン電子管デバイス）。

半導体[編集]

現在はパワー半導体などのディスクリート半導体、アナログIC、そしてマイコンについてはモーター制御用製品の開発・生産を行っている。

DRAM[編集]

メモリーでは、1985年に世界初となる1メガビットCMOSのDRAMを開発。メモリー開発分野で世界トップとなった。だが、1990年代に入ってから韓国など海外に技術者が流出し、DRAMではサムスン電子にシェアを奪われた。当初は半導体技術者が、サムスン電子に技術情報をリークしていたが、後に東芝が公式に技術提供を行うようになった。この結果、東芝はマーケットシェアを失い、2002年にはDRAM事業から撤退することとなった。

フラッシュメモリ[編集]

フラッシュメモリに関しては、当時東芝の舛岡富士雄が1980年（昭和55年）に発明し、続いて1984年にNOR型、更に1986年には大容量化が容易なNAND型も開発している。しかし東芝はDRAMの高度化に集中していたため、ライセンスを受けて全社的に投資した米インテルに市場シェアを失うこととなった。以降東芝も本格的に参入したが技術ライセンシングを止めなかった結果、米韓メーカーを筆頭に競合が増えて利潤を得るのは難しく、2000年よりは米サンデイスク社（現・ウェスタンデジタル傘下）と提携して共同で設備投資を行ってきた。

2015年に発覚した粉飾決算事件以降、事業部門を東芝メモリ（現・キオクシア）として分社化し、過半数の株式を売却している。

プロセッサ[編集]

CPUでは、古くは1973年にフォード社からエンジン制御用マイコンの開発依頼を受けてTLCS-12という世界初のワンチップ12ビットマイコンを自社開発した。フォードの環境テストに合格し、市販車にはじめて搭載されたCPUであった。90年代末には、ソニー・コンピュータエンタテインメントと共同でPlayStation 2用のCPU「Emotion Engine」を開発した。その協力関係は、PlayStation 3用のCPU「Cell」開発で続いていた。画像認識プロセッサでは『Viscontti』を開発していた。これらの製品からは2020年を最後にすでに撤退が発表されており、継続開発は行われていない。

イメージセンサー[編集]

競合他社と比べてCMOSセンサーへ早く移行し、小型の先端製品で上位の市場シェアを持っていたが、2015年に一部の産業向け製品を外してソニーに事業譲渡することにより、撤退した。

量子デバイス[編集]

量子力学の性質を活用する次世代デバイス全般の基礎研究・開発を傘下の研究開発センターで継続しており、2010年代後半からは事業化されている。

量子計算機では、量子焼きなまし法で最適化問題を解く新たなアルゴリズムを元に開発した「シミュレーテッド（模擬）分岐マシン」の事業化を2020年に始めた。量子暗号通信に関しては、世界最多の特許を擁する。2020年に欧米と日本で事業化に着手し、2021年には子会社の東芝デジタルソリューションズに同事業を移管した。

光量子の発生などに使われる量子ドットの研究も早くから着手し、新しい発光ダイオードや記録媒体を開発している。

放送機器[編集]

放送用音響機器等 1937年 - NHK放送技術研究所の依頼で、RCA社の特許を使用して国産ベロシティーマイクロホン（VI-345A型・通称Aベロ）を生産。その後、国産ベロシティーマイクロホンを数々手がけて、民放の誕生時には放送機器の製造を始じめ昭和40年代まで放送用音響機器を生産。日本のテレビ放送黎明期にはテレビカメラや送出装置、送信機を始めとする東芝製の放送機材が全国の民放放送局に納入された。

東芝社内で「APC装置」と呼ばれているテレビマスターを作っており、主にフジテレビ（地上波・BS・CSの3波統合型マスターを導入）やFNN・FNS系列局（NNN・NNSクロスネット局のテレビ大分を含む）、BSデジタル放送局又は地上デジタル放送各局を中心に多数納入している他、放送大学にも納入している。

その他、ラジオマスター、テレビ・ラジオの送信機やサテライト装置（中継装置）なども製造していて、一部の機器（GFシリーズ）については、グループ会社の池上通信機と共同で商品展開を行っている。かつてはテレビカメラやハイビジョンVTR（D6-VTR）も製造していたほか、NHKにもAPC装置を納入していたが、現在は地方局のラジオ運行装置のみである。

重電機[編集]

重電部門では、発電用のタービン、発電機、復水器、原子炉などの大型機器を製造する他、ゼネラル・エレクトリック（GE）社からライセンスを受け、日立製作所と共に日本における沸騰水型原子炉（BWR）のサプライヤーとして東京電力をはじめとする日本の発電事業者にBWRを販売しているほか、小型モジュール炉（4S (原子炉)など）の開発も進めている。GE社とは核燃料の製造販売や将来型原子炉の共同研究などを通じて深い繋がりがある。

また2005年に発表された英国核燃料（BNFL）社によるウェスティングハウス（WH）社の原子力部門売却に応札し、落札に成功した。世界中の商用原子炉の約半分の制作に関わったWH社は加圧水型原子炉（PWR）の世界的メーカーとして知られており、発電炉の主流としてPWRを据える欧州などに販路が広がる可能性が期待された。これにより世界一の原子炉メーカーとしての地位を得たが、結果的に東芝全体の経営危機に繋がる多大な負債を作り出した。2017年にWHは連邦破産法を申請し、2018年には東芝よりカナダの投資ファンド・ブルックフィールドへの売却が決定された。

2016年には独自の産業用モノのインターネット（IIoT）基盤である「SPINEX」を開始した。

計測機器[編集]

電力会社向け電力量計・スマートメーターを開発・製造している。2011年のスイス同業・ランティス・ギアの買収により世界最大の電力量計メーカーとなったが、2017年に同社を売却している。

防衛関連機器[編集]

防衛省関連の製品として、地対空ミサイル・レーダーなどを開発・製造している。

地対空誘導弾改良ホーク（ライセンス生産）
81式短距離地対空誘導弾（SAM-1）
91式携帯地対空誘導弾（SAM-2）
91式携帯地対空誘導弾（改）（SAM-2B）
93式近距離地対空誘導弾（SAM-3）
03式中距離地対空誘導弾（SAM-4）
03式中距離地対空誘導弾（改）（SAM-4改）
11式短距離地対空誘導弾（短SAM（改II））
89式小銃用照準補助具（ダットサイト）
基幹連隊指揮統制システム（ReCs）：自衛隊のC4Iシステムの項も併せて参照。
HPS-106：P-1哨戒機に搭載されているレーダー。
HYQ-2戦術情報処理表示装置（AHCDS)：SH-60K哨戒ヘリコプターに搭載されている戦闘指揮システム
HYQ-3情報制御処理器：P-1哨戒機に搭載されている戦闘指揮システム。
東芝製の民生用エアコンがソ連海軍のヴィクター型原子力潜水艦に搭載されていた事例もある。

鉄道車両[編集]

鉄道車両（ただし、電気機関車と、電車用VVVFインバータ制御装置や空調、補助電源、電動機、主制御器、マスター・コントローラー、列車選別装置などの電装品のみ）も手掛けており、日本では総合車両製作所、日本車輛製造、近畿車輛、川崎重工業、アルナ車両の各車両メーカー、阪急電鉄/阪神電気鉄道（神戸電鉄・北神急行電鉄を除く阪急阪神東宝グループ、特に神宝線）などの各鉄道事業者や、東海旅客鉄道（JR東海）、西日本旅客鉄道（JR西日本）などのJRグループ各社をメインユーザーとする。また、小田急電鉄では小田急ロマンスカー（特急車）のみ制御装置を東芝製としている事例もある。

日本では、とりわけ、静止形インバータにおいて納入実績が非常に多い。

電装品では日本では初めてIGBT素子を用いたVVVFインバータ制御装置を製造（営団06系電車を参照）した。また国鉄103系（試験用改造車）やJR東日本E331系などで見られるDDMや、東京メトロ16000系や阪急新1000系、阪神5700系ほかが採用している同期電動機などの新技術の開発も行っている。

府中工場内には元国鉄103系電車2両が試験用として存在している

機関車については、過去に電気機関車のEF58形、EH10形、EF60形、EF63形、EF65形、ED61形（のちにED62形に改造された）、ED72形、ED73形、ED75形などを製造したほか、電気式ディーゼル機関車のDF50にも東芝製が存在した。2000年代以降は、JR貨物向けの機関車を製造しているのは東芝と川崎重工業のみである。

また、東芝標準型といわれる凸型車体の電気機関車を製造しており、数多くの機関車が各地の私鉄に納入されている。また、中には国鉄に買収された機関車もある。代表的なものでは、ED35形、ED37形などがある。1990年代以降は日本ではEH10形以来の8軸電気機関車・EH500形やEH200形、ハイブリッド機関車であるHD300形、電気式ディーゼル機関車であるDF200形のインバータ制御装置部、中国やアイルランドなどの日本国外向け電気機関車などを製造している。

かつてはJRからED76形電気機関車を譲り受け、1048（とうしば）号と改番し、VVVFインバータ制御の試作車として試験を実施したことがあった。この他中国では大連機車車輛（旧・南満州鉄道沙河口工場）と合弁会社を設立する等、積極的に日本国外へ進出している。

また鉄道車両以外では自動券売機や自動改札機などの駅務機器から、電力設備や電子連動装置なども手がけている。

別のグループへ継承して製造している製品[編集]

2015年の東芝グループの経営危機に伴い、社内カンパニーを分割し、関係子会社の売却を進めた。売却を行った後も承継会社にて東芝ブランド製品をそのまま継続して使用できる契約を結んでいる。

薄型テレビ[編集]

継承会社：東芝映像ソリューション株式会社→TVS REGZA株式会社（中国・ハイセンス傘下）

東芝の薄型テレビはハードディスクやネットワークと連携しテレビの映像を簡単に録画できる液晶テレビ「REGZA」を主軸とし、これまで低かった同社の液晶テレビのシェア率を徐々に伸ばしたが、2008年度の国内の液晶テレビシェアは12%で4位であった。

2009年、中国で液晶テレビの不具合が多発、集団訴訟がおきている。次世代の薄型大画面テレビではSED方式をキヤノンとの合弁会社により共同開発するも、東芝の出資会社であることに特許係争先の米Nano-Proprietary社が難色を示し、問題の早期解決を図るため東芝としての出資分をすべてキヤノンに売却した。しかし東芝からの従業員の出向は継続しており、SED方式のテレビは東芝からも発売を行う予定としている。

ここ数年は海外メーカーとの激しい価格競争が続いており、東芝は2015年、映像事業を抜本的に見直し、今後は画質や録画機能に関して高い評価と安定したシェアを持つ国内市場に注力し、4Kテレビを中心とした高画質モデルの自社開発・販売を継続していくことを明らかにした。海外市場については台湾コンパル社や中国スカイワース社へのブランド供与型ビジネスへ移行する。

レコーダ[編集]

継承会社：東芝映像ソリューション株式会社→ TVS REGZA株式会社（中国・ハイセンス傘下）

HDD&DVDレコーダでは2001年、世界に先がけ製品化（RD-2000）、RD-Styleとして次々と新機種を発売。バグ、動作速度、機能性ともに順次改良されてゆく。その後、地上デジタル放送に対応するためシステムを一新し、ブランド名を「VARDIA（ヴァルディア）」に変更。

NECとともに HD DVD を開発、ソニーの Blu-ray Disc（BD）と熾烈な規格争いを繰り広げるも、2008年2月19日、BDとの規格争いに破れ撤退を発表。損失処理に必要な金額は1000億円以上とされている。詳細はHD DVD#東芝の撤退発表後の各業界の動きを参照。

2009年8月10日、BD参入に向けてブルーレイ・ディスク・アソシエーション（BDA）への申請しているが、「BDに負けたら土下座をする」と発言した、当時のDM社社長藤井美英の土下座は行われておらず、東芝側から土下座発言についての見解は一切出ていない。

その後、東芝は正式にBD陣営に参入、先にBDドライブ搭載の「dynabook」（ノートパソコン）を発売。さらに、2010年2月にBlu-ray対応レコーダー「VARDIA」を発売。その年の9月にVARDIAからREGZAへとブランド名を変更し発売した。REGZAブルーレイは、3Dに対応した機種が東芝では初の発売となった。

オーディオ[編集]

承継会社：東芝ライフスタイル株式会社（中国・美的集団傘下）

かつては「ボストン」や「Aurex（オーレックス）」のブランドでオーディオ商品を展開していた。また、ゼネラルオーディオの分野では、80年代初めから半ばにかけ、ヘッドホンステレオ「Walky（ウォーキー）」や、ラジカセ「SUGAR（シュガー）」といった人気ブランドを擁していた。しかし、90年代初めには東芝本体の経営方針転換により、オーディオの自主開発を中止。順次ケンウッドやシャープのOEMに切り替わった後、それらの販売終了と共に東芝ブランドのオーディオは一旦市場から消えた。

2002年、ハードディスク搭載のMP3プレイヤーgigabeatを発売し、東芝ブランドのオーディオ製品が約10年ぶりに復活した。このgigabeatは2007年まで5年間発売されていた。また、マイクロソフトが販売していたMP3プレイヤーZune（日本公式未発売）のハードウェアの開発・製造も同時期に行っていた。

なお、2003年からゼネラルオーディオ分野においても、グループ会社の東芝エルイートレーディングが企画・調達する形で、CDラジカセ、ラジオ、スピーカーシステムといった製品ラインナップが復活。東芝ブランド製品として家電量販店や系列の家電品販売店「東芝ストア」で販売している。2016年、更に機種を増やし、26年ぶりとなる「Aurex」を冠したハイレゾ対応卓上型CDパーソナルシステムも発売。

コンピュータ、パソコン[編集]

承継会社：東芝クライアントソリューション株式会社→Dynabook株式会社（シャープ完全子会社）

コンピュータに関しては、1950年代に真空管を使用したTACのハードウェア開発を発端とし、TOSBACの名で製品をリリースしていた。

また国策として日本電気（NEC）と共に、メインフレームを製造（ACOSシリーズ77、実際にはACOS-6シリーズ）していたが、比較的早い時期に撤退した。日本電気と共同で設立したSI会社、「日電東芝情報システム」（のちに、NEC東芝情報システム、通称NTIS）で、ACOSシリーズのSI事業を中心にした事業を行なっていたが、2004年4月に東芝との合弁を解消した。

Unixサーバ・ワークステーションとして、Sun Microsystems社の製品をOEMでの販売をしていた。大・中規模サーバ系（Sun Enterpriseなど）は UX series、デスクトップサーバ・ワークステーションは AS series というブランドであった。ASシリーズでラップトップワークステーションの開発および販売も行っていた。

パーソナルコンピュータでは、8ビット機として「PASOPIA」（パソピア）シリーズ、16ビット機として「PASOPIA16」、独自に日本語化したラップトップ型PC/AT互換機「J-3100」シリーズ、ノート型のPCでは「DynaBook」（ダイナブック（現在は「dynabook」）。海外向けはSatellite）を開発し、1993年から2000年までノートPCシェア7年連続世界1位となった。また、「Libretto」（リブレット）の人気が高かった。デスクトップPCについては企業向けのEQUIUM（エクィアム）を除き生産を終了した。

また、2007年度のノートPC世界出荷台数は1270万台、当時のシェアは9.0%であり、2.5型、1.8型のHDDを他社へ販売していた。また、青梅事業所は、日本語ワープロの国産第1号機（JW-10）を開発した。この経緯はNHKのプロジェクトX〜挑戦者たち〜で取り上げられた。青梅事業所は、2015年に閉鎖・売却された。

他にも、企業向けにTOSWORD（トスワード）、個人向けにはRupo（ルポ）シリーズを販売した。名称としての「Rupo」は、東芝製携帯電話の文字変換ソフトとして2005年まで使われていた。

2015年の売上高は6663億円となり、赤字が続いていた。2015年12月に富士通とVAIOとの3社によるパソコン事業を統合する検討に入ったと報じられ、実現すれば日本シェア首位のパソコン企業が誕生するところであったが、2016年4月に統合交渉は白紙に戻った。2018年、東芝クライアントソリューションの株式80.1%をシャープに売却し、2020年に残り全ての株式も売却。パソコン事業からは完全撤退した。

携帯電話[編集]

承継会社：富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社→富士通モバイルコミュニケーションズ株式会社→FCNT株式会社

携帯電話では、自社製の高性能3Dグラフィックアクセラレータ「MOBILE TURBO T4G」（一部のワンセグ対応機種は「MOBILE TURBO T5GP」が搭載される）を多くの機種に搭載していた。また、グループ企業である東芝モバイルディスプレイ（旧・東芝松下ディスプレイテクノロジー）社製のポリシリコンTFT液晶ディスプレイもユーザーからの評判が高かった。

携帯電話で初めて搭載した機能は、J-フォン（現：ソフトバンクモバイル）のJ-T08（2002年12月発売）のQVGA液晶や、auのA5304T（2003年2月発売）のアプリをダウンロードできるBREW、auのMUSIC-HDD W41T（2006年2月発売）の0.85インチHDD、auのW56Tの「KCP+」によるマルチプレイウインドゥ機能がある（2008年2月発売。同社のW56Tの実質的な兄弟機種のソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ製端末W54Sと同時発売。ただし、日本語入力システムなどの機能が一部異なる。KCP+のオペレーティングシステムはKDDIテクノロジーおよび三洋電機（大阪、現・京セラ SANYOブランド）との共同開発である）。

撤退時は、NTTドコモ、KDDI／沖縄セルラー電話の各auブランド（旧：IDO／DDIセルラー）、ソフトバンクモバイル（旧：デジタルフォン／デジタルツーカー → J-PHONE → ボーダフォン（日本））、ウィルコム（旧・DDIポケット）、イー・モバイルの5つの携帯・PHS全キャリアに端末を供給していた。このうち、NTTドコモ向けには、T2101V以降7年間端末供給が途絶えていたが、2009年6月20日にdocomo PRO seriesとして発売されたスマートフォンのT-01Aで供給が再開された。しかし発売直後に一部の地域にダイヤル不具合が発覚し、発売を一時中止することとなった。

かつてはツーカー向けにも端末を供給していたが、ツーカーのサービス終了に伴い、供給を停止している。2008年2月には、イー・モバイルにも参入する事を発表した（イー・モバイル向けの第1号機は音声用端末の「H11T」）しており、ドコモへの再参入により、事実上東芝はシャープと同様、携帯・PHS全キャリアに端末を供給する事となった。すでにサービスを終了したキャリア（ツーカー・アステル・ドコモPHS）を含めた全キャリアに供給実績があるのは唯一、東芝だけである。ただし、ドコモに参入していない状態が長く続いたため、2008年上半期時点の国内出荷台数に占めるシェアは5位と低迷している。

ソフトバンクモバイル向け端末には待ち受けキャラクターとして「くーまん」が採用されており、またau向け端末にはW53T以降のCDMA 1X WIN対応端末には待ち受けキャラクターとして「トウシバ犬」が採用され、このうちbiblioとT002に限り待ち受けキャラクターとして「デコレ村ソーダ」が採用されていた。

2008年4月よりスタートしたドラマ『ケータイ捜査官7』では、同社製の『SoftBank 815T』が改造され人工知能が付いた携帯電話が登場する。その後、SoftBankから『フォンブレイバー 815T PB』として発売されている。また、製作にも協力している。

日立製作所がハイエンド機に力を入れているのに対して、東芝は普及型端末からハイエンド（高機能）機まで（ただし、au向けの機種は法人向け音声用端末のE08T、およびIS02、E31Tなどのスマートフォンを含む2008年以降の機種よりKCP+並びにKCP3.0の関係上、ほぼ高機能機のみの展開となっている）幅広く手がけていた。一方ソフトバンクモバイル向け端末では国際ローミングに消極的な姿勢を見せており、2007年夏モデル以降はスマートフォンのX01T以外の全機種が国際ローミング非対応となってしまった。2008年夏モデルでは3Gローミングのみ対応（GSM非対応）となっている。

PHSはアステルグループとウィルコム（旧・DDIポケット）に端末を供給。2001年に発売のDL-B01以降供給が止まっていたが2007年にWX320Tでウィルコムに再参入。そちらのUIは日本無線と共通の物となっている。

2009年5月20日、東京都日野市の日野工場での携帯電話製造を同年10月に打ち切り、日本国内での携帯電話生産を終了する事を発表した。また、全機種を海外で生産し、その内自社生産分は、中国で生産するスマートフォンのみとなっている。

2010年6月17日、携帯電話事業を富士通と統合させることを発表した。同年10月1日に、富士通と新会社「富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社」（FTML）を設立し、東芝の当該部門のみを受け皿とする。

2012年4月1日、東芝出資分の富士通東芝モバイルの株式を富士通に売却し、携帯電話事業から撤退した。それに伴い富士通東芝モバイルコミュニケーションズは「富士通モバイルコミュニケーションズ株式会社」（FMC）に改称した。

略号は（FTML製造の東芝ブランド分含め）「T」または「TS」（後者はNTTドコモのPDC端末のみで使用）。

2018年10月1日、親会社である富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社が富士通モバイルコミュニケーションズを統合する。

2021年4月1日、富士通コネクテッドテクノロジーズが社名を変更し、FCNT株式会社となる。

CMのイメージキャラクター
- 伴都美子（Do As Infinity）- 「Vodafone V302T」
- 持田香織（Every Little Thing） - 「Vodafone V601T」
- 大塚愛 - 2005年6月の「W31T」から2006年12月の「W47T」までのau（KDDI/沖縄セルラー電話）向け携帯電話
- BoA - 2001年12月の「C5001T」（ちなみに、auのcdmaOne対応端末としては最初にして最後の高額なフラグシップ端末であった）から2005年5月の「W21T」までのau向け携帯電話と2007年2月の「W51T」から2008年2月の「W56T」までのau向け携帯電話
- 倖田來未 - 2006年7月～2008年1月までのソフトバンクモバイル向け携帯電話
- ドリームズ・カム・トゥルー - 「Vodafone（SoftBank） 803T」など2006年6月以前のボーダフォン（現・ソフトバンクモバイル）向け携帯電話
- 黒木メイサ - 2008年6月のau向け携帯電話W62TおよびSportio（W63T）
- 千紗（girl next door） - 2008年11月のau向け携帯電話W65T
- 中田英寿 - 2009年6月からT-01A（NTTドコモ）向けのスマートフォン。

医療機器[編集]

承継会社：東芝メディカルシステムズ株式会社→キヤノンメディカルシステムズ株式会社

東芝グループでの社会・インフラ部門の中核をなし、東芝グループ内での評価は高かった。子会社であった東芝メディカルシステムズは、特にX線CTでは、海外メーカー（フィリップス、シーメンス、GE）と並ぶ代表メーカーだった。CTの日本でのシェアは1位であったが、2016年3月17日に全株式をキヤノンに事業譲渡し撤退、東芝メディカルシステムズの社名自体も、2018年1月4日にキヤノンメディカルシステムズへ商号変更。

内視鏡の販売部門は2002年4月、フジノンとの合弁としてフジノン東芝ESシステムを設立。2009年には、出資していた40%の全株式を富士フイルムに譲渡した。富士フイルムとの協力関係は継続している。

エンターテインメント[編集]

承継会社：東芝EMI株式会社→株式会社博報堂DYミュージック＆ピクチャーズ

東芝は日本の電機メーカーではソニーと並んでエンターテインメント分野に積極的に取り組み、音楽や映像で家電製品とのシナジー効果が目指された。

音楽ソフト（レコード）部門は1960年10月1日に東芝音楽工業株式会社として分離独立し、同社は米国のキャピトルEMIの出資を経て1973年10月1日に東芝EMI株式会社と社名を変更した（正式社名は東芝イーエムアイ株式会社）。また、2003年10月1日にアミューズよりアミューズピクチャーズを買収して東芝エンタテインメントと社名を変更し、ワーナー・ブラザースに資本参加するなど、映画の制作・配給分野にも進出した。かつてはワーナー・ブラザースと日本テレビの合弁企業「トワーニ」を設立したが、解散している。

東芝は三井グループ内では独立色の強い企業ではあったが、戦前の三井財閥時代から「軽工業や第三次産業（エンターテインメント産業は第三次産業に属する）には強いが、重化学工業には弱い」といわれてきた三井にとって東芝及び東芝傘下の東芝EMIや東芝エンタテインメントを通じてエンターテインメント産業に力を注ぐことは「エンターテインメントに強い三井」のアピールとなるため、2000年代前半までは東芝は三井グループの一員として、この色彩を強めるものと考えられていた。

しかしその後、東芝本体は経営資源を主力となっている半導体事業や原子力事業に集中し、中核ではないコンテンツ・エンターテインメント分野などの事業は他の事業との相乗効果が見られないと判断、切り離す方針を採る。2006年12月にはこの方針と英EMIグループの日本事業強化に伴う株式買い取り提案とが合致し、2007年度上半期中に保有する東芝EMI株をEMIグループに全株売却し、音楽事業から撤退すると発表（譲渡後、同年6月30日付で社名を「株式会社EMIミュージック・ジャパン」に変更）、更に2007年4月には東芝エンタテインメントの全株式を、5月1日付で博報堂DYメディアパートナーズに譲渡すると発表（譲渡後、同年6月1日付で社名を株式会社ショウゲート（現・博報堂DYミュージック&ピクチャーズ）に変更）し、エンターテインメント分野からは完全撤退をすることとなった。

過去に2本、東芝自身が製作委員会に参加したテレビアニメ作品がある（下記参照）。

2012年1月26日に電子ブックリーダー『Book Place』という製品を発売しており、BookPlaceストアという電子書籍書店をBookLiveと協業していたが、2013年4月4日、新たに『BookPlace Cloud Innovations』という直営ストアを開店。BookPlace MONOというE-Ink搭載端末を販売したが、2015年にサービス全体はU-NEXTに譲渡された。

ほぼ完全にエンターテインメント分野と手が切れた形だが、同社のテレビ、レグザではクラウド録画機能「みるコレ」の拡充で角川書店などのアニメ作品などと提携するなどして細々とコンテンツ業界との関係は維持している。

主な製品ブランド[編集]

子会社のブランドを含む。

現行[編集]

E-CORE（イー・コア） - LED照明器具・LED電球
メロウホワイト / メロウ5 / メロウZ / メロウZ ロングライフ / メロウZ PRIDE - 蛍光ランプ
ネオスリムZ / ネオスリムZ PRIDE - 高周波点灯専用蛍光ランプ
ネオボールZ / ネオボールZリアル / ネオボールZリアルPRIDE - 電球型蛍光灯
CANVIO（キャンビオ） - 外付けハードディスク
EXCERIA（エクセリア） - プレミアム系SDメモリーカード
MAGNIA（マグニア） - IAサーバー
e-STUDIO（イー・スタジオ） - 複合機
Dynario（ダイナリオ） - モバイル燃料電池
CuteBeat（キュートビート） - CDラジオカセット
Aurex - ハイレゾ対応プレミアム系パーソナルCDシステム
RENECAT（ルネキャット） - 酸化タングステンを使用した可視光応答型光触媒

過去[編集]

TRY-X - BCLラジオ受信機、「SOUND750」の後継機。
SOUND750（サウンドナナハン） - BCLラジオ受信機、1973年にはテレビ音声が受信できるタイプも発売された。
アラカルト - 電子レンジ
置けちゃうビッグ - 大型冷凍冷蔵庫
置けちゃうスリム - 中型冷凍冷蔵庫
鮮蔵庫 - 冷凍冷蔵庫。「リーチin保湿鮮蔵庫」、「the鮮蔵庫」、「theノンフロン鮮蔵庫」、「光プラズマ鮮蔵庫」など、世代や型番によりバリエーションがあった。
プラズマ鮮蔵 - 冷凍冷蔵庫
グラシーオ - 大型冷凍冷蔵庫
みはりばん庫 - 冷凍冷蔵庫
かわりばん庫 - 冷凍冷蔵庫
野菜収納名人 / まるごと鮮度名人 - 冷凍冷蔵庫
I wish - 小型冷凍冷蔵庫
快速冷凍 - 東京芝浦電気時代の冷蔵庫。1982年。
優凍生セレクト
冷吉 - 冷凍庫
北斗星 - 冷凍冷蔵庫
Great北斗星 - 1975年頃製造。また縦に大型なGreat北斗星なる製品もあった。3段で一番下はワンタッチ式の開閉可能な野菜室、直冷式。
クリアーナ北斗星 - 1970年代製造。快速冷凍ボタン装備。
IC快速冷凍冷蔵庫
プラスワン - 下段収納庫が付いた冷蔵庫。
フリーザーMAX - 1965年発売の１ドア冷凍冷蔵庫。
Dailycook（デイリークック） - オーブンレンジ
クックモア - 1979年頃製造。反射ガラスを搭載したオーブン
クロワッサン - 1979年頃製造。自家製パン調理器具
剛熱かまど炊き - IH保温釜
鍛造はずみ炊き - IH保温釜
マイコン - 保温釜
かまど炊き風 - 保温釜。1970年代製造。
真空ひたし圧力かまど炊き / 真空ひたしかまど炊き / 真空圧力炊き / 真空炊き - 真空IH保温釜
一品削り出し本丸釜 - 真空圧力IH保温釜
圧力仕込み - 圧力IH保温釜
銀河 - 洗濯機。世代や型番、洗濯機のタイプにより「S-DD銀河」・「快速銀河21」・「DDインバーター銀河」・「シャワーリンス銀河」など違う名称を用いていた。
ザ・トップインドラム / ザ・フロントインドラム - ドラム式洗濯乾燥機
ハイブリッドドラム / エアコンサイクルドラム S-DD SOLA - ドラム式洗濯乾燥機。「ハイブリッドドラム」でも S-DD WIND を記したモデルがあった。
最洗ターン - 1980年代後半に登場した洗濯機。それまでドラムに付いていた服を回転させる羽根が無い仕様。
エアロサイクロン - サイクロンクリーナー
コードがゼロ - コードレスマジックサイクロンクリーナー
Typhoon Robo / Typhoon Robo XP / Typhoon Robo Pack - クリーナー
強と清 - クリーナー
排気がゼロ - 排気循環式クリーナー
ひっぱれー - ロールフィルター内蔵型台所用換気扇。
守礼 - 沖縄地区限定販売のエアコン。cmのナレーターが横沢啓子。
やすらぎ - 電気毛布
ホッカー - ホットカーペット
かなりや、うぐいす、かっこう、めじろ - 「マツダ」ブランドとして製造販売された真空管式ラジオ。1962年から東芝ブランドに変更。
しゃくなげ、金魚草、風鈴草ほか - 1950年代〜1967年に発売した扇風機。機種ごとに花の名前がつけられていた。1964年ごろのモデルより首の部分がボタンひとつで伸縮可能な「リモートアップ」、分刻みのタイマーで自動的に電源が切れる「タイムスイッチ」、底部の四隅に内蔵された車輪あるいは底部の真ん中に内蔵されたターンテーブルにより本体ごと向きを変えられる「ロータリーベース」が採用されるようになった。
CRYSTAL ZEPHYR - 1968年頃〜1970年頃に発売された扇風機。「リモートアップ」や「タイムスイッチ」が引き続き採用されたが、「ロータリーベース」のみこのモデルを以て廃止された。
Quie - 低騒音型クリーナー
Mega Wheel（メガホイール） - 紙パック式クリーナー。低騒音仕様の最上位機種として「Mega Wheel type Quie」も発売されていた。
Smarbo（スマーボ） - ロボットクリーナー。
木かげ（こかげ） - エアコン
輝き仕上げ - 食器洗い乾燥機
ふんわり - 1970年代に登場した衣類乾燥機
マイナスイオン速清快・空気の戦士・臭わんニャー - 空気清浄機
GigaEnergy - ニッケル一次電池
ULTRA Z - アルカリ乾電池
UNICAD - ニッケル・カドミウム蓄電池。ニッケル水素電池への移行に伴い廃止。
Electrolux by Toshiba - 白物家電。スウェーデンエレクトロラックス社とのコラボレーションブランド。2006年（平成18年）の3月末に販売終了。
ユニカラー - 1965年 - 1971年に製造されたブラウン管カラーテレビ。
ICブライトロン - 1971年 - 1975年に製造されたブラウン管カラーテレビ。
ブラックストライプ - 1975年 - 1979年頃まで製造されたブラウン管カラーテレビ。初代イメージキャラクターは桂三枝（現：六代目桂文枝）が務めた。
BAZOOKA - ブラウン管テレビ
CORE - 1982〜1985年頃まで発売されたブラウン管カラーテレビ。RGB端子などが備わったニューメディア対応型。
Premage（プリマージュ） - 1980年代に製造されたブラウン管カラーテレビ。見たい番組の時間が来ると電源が自動で入る仕組み。その後、東芝テックのコピー機などのブランドとしても用いられた。
FACE - 液晶テレビ/ブラウン管テレビ/プラズマテレビ
ときめきの色 - 1970年代製造のカラーテレビ
スペースイン18 - カラーテレビ
サーボビジョン - ステレオテレビ、FM付。後発でFMチューナーも装備された。
ぱっちりセンサー - デジタルタイマー付き。
カンタロウ - 初心者向けHDD/DVDレコーダー。その後「VARDIA」に統合された。
RD-Style/W録 - HD DVD/HDD/DVDレコーダー。「W録」は機能名として現在も用いられる。
ホームスクリーン45 - ビデオプロジェクター
gigashot - HDDビデオカメラ
BomBeat - ラジオカセット、1970年代製造。ひとりはテープ、ひとりはラジオを同時に聞ける仕様。
Walky - ステレオカセットプレイヤー。チューナー（初期の機種はカセット型チューナーパック式）や録音機能、再生EQ、メタルテープ対応等の高機能製品が存在し、今もなお人気があり故障品であってもオークションでの取引も盛ん。このシリーズかは不明だがステレオマイクロカセットプレイヤーも存在していた。
Tweety - 「Walky」の後継機。機械式の安価なカセットプレーヤーのみのラインナップであった。
SUGAR - 1980年代後期発売のラジオカセットレコーダー
ヒットパレード - 小型カラオケ用8トラックプレイヤー。このシリーズ以外にも各メーカーが発売していた木箱の大型カラオケ8トラック・カセットも発売していた。
gigabeat - HDDオーディオプレーヤー
BREZZA - 個人向けデスクトップパソコン
Qosmio - ノートパソコン
Libretto - ノートパソコン。一部海外ではdynabookが統合。
GENIO e - PDA・ポケットPC
dynapocket - NTTドコモ・au・ソフトバンクモバイル向け各スマートフォン
Trance Cube - ワイヤレスステーション
Rupo - パーソナルワープロ
ジュースメーカー
SPOT - ファクシミリ
miro - ファクシミリ
風のイマージュ - 扇風機
uLos（ウルオス） - 加湿機能付空気清浄機（CAF-KP40X/KP50X）、気化式加湿器（KA-P30X/P50X/P70X）に用いる。ファン（ターボ・ブロワーファン）まですべて外してお手入れできる独自の「実感クリーン構造」を採用。
Sora - デジタルカメラ
モバビジョン - モバイル放送受信機
VIEWSTAR - ベータ方式後期・VHS方式初期のビデオデッキ
ARENA - VHS方式中・後期のビデオデッキ、DVD&VHSデッキ、8ミリビデオもあった。
VARDIA - HD DVDレコーダー・ハイビジョンレコーダー・ブルーレイレコーダー/プレーヤー
ポータロウ - ポータブルDVDプレーヤー
ビュースター - 1980年代製造のポータブルビデオ。逆転スロー再生が可能だった。人気シリーズのため、種類の豊富で、10年以上の長期渡って製造された。
ハイピクチャー - HiFiビデオ
マイドリーム - ビデオディスクプレーヤー
COPIX - 電子ファクシミリ。15秒の高速転送とワンタッチ式操作が売り。
デジタル - ビデオレコーダー
レオドライ - PPC電子複写機。
ペルシャム - ホットカーペット
ツインカラー - 複写機
HOTLAND - ファンヒーター
カラットキーパー - 写真用品向け防湿庫。写真家の間では東洋リビングの防湿庫と人気を二分していた。他にも明暗を切り替えられる暗室電球も生産していた。
カスタム、コンピュータ×××（×には機種名が入る） - カメラ用フラッシュ
TOSFile - コンピュータ用記憶装置。1979年（昭和54年）に発売され、30cm大の光ディスクにレーザースキャンで読み取った画像を保存可能であった。光ディスクの容量は約1GB。他社にも似た記憶装置があったが、互換性はない。
TOSWORD - 文字記録装置。
TOSBAC漢字システム15 - 漢字記録装置。
週録ビデオ - 多機能録画装置。
ノイズレス - NHKとの共同開発。点灯時におけるテレビ・ラジオの雑音を防ぐ蛍光灯。
マジック - 家庭用電気掃除機
ヤング・セブン - 1964年頃に製造販売されたトランジスタラジオ、ジェリー藤尾によるイメージソングは東芝音楽工業よりレコード化もされた。
ランドリエ - 家庭用衣類乾燥機。
ボストン - セパレートステレオ装置
アクタス - ポータブルラジオ
カレッジエース - テープレコーダー
リズミー - ポータブル電蓄、ポータブルステレオ電蓄
ミエロン - 1970年代後半～80年代前半に製造販売されたスチームアイロン。カセット式の中身が見える水タンクが特徴。
クリフティ - 1970年代末に登場した石油暖房器具。
ドライ７ - 1970年代に製造された除湿温風乾燥機。多機能で布団や衣類、押入れも乾燥できた。
ネオブルー - 1970年代製造。体温計。目盛りが赤かではなく青なので体温をはっきりと読み取りやすかった。
メロウルック - 1970年代製造の蛍光ランプ
ダストロン - 掃除機。ワンタッチでゴミをゴミ箱に捨てられる。
ミセスコート - 1980年代初頭製造の換気扇
ZOLVA - 1980年代初頭に登場した電気シェーバー。回転式と往復式が存在した。
ズボンプレッサー - ズボン畳める
くるりん - 女性用カールブラシ
インテリアAV - カラーテレビ
PASOPIA7 - パーソナルコンピュータ
やぐらこたつ - 1960年代〜1970年代に発売した、赤外線とシーズ線の2つの熱源を採用した家具調こたつ。こたつの使用者から「（足の）水虫が治った」との声が多数寄せられた。
新かくれんぼヒーター - 家具調こたつ
パーソナル - 1975年発売の窓用クーラー。CMキャラクターはフランキー堺が務めた。
VEGETA（ベジータ） - 冷凍冷蔵庫（定格内容積400L以上で、うるおい補給野菜室・まんなか野菜レイアウト・野菜そのまま冷凍を採用した機種に用いる）
マジック大容量 - 冷凍冷蔵庫（前述の「VEGETA」の後継モデル。2013年モデル「VEGETA」とほぼ同じ寸法で大容量化を実現している。現在は605LモデルのGR-H610FVのみ）
石窯ドーム - 過熱水蒸気オーブンレンジ・スチームオーブンレンジ
石窯オーブン - スチームオーブンレンジ・オーブンレンジ（かつては過熱水蒸気オーブンレンジにも用いられていたが、順次「石窯ドーム」に移行、スチームオーブンレンジは2014年モデルのER-M6の発売により再設定される）
かまど炊き - IH保温釜。真空タイプのVRHシリーズは「真空かまど炊き」、真空圧力タイプのVSHシリーズ・VXHシリーズ・VPHシリーズは「真空圧力かまど炊き」を名乗る。
ZABOON（ザブーン） - 洗濯機。ドラム式洗濯乾燥機が中心だが、2013年2月から縦型洗濯乾燥機、全自動洗濯機の各最上位モデルにも用いられるようになった。
La・Coo（ラクー） - コードレスアイロン。現行モデル全機種「美（ミ）ラクルベース」を採用しており、「美ラクル La・Coo」を名乗る。
TORNEO（トルネオ） - クリーナー。分離集塵方式「デュアルトルネードシステム」を搭載したサイクロン式（VC-C3A/C3）は「TORNEO mini」、12気筒「バーティカルトルネードシステム」を搭載したサイクロン式（VC-S214/SG314/SG413/SG513）は「TORNEO V」をそれぞれ用いる。2014年9月には「Smarbo（スマーボ）」で展開していたロボットクリーナーを組み込み、「TORNEO ROBO（VC-RV1/RVD1/RCX1）」を新たに発売した。
大清快（だいせいかい） - エアコン
SIENT（サイエント） - 扇風機（DCインバーターモーター搭載のリビング扇に用いる）
IMPULSE（インパルス） - アルカリ乾電池。ニッケル水素電池の「充電式IMPULSE」もラインナップする。2013年10月にはより性能を高めた「The IMPULSE」・「充電式 THE IMPULSE」を追加。
アルカリ1 - アルカリ乾電池。「IMPULSE」に移行のため、OEM製品（企業ユーザー）専用商品となった。
キングパワー - マンガン乾電池。現行品は亜鉛ペレット成形の際に添加する鉛を別の物質に置き換えたことで鉛不使用（9V形を除く）を実現した環境配慮型の「キングパワークリーク」である。昭和30年代から使用されている。
REGZA（レグザ） / REGZAケータイ / REGZA Phone - ハイビジョン液晶テレビ・ラックシアター・ブルーレイレコーダー/プレーヤー・ハイビジョンレコーダー・タブレット端末・ワンセグ対応携帯電話・スマートフォン
もちっ子 - 家庭用餅つき機。一部秋冬限定製品。1980年代に同社提供のテレビアニメ「サザエさん」を起用したテレビCMが放送されたことがある。
dynabook（ダイナブック）2020年にシャープに売却 / dynabook Qosmio（コスミオ）＝現在は消滅 / dynabook KIRA（キラ）＝現在は消滅 / dynabook Satellite（法人向け）＝現在は消滅 - ノートパソコン
dynabook REGZA PC（レグザピーシー）2020年にシャープに売却。 - Qosmio Dシリーズの後継機となるAV機能に特化した個人向け一体型省スペースTVデスクトップだが現在は消滅
EQUIUM（エクイアム） - 2020年にシャープに売却。法人向けデスクトップパソコン

経営理念・コーポレートスローガン[編集]

東芝グループ経営理念: 「人と、地球の、明日のために。」

コーポレートスローガン: 「For a new day. 未来を作る人がいる。」

コーポレートブランドタグライン

現在は使用なし

2006年 - 2018年：「TOSHIBA Leading Innovation>>>」 - 社標の一部として使用されてきた。2018年に東芝グループ理念体系の見直しにより、廃止となった。

コーポレートイメージキャラクター

有村架純 - かつては東芝クライアントソリューション（現在のDynabook）、東芝映像ソリューション（現・TVS REGZA）、東芝メモリ（現・キオクシア）のイメージキャラクターも務めていたが、グループ再編により現在はコーポレートCMの出演のみ。

過去のキャッチコピー

電球から原子力まで電気の総合メーカー東芝
明日をつくる技術の東芝
E&E（エネルギーとエレクトロニクス）の東芝
先端技術を暮らしの中へ…E&Eの東芝（業務用製品のカタログでは「暮らしの中へ」が「オフィスへ」などに変わる）
人と、地球の、明日のために。東芝グループ
あっ!TOSHIBA
TOSHIBA For Your NO1

1970年代から1980年代には松下電器（現・パナソニック）のテーマソング「明るいナショナル」に対抗して「光る東芝の歌」のテーマソングが東芝日曜劇場（現・日曜劇場）などの東芝一社提供スポンサー番組の冒頭に流されていた。現在でも、社会人野球の応援歌として使用されている。

また、家電商品については「FOR BETTER LIFE」（個性ゆたかに東芝の提案）というアイキャッチが1980年代に使用していた（末期には「FBL」商品に変わった）。

主なテレビ・ラジオCM提供番組[編集]

現在放送中（2022年2月時点）[編集]

スポット提供のみ
新・情報7DAYS ニュースキャスター（TBS、長年続いた大正製薬から引き継いだ）
VOICE愛（RSK山陽放送、岡山、香川ローカル）
プレバト（MBS制作・TBS系)(2023年3月以降）

過去[編集][編集]

東京ダイヤル（第1期、1957年4月1日 - 1959年12月26日）- ラジオ東京
東芝提供今日の出来事（番組は2006年9月29日に放送終了） - 日本テレビ
- 番組開始当初は東芝の単独協賛スポンサーによるもので、タイトルに「東芝提供」、また本編の項目タイトルにも右下に「東芝」のクレジットが入っていた。
サンデープレゼント - 日本テレビ。1961年まで一社提供だが、それ以降は東芝を除く複数社提供に変更。
奥さまは大スター - 日本テレビ
嫌い!好き!! - 日本テレビ
光速エスパー（1967年8月1日 - 1968年1月23日に放送） - 日本テレビ（特撮番組。「サザエさん」の前に東芝のイメージキャラクターとして多用されたほか、電動鉛筆削り器の名前に「エスパー」が使われていた）
マキシンの東芝ハレハレ555（1970年4月 - 1975年3月） - 九州朝日放送
東芝ファミリーホール特ダネ登場!?（1970年10月 - 1979年9月に放送） - 日本テレビ
- 謎のカーテン!?（1979年10月 - 1980年10月に放送） - 日本テレビ
- 逆転クイズスーパービンゴ（1980年11月 - 1981年3月に放送） - 日本テレビ（この番組の打ち切りをもって単独提供を降りる）
東芝アラカルトサロン・しあわせの味（1973年4月7日 - 1976年12月25日に放送） - 讀賣テレビ・日本テレビ
土曜ワイド劇場（1977年7月2日 - 2017年4月8日に放送）- テレビ朝日
ヘッケルとジャッケル - KRT（現：TBS）。この後フジテレビでも放送されるが、当社は提供せず。
東芝土曜劇場（1959年 - 1964年） - フジテレビ
東芝ワールドクイズ（1964年7月 - 1965年4月） - フジテレビ
ヨーイドン - フジテレビ
忍風カムイ外伝（1969年4月6日 - 9月28日に放送） - フジテレビ。東芝初の一社提供国産アニメで、この後の『サザエさん』につながる。初回放送当時はOPに「光る東芝の歌」を使用していた。
TBSラジオエキサイトベースボール

1960年代に「東芝ナイター中継」という題名のプロ野球中継に協賛。

東芝ヒット・パレード - TBSラジオ（東芝レコードのレコードを用いた音楽番組。1950年代後半 - 1960年代前半に放送）
フレッシュイン東芝ヤング・ヤング・ヤング - ニッポン放送・NRN（かつて1961年11月から1973年6月にかけて放送されていたラジオ番組）
- マイマイカンパニー - ニッポン放送・NRN（1973年10月 - 1974年3月）
- 青春ど真ん中 - ニッポン放送・NRN（1974年4月 - 1975年3月）
- 東芝拝啓!青春諸君 - ニッポン放送・NRN（1976年10月 - 1984年3月。ニッポン放送では、大入りダイヤルまだ宵の口 → くるくるダイヤルザ・ゴリラ → もてもてスクランブルBEGIN the OJIN内で放送）
- KIDS IN TOSHIBA かぼちゃークラブ - ニッポン放送・NRN（1984年4月 - 1985年10月。ニッポン放送ではヤングパラダイス内で放送）
東芝ワイドワイドサンデー - ニッポン放送（1970年3月 - 1972年6月）
東芝ステレオ・サンデー・ミュージック（FM東京、1970年4月 - 1990年3月）後年にはタイトルを「Toshiba Sunday Music」に改めている。
プレミア3 - TOKYO FM・JFN（1990年4月1日 - 1992年3月）山下達郎、坂本龍一、氷室京介の3人が週替わりでパーソナリティを務めたラジオ番組。
SPORTS BOX（東芝スポーツボックス）（テレビ東京制作、テレビ愛知・テレビ大阪に同時ネットのスポーツロケ企画番組。国内外で行う珍レース・名レースの数々を企画制作。1980年代中期頃に放送）
東芝今朝一番 - STVラジオ・ニッポン放送・東海ラジオ・ABCラジオ・KBCラジオ（各局で朝ワイド番組内で放送されていた、企画ネットの情報番組）
TOSHIBA Presents SHOGOのオールナイトニッポン - ニッポン放送・NRN（パーソナリティは175RのSHOGO。東芝1社提供ではないが、東芝がメインスポンサーのため、「TOSHIBA Presents」の冠が入っている。2005年にメインスポンサーから降り、大塚製薬に交代し、「POCARI SWEAT Presents」となる）
永沢君（TBS）
TOSHIBA presents 福山雅治のオールナイトニッポンサタデースペシャル・魂のラジオ - ニッポン放送・NRN（2009年9月 - 2014年9月、一部地域のみ冠スポンサーとして提供。2014年9月を以ってスポンサーから降板し、以降はジャパネットたかたが冠スポンサーとなる）
東芝日曜劇場→日曜劇場 - TBS
- 2002年9月まで一社提供、同年10月からは東芝を除く複数社提供となり、後任は花王とトヨタ自動車とNTTドコモとアサヒビールとアサヒ飲料に交代。一時降板し、2009年10月からスポンサーに復帰したが、トヨタ自動車から引き継いだ。経営合理化の為、2018年3月をもってスポンサーを再度降板した。現在はSUBARUに交代。
サザエさん - フジテレビ
- 1998年11月8日から東芝を含む複数社提供となる。宇野ゆう子が歌唱する主題歌の発売元も東芝音楽工業（現・ユニバーサルミュージック）である。
- 以前は「サザエさん=東芝」というイメージが定着していたが、一社提供から外れたことにより、徐々にイメージは薄らいでいるものの、それでも特に年配者を中心に「サザエさん=東芝」のイメージは強く残っていた。東芝が『サザエさん』の単独スポンサーから降りた理由としては、バブル崩壊後の不況と『サザエさん』の高視聴率を見込んで他のスポンサーからの番組提供希望が多かったことに対し、その提供枠を譲るために東芝が単独提供枠から一部を譲渡したためであると言われている。その後は字幕放送の形で放送していた。TBS「日曜劇場」と同様、2018年3月でスポンサーを降板した。白物家電事業を中国資本に売却しており、一般消費者への宣伝効果を意識する必要性が薄れていたことを理由としている。
ヤッターマン - 読売テレビ制作 ※コラボCMも放映されていた
水曜ロードショー→金曜ロードショー - 日本テレビ
トップテンシリーズ（ザ・トップテン→歌のトップテン） - 日本テレビ
チョット待った!! - フジテレビ
トリビアの泉〜素晴らしきムダ知識〜 - フジテレビ
日曜洋画劇場 - テレビ朝日
みのもんたの朝ズバッ! - TBS
そうだったのか!池上彰の学べるニュース - テレビ朝日
NEWS ZERO - 日本テレビ（隔週）
スッキリ!! - 日本テレビ（隔週） ※「NEWS ZERO」から移動
クイズプレゼンバラエティー Qさま!! - テレビ朝日
姉ちゃんの恋人 - 関西テレビ ※長年続いたダイハツから引き継いだ。後任はSky株式会社。
月10ドラマ（関西テレビ）※ジャパネットたかたから引き継いだ、再びの現在はジャパネットたかたに交代。

この他、テレビ宮崎で平日 16:30に「東芝こどもマンガ劇場」（アニメの遅れネット枠）を「宮崎東芝会」名義で提供していた。

主なスポーツ協賛[編集][編集]

2006FIFAワールドカップ・ドイツ大会の「オフィシャルITパートナー」であった。パソコン、PCサーバーなどのIT機器の提供、その保守体制の構築をサポートした。（東芝の「オフィシャルITパートナー」は2002年開催の日本・韓国大会に引き続き2大会連続）であった。
ラグビーワールドカップ2007でも「オフィシャルエレクトロニクススポンサー」を務めた。
2009年10月29日に開かれた、プロ野球ドラフト会議では、初の冠協賛企業となった。
2008年より阪神甲子園球場のバックネット裏前列にあるフィールドシートの命名権を取得して「TOSHIBAシート」とし、同時に球場そのもののオフィシャルスポンサーとなっている。

なお、かつてオリンピックのスポンサーに立候補したものの、全て松下電器（現：パナソニック）に権利を奪われたという前歴がある。

東芝ビジネスエキスパート（TBEX）直営のスポーツチーム[編集][編集]

東芝ブレイブルーパス東京（社会人ラグビー。JAPAN RUGBY LEAGUE ONE所属。旧チーム名：東芝府中ブレイブルーパス。）
ジャパンセミコンダクター大分ラグビー部（社会人ラグビー。トップキュウシュウBに所属。旧チーム名：東芝大分ラグビー部。）
東芝硬式野球部（社会人野球。『ブレイブ・アレウス（BRAVE AREUS）』という愛称を持つ。）
東芝FCイーグルス（社会人サッカー。神奈川県社会人サッカーリーグ所属。前身は東芝堀川町サッカー部。）

過去に運営、存在していたスポーツチーム

北海道コンサドーレ札幌（プロサッカー。Jリーグ1部所属。前身は東芝堀川町サッカー部。）
岡山シーガルズ（社会人バレーボール。Vリーグ所属。前身は女子バレーボール部「東芝シーガルズ」。）
東芝レオスパークルズ（社会人バスケットボール。1999年に廃部。本社直営の女子バスケットボール部であった。）
東芝川崎事業所ラグビー部（社会人ラグビー。かつて川崎事業所にあったラグビー部。第1回全国社会人大会に出場した。）
東芝青梅ラグビー部（社会人ラグビー。2012年に廃部。）
川崎ブレイブサンダース（プロバスケットボール。B.LEAGUE B1所属。前身は本社男子バスケットボール部「東芝ブレイブサンダース神奈川」。）
東芝LSI杵築陸上競技部（前身は東芝杵築陸上競技部。1998年別府大分毎日マラソン優勝の清水昭らが所属。2008年に廃部。）

脚注[編集]

注釈[編集]

^ ただし、『東芝日曜劇場』のオープニングタイトルにおいては、1979年3月頃まで傘マーク（方形背景無し）が継続して使用されていた。
^ サムスンは巨額投資を重ね続けてたことで世界のフラッシュメモリのシェアで首位に立っている。東芝のNAND型フラッシュメモリも利益の大部分を稼ぎ出す主力事業に育ったが、2017年にも東芝首脳部の判断への批判がありフラッシュメモリーを世界初の発明者だった舛岡富士雄も東芝社内だけではなく日本国内にも自身の開発した技術を正しく評価してくれる者がいなかったこと嘆いている。
^ 2014年6月から2015年9月までは取締役会長、2015年7月から9月までは取締役会長兼代表執行役社長。以降は社長退任まで、取締役兼代表執行役社長。
^ 2018年4月から2020年3月まで、代表執行役会長兼CEO。社長に転身後もCEO兼務は継続。
^ 2020年4月より取締役会長、2021年4月より取締役会長兼代表執行役社長。
^ 現在でも同社の名古屋ビルが残っており、それ以外はUR都市機構により再開発済み。
^ 統合型マスターへの切り替えは3段階に分けて行なわれ、2008年12月1日に地上波で先行運用を開始。その後2009年4月1日にCS放送、2009年10月にBS放送も統合型マスターに切り替えた。なお、フジテレビONEで放送された「ばら・す」の東京タワーの回ではフジテレビ社屋内にある1世代前のマスター（1997年の現社屋移転から2008年11月末まで運用していたもの）が紹介された。同一階のフロアにあるため1台に見えるように思えるが、実際は別々になっており、正面左側から地上アナログ、地上デジタル、BSフジの順に送出マスターが並んでいる。天井の看板にも地上アナログ（黄緑の背景色）、地上デジタル（ピンクの背景色）、BS（スカイブルーの背景色）とそれぞれ放送局名と共に書かれていて区分けされている。
^ ただし、東海テレビやテレビ熊本など一部の系列局を除く。
^ 2006年11月下旬から現在の地上アナログ・デジタル統合マスターが運用されているが、2011年10月のBSデジタル放送開始に先立ち、地上デジタル・BSデジタル統合型に改修された。既に終了した地上アナログ放送とスカパー!・ケーブルテレビ局向けCS放送マスターも、地上デジタル・BSデジタル統合型マスターに組み込まれていた。
^ 基本的に三菱電機と共同で製作しているが、DF200形電気式ディーゼル機関車は東芝と共同で製作した。
^ なお、同社製の携帯電話として最後に国内で製造されたのはau向けのPLY（iidaブランド）である。
^ 元々、X線CTは英国のEMI社で開発されたものであり、東芝はEMIとレコード事業で提携していたという縁があったため、日本初のX線CTは1975年に東芝が輸入したものである。
^ 現在では、 EMIミュージック・ジャパンは、2013年ユニバーサルミュージック合同会社に吸収合併され、その一部門 (EMI Records Japan→、現在 Virgin Music、EMI Records )となっている。
^ かつては据え置き型ピュアオーディオ（アンプ、チューナー、ステレオカセットデッキなど）のブランドだったが1980年代末期にはCDラジカセやAVアンプなども存在していた。
^ REGZA Phoneの商標は現在でも東芝が保有しており、開発・製造・発売は富士通（当初は富士通東芝(現・富士通モバイル)も）がおこなっている。
^ 実質には1987年10月から複数社提供となったが、提供クレジット上は東芝単独だった。

出典[編集]

^ コーポレート・ガバナンス - 株式会社東芝
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “東芝：会社概要（拠点情報）本社事務所”. 株式会社東芝. 2020年9月13日閲覧。
^ “事業領域：電池事業 | 会社概要 | 東芝”. www.global.toshiba. 2023年4月5日閲覧。
^ “「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧（10月29日実施）” (PDF). 東京証券取引所 (2021年10月7日). 2021年11月17日閲覧。
^ 東芝、テレビ事業を129億円で中国企業に売却
^ ^a ^b ^c （開示事項の経過）東芝映像ソリューション株式会社の株式譲渡完了に関するお知らせ東芝 2018年2月28日
^ “東芝幹部の過半が車谷社長に「不信任」、社内調査で判明－関係者”. ブルームバーグ (2021年4月12日). 2021年4月13日閲覧。
^ “東芝社長が辞任、後任に綱川氏取締役会開く”. 共同通信 (2021年4月14日). 2021年4月14日閲覧。
^ ついに白熱電球の生産が終了、パナソニックの白熱電球76年の歴史を振り返る
^ 東芝未来科学館 - 東芝一号機ものがたり：日本初の水車発電機
^ ^a ^b 東芝：会社概要（沿革：歴史）
^ “東芝ロゴの変遷”. 株式会社東芝. 2019年12月28日閲覧。
^ 『フラッシュメモリー生みの親の元東芝社員「半導体、正確に評価されなかった」』
^ シックスシグマアカデミー参照。
^ 朝日新聞2006年5月12日8面
^ 東芝不動産を買収する野村不動産HDの深謀遠慮
^
^ 東芝、来年9月までに半導体3工場閉鎖製造拠点再編 Sankei Biz 2011年12月1日閲覧
^ ^a ^b ウェスタンデジタル社のHDD製造設備等の取得と当社タイ製造拠点の売却東芝（2012年2月29日）
^ ^a ^b 東芝、HDD設備を米社から取得と発表タイ製造拠点は売却日経ニュース（2012年2月29日）
^ “株式会社ジャパンディスプレイの事業開始のお知らせ”. 株式会社ジャパンディスプレイ (2012年4月2日). 2023年8月24日閲覧。
^ “「東芝の呪縛」が解けJDI悲願の最終黒字見えた”. ダイヤモンド社 (2017年2月27日). 2023年8月24日閲覧。
^ ^a ^b 富士通による富士通東芝モバイルコミュニケーションズの完全子会社化に関するお知らせ - 富士通・東芝
^ 東芝社長田中久雄利益を犠牲にせず成長実現 “田中色”を鮮明に打ち出すダイアモンドオンライン 2013年7月9日
^ 東芝メディカルシステムズ株式会社の売却について株式会社東芝、2016年3月17日
^ パソコン事業の再編に係る吸収分割契約の締結について株式会社東芝、2016年2月19日
^ システムLSI事業の構造改革に係る吸収分割（簡易吸収分割）契約の締結について株式会社東芝、2016年2月2日
^ （開示事項の経過）システムLSI事業の構造改革に係る吸収分割（簡易吸収分割）契約の締結について株式会社東芝、2016年4月1日
^ ^a ^b “東芝：営業赤字7191億円家電不振など、事業会社過去最大１６年３月期 - 毎日新聞” (日本語). 毎日新聞社 (2016年5月13日). 2016年6月7日閲覧。
^ 公認会計士等の異動に関するお知らせ (株式会社東芝、2016年5月23日)。
^ 家庭電器事業の譲渡に関する基本合意書の締結について株式会社東芝、2016年3月17日
^ 東芝ライフスタイル株式会社の株式譲渡に関する株式譲渡契約の締結について株式会社東芝、2016年3月30日
^ 東芝ライフスタイル株式会社の株式譲渡完了に関するお知らせ株式会社東芝、2016年6月30日。
^ ^a ^b 野村不動産、NREG東芝不動産、東日本旅客鉄道 (2017年8月15日). “浜松町ビルディング(東芝ビルディング)建替事業「(仮称)芝浦一丁目計画」整備方針について”. 野村不動産. 2020年9月14日閲覧。
^ ^a ^b “浜松町・東芝ビルディング、再開発で2020年代に「超高層ツインタワー」に－桟橋併設、世界貿易センタービルも建替えへ”. 都市商業研究所 (2017年8月19日). 2020年9月14日閲覧。
^ “NYの「TOSHIBA」看板、撤去始まる”. 日本経済新聞電子版. 2019年5月24日閲覧。
^ シャープ、東芝のPC事業買収を発表
^ 新生「東芝クライアントソリューション」が事業開始東芝クライアントソリューション 2018年10月1日
^ “東証一部昇格の基準を緩和へ東芝も早期に復帰か”. テレ朝news (2019年11月30日). 2022年4月17日閲覧。
^ “東芝、東証一部復帰に影不適切会計発覚”. 日本経済新聞 (2020年1月19日). 2022年4月17日閲覧。
^ “東芝、傘下の循環取引「組織的な関与認められず」調査結果公表”. 日本経済新聞 (2020年2月14日). 2022年4月17日閲覧。
^ ^a ^b ^c “東芝、ダイナブック株式をシャープに完全売却”. 日経新聞. 2020年8月4日閲覧。
^ “東芝、システムＬＳＩ事業撤退で452人が早期退職人員再配置372人”. ロイター (2021年2月12日). 2021年2月13日閲覧。
^ 各位 - 株式会社東芝、2021年6月28日、同日閲覧
^ “東芝株主総会、永山氏への反対56.06% 議決権行使は初の8割超え”. REUTERS (2021年6月28日). 2021年6月28日閲覧。
^ 東芝、株主価値向上を目指し３つの独立会社に戦略的再編へ - 株式会社東芝、2021年11月12日、同日閲覧
^ （開示事項の経過）東芝グループの戦略的再編について - 株式会社東芝、2022年2月7日、同年4月10日閲覧
^ 空調事業を担う当社子会社の異動に関するお知らせ - 株式会社東芝、2022年2月7日、同年4月10日閲覧
^ 臨時株主総会招集ご通知 - 株式会社東芝、2022年3月8日、同年4月10日閲覧
^ 臨時株主総会招集ご通知の訂正について - 株式会社東芝、2022年3月8日、同年4月10日閲覧
^ 臨時株主総会の議決権行使結果に関するお知らせ - 株式会社東芝、2022年3月29日、同年4月10日閲覧
^ 特別委員会設置のお知らせ - 株式会社東芝、2022年4月7日、同年4月10日閲覧
^ （開示事項の経過）空調事業を担う当社子会社の異動に関するお知らせ - 株式会社東芝、2022年8月1日、同年10月13日閲覧
^ “アクセンチュア×東芝、企業のグリーントランスフォーメーション分野で連携（マイナビニュース）”. LINE NEWS. 2022年9月27日閲覧。
^ TBJH 株式会社による当社株式に対する公開買付けの開始予定に係る意見表明に関するお知らせ - 株式会社東芝、2023年3月23日、同年9月23日閲覧
^ 杉山歩 (2023年8月7日). “東芝買収のTOB、8日開始経営の混乱収束なるか”. 朝日新聞. 2023年8月11日閲覧。
^ “東芝ＴＯＢは８日開始、「物言う株主」の影響力排除へ…提示価格に「安すぎる」との声も”. 読売新聞 (2023年8月7日). 2023年8月11日閲覧。
^
^ ^a ^b
^ ^a ^b “東芝、１２月２０日に上場廃止へ７４年の歴史に幕”. 産経新聞 (2023年10月12日). 2023年10月12日閲覧。
^ https://boss-online.net/issue-2015-10/article-829 東芝の軌跡
^ https://www.toshiba.co.jp/about/press/2016_01/tp_j2201.htm 特別企画展「山口喜三郎ものがたり」開催について
^ ^a ^b https://shashi.shibusawa.or.jp/details_nenpyo.php?sid=5760&query=%25E6%25B4%25A5%25E5%25AE%2588%25E8%25B1%258A%25E6%25B2%25BB 渋沢社史データベース
^ ^a ^b http://riim.ws.hosei.ac.jp/wp-content/uploads/2014/10/WPno.32_ota.pdf 財界人の企業家活動－石坂泰三と土光敏夫－
^ https://president.jp/articles/-/16856?page=2 石坂泰三vs岩下文雄の確執
^ https://kotobank.jp/word/%E5%B2%A9%E7%94%B0%E5%BC%90%E5%A4%AB-1056822 岩田弐夫
^ https://books.google.co.jp/books?id=MnGzU5wz69QC&pg=PA91&lpg=PA91&dq=%E6%B8%A1%E9%87%8C%E6%9D%89%E4%B8%80%E9%83%8E&source=bl&ots=X7-L2hGqTK&sig=O7fzJ_bGTFaKmEbRt9oqr3tA8bw&hl=ja&sa=X&ved=0ahUKEwiq07eauJPQAhWLTrwKHRSLA6g4ChDoAQgvMAQ#v=onepage&q=%E6%B8%A1%E9%87%8C%E6%9D%89%E4%B8%80%E9%83%8E&f=false リーディング・カンパニーシリーズ東芝
^ https://www.huffingtonpost.jp/foresight/toshiba_b_7549234.html 「不適切会計」に揺れる「東芝」を蝕む歴代トップの「財界総理病」
^ 東芝:三井住友銀出身の車谷氏を会長兼CEOに､綱川社長はCOO，Bloomberg
^ ^a ^b “東芝が川崎に本社機能を移転、2013年に堀川町工場跡/神奈川”. カナロコ神奈川新聞. 神奈川新聞社 (2010年4月21日). 2020年9月13日閲覧。
^ 川崎市に「スマートコミュニティセンター」を開所
^ “東芝未来科学館：アクセス”. 株式会社東芝. 2020年9月13日閲覧。
^ ^a ^b ^c “東芝：会社概要（拠点情報：研究所など）”. 株式会社東芝. 2020年9月13日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “東芝：会社概要（拠点情報：工場など）”. 株式会社東芝. 2020年9月13日閲覧。
^
^ “東芝研究開発センター”. 株式会社東芝. 2020年9月13日閲覧。
^ “株式会社東芝ソフトウェア技術センター”. 株式会社東芝. 2020年9月13日閲覧。
^ “東芝生産技術センター”. 株式会社東芝. 2020年9月13日閲覧。
^ [7] 東芝デバイス&ストレージ^{[リンク切れ]}
^ 旧堀川町工場、かわさき産業ミュージアム^{[リンク切れ]}
^ 「LAZONA（ラゾーナ）川崎」プロジェクト起工式の挙行について株式会社東芝
^ ^a ^b “東芝：プレスリリース (2003.7.2) 柳町事業所の事業移転について”. 株式会社東芝 (2003年7月2日). 2020年9月13日閲覧。
^ “事業所一覧”. キヤノングローバル Canon Global. 2020年9月13日閲覧。
^ 三井不動産「先進的な物流施設」の開発加速 2017年度までに約2,000億円を投資首都圏、大阪で新たに6物件の開発決定
^ “MFLP日野”. MFLP | Mitsui Fudousan Logistics Park. 三井不動産. 2020年9月13日閲覧。
^ 青梅事業所土地の売却について
^ 東芝青梅工場跡地にて大規模高機能型物流施設を開発「（仮称）Landport青梅Ⅰ」着工日野自動車の部品センターとして2018年11月末竣工予定野村不動産ホールディングス株式会社 - PRTIMES 2017年10月24日 13時30分
^ “日野自動車、日野グローバルパーツセンターの稼働を開始 | ニュース”. 日野自動車株式会社 (2019年5月7日). 2020年9月13日閲覧。
^ 東芝北九州工場跡地市街地開発用地として利用方法再検討へ The Ube Journal^{[リンク切れ]}
^ ^a ^b
^ 東京ドーム6個分の広大さ…東芝・深谷事業所の跡地、約半分を大和ハウスに売却へ残り半分の売却急ぐ『埼玉新聞』2021年12月9日
^ “名西二丁目地区”. UR都市機構｜中部支社｜都市再生の取組み. 都市再生機構中部支社 (2015年4月). 2016年6月24日閲覧。 “【従前】株式会社東芝愛知工場名古屋分工場が立地されていましたが、移転により閉鎖され、大規模工場跡地が残されていた状態でした。”
^ 「企業が由来の地名各所に」読売新聞、2019年5月6日付
^ “5月6日読売新聞「企業が由来の地名各所に」”. 追手門学院大学. 追手門学院大学 (2019年5月9日). 2022年9月27日閲覧。 “全国には本社や工場があったことに由来して企業名が付いた地名が多くあるが、最近では企業の再編や統廃合で拠点そのものがなくなるケースが出ているという記事で、本学の新キャンパスが建った茨木市大田東芝町は、工場撤退後も地名変更がないということで取り上げられています。”
^ “東芝メモリ株式会社を「キオクシア株式会社」に社名変更 | 東芝メモリ”. business.toshiba-memory.com. 2019年7月19日閲覧。
^ 東芝、医療機器リース子会社をキヤノンに売却日本経済新聞 2017年2月21日
^ 東芝不動産株式会社の株式取得（子会社化）完了に関するお知らせ (PDF) 野村不動産ホールディングス
^ “世界初の二重コイル電球と内面つや消し電球の発明”. 東芝. 2011年2月1日閲覧。
^ “ランプの6大発明”. ファイン・ライトサービス. 2011年2月1日閲覧。
^
^ ^a ^b Supplemental Information about WD's Acquisition of HGST (PDF)
^ 米国・ウェスタンデジタル社とのHDD関連資産取引完了について - 東芝 2012年5月15日
^ さらば「東芝」、キヤノンメディカル社長の思い
^
^ 東芝がシステムLSI事業から撤退、アナログICとマイコンに注力
^ “東芝、CMOSセンサー事業から撤退 - ソニーへ譲渡”. マイナビニュース (2015年10月28日). 2022年4月1日閲覧。
^ “「量子理論の副産物に過ぎなかった」──東芝の「量子コンピュータより速いアルゴリズム」誕生秘話”. ITmedia NEWS. 2021年4月12日閲覧。
^ “東芝、量子暗号通信を子会社に営業強化へ”. 日本経済新聞 (2021年2月25日). 2021年4月12日閲覧。
^ “東芝、産業向けIoTサービスの全社横断型マーケティングプレースを開設”. MONOist. 2021年4月12日閲覧。
^ “東芝、売却益400億円電力計子会社上場、再建なお遠く”. 日本経済新聞 (2017年7月22日). 2021年4月12日閲覧。
^ アンドレイ・V・ポルトフ『世界の艦船増刊ソ連・ロシア原子力潜水艦史』海人社 2005年
^ 東芝の欠陥大画面液晶テレビ、訴訟の動き広がる―中国
^ 東芝・藤井氏が次世代DVDへの急速な事業シフトを宣言－質疑応答全掲載
^ https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ03HSY_T01C15A2MM8000/
^ https://mainichi.jp/articles/20160420/k00/00m/020/046000c
^
^ 関口聖 (2008年10月23日). “MM総研調査、上期の国内携帯出荷数は2000万台を割る”. 2021年4月15日閲覧。
^ “東芝が携帯電話の国内生産を停止、海外企業に製造委託”. Reuters (2009年5月20日). 2021年4月15日閲覧。
^
^
^
^ ^a ^b 東芝、サザエさんのCM降板を決定 TBS日曜劇場も - 朝日新聞デジタル 2017年11月22日発信、11月26日閲覧。
^
^
^ 東芝、組織的に利益操作歴代3社長辞任へ不適切会計 - 日本経済新聞（2015/7/21 1:50更新 / 2015年7月21日閲覧）
^ 第三者委員会調査報告書の受領及び判明した過年度決済の修正における今後の当社の対応についてのお知らせ（PDF） - 株式会社東芝第三者委員会（日本経済新聞Web 2015年7月20日掲載 / 2015年7月21日閲覧）
^ 東芝・田中社長、損失引当金の計上を承認せず不適切会計 - 日本経済新聞（2015/7/20 22:11更新 / 2015年7月20日閲覧）
^ 東芝・佐々木副会長、11年に不適切会計を認識 - 日本経済新聞（2015/7/20 22:26 / 2015年7月20日閲覧）
^ 第三者委「東芝トップの過度な要求が主原因」不適切会計 - 日本経済新聞（2015/7/20 22:34 / 2015年7月20日閲覧）
^ 東芝・西田相談役、会議で利益上積み要求不適切会計 - 日本経済新聞（2015/7/20 22:49 / 2015年7月20日閲覧）
^ 第三者委「上司に逆らえない企業風土が存在」東芝不適切会計 - 日本経済新聞（2015/7/20 22:52 / 2015年7月20日閲覧）
^ 東芝不適切会計「経営トップ関与」第三者委報告書 - 日本経済新聞（2015/7/20 23:12更新 / 2015年7月20日閲覧）
^ 東芝・佐々木氏、公職すべて辞任経財相明かす - 日本経済新聞（2015/7/21 10:36更新 / 2015年7月21日閲覧）
^ 東芝、田中社長の辞任発表室町会長が社長兼務日本経済新聞 2015年7月21日
^
^ “スクープ東芝、米原発赤字も隠蔽ー内部資料で判明した米ウエスチングハウスの巨額減損”. 日経ビジネス. 日経BP (2015年11月12日). 2016年3月10日閲覧。
^ “東芝が過去最悪の赤字､終われない「綱渡り」”. 東洋経済オンライン. 東洋経済新報社 (2016年3月10日). 2016年5月13日閲覧。
^ 東芝は債務超過転落を回避できるのか医療事業売却スキームには異論も東洋経済オンライン、東洋経済新報社
^ 富士フイルムが「怒り」のコメント東芝子会社「買収OK」は「アンフェア」 J-CASTニュース
^ 公取委、キヤノンの東芝メディカル買収を承認手法を注意日本経済新聞
^
^ [8] Yahoo!ニュース
^
^ “東芝、柳瀬悟郎副社長が辞任交際費の不適切処理”. 毎日新聞. 2023年2月15日閲覧。
^ “東芝：原発検査に18歳未満の作業員が従事－３カ所で労基法違反”. ブルームバーグ (2008年6月4日). 2015年5月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年5月5日閲覧。
^ 平成23(受)1259 解雇無効確認等請求事件
^ 「もう泣き寝入りはしない！理不尽な会社への逆襲が始まった！」『FLASH』2009年6月30日号、96頁、光文社
^ 東芝・過労うつ病労災・解雇裁判労災申請するまで２
^ 増田覚「東芝テック、業務委託先からスーパー2社の会員カード情報3万件流出」『INTERNET Watch』、2007年6月25日。2022年3月23日閲覧。

Facebook Page

Follow us on Twitter !

Read or create/edit this page in another language[編集]

東芝 in English