東京タワー
東京タワー（とうきょうタワー、英: Tokyo Tower）は、東京都港区芝公園にある総合電波塔である。日本電波塔（にっぽんでんぱとう）とも呼ばれる。
1958年（昭和33年）12月23日竣工。東京のシンボル、観光名所である。
2018年度グッドデザイン賞受賞。
2022年（令和4年）9月18日全面改築によるリニューアルオープン。
概要[編集]
創設者は前田久吉で、日本の「塔博士」とも称される内藤多仲らが設計（詳細は設計を参照）。 高さは333メートルと広報されており、海抜では351メートル。塔脚の中心を基準とした塔脚の間隔は88.0メートル。総工費約30億円、1年半（197万4,015時間/543日間）と延べ21万9,335人の人員を要して完成した。地上125メートル（海抜約150メートル）と223.55メートル（海抜約250メートル）に展望台を有するトラス構造の電波塔である。
昼間障害標識として、頂点より黄赤色（インターナショナルオレンジ）と白色を交互に配した塗装となっている。テレビおよびFMラジオのアンテナとして放送電波を送出（#送信周波数・出力を参照）、また東日本旅客鉄道（JR東日本）の防護無線用アンテナとして緊急信号を発信するほか、東京都環境局の各種測定器なども設置されている。
完成当初は日本一高い建造物だったが、高さが日本一だったのは1968年6月26日に小笠原諸島が日本に返還され南鳥島ロランタワーと硫黄島ロランタワーに抜かれるまでの約9年半と、対馬（長崎県）のオメガタワーが解体されてから東京スカイツリーに抜かれるまでの約11年間である。自立式鉄塔に限れば、東京スカイツリーに抜かれるまでの約51年半は日本一の高さだった。2020年現在は、東京スカイツリーに次ぐ日本で2番目に高い建造物である。なお、重量については約4,000トンとされる。
運営会社[編集]
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 | 日本
〒105-0011 東京都港区芝公園四丁目2番8号 |
| 設立 | 1957年（昭和32年）5月8日
（日本電波塔株式会社） |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 1010401023011 https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/8/8a/OOjs_UI_icon_edit-ltr-progressive.svg/10px-OOjs_UI_icon_edit-ltr-progressive.svg.png |
| 事業内容 | 総合電波塔の設置経営、観光施設の経営、不動産賃貸業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 前田 伸 |
| 資本金 | 12億円 |
| 従業員数 | 162人 |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | 東映 13.48%
マザー牧場 11.25% （2007年3月31日現在） |
| 主要子会社 | 東京タワースタジオ
東京タワーパーキングセンター |
| 外部リンク | https://www.tokyotower.co.jp/index.html |
| 特記事項：2019年10月1日、現商号に変更。 | |
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株式会社 TOKYO TOWER（英: TOKYO TOWER Co.,Ltd）は、東京都港区芝公園に本社を置く東京タワーの建主であり、管理ならびに運営を行っている。
法人概要[編集]
1957年5月、「大阪の新聞王」と呼ばれ、当時、産業経済新聞社、大阪放送（ラジオ大阪）各社の社長を務め、後に関西テレビ放送の社長にも就く前田久吉が日本電波塔株式会社（にっぽんでんぱとう、英: NIPPON TELEVISION CITY CORPORATION）を設立。久吉はタワーの完成とほぼ同時の1958年、産経新聞社を国策パルプ工業（現・日本製紙）社長の水野成夫に譲渡してその経営から手を引いたが、日本電波塔（東京タワー）とラジオ大阪の経営には引き続き携わった。この結果、日本電波塔は当時の産経新聞グループはもちろん、その後のフジサンケイグループからも完全に切り離されて前田家主導の同族企業となった。その名残で産経新聞グループから離脱する直前の1957年10月、文化放送やニッポン放送などと共に発足した、中央ラジオ・テレビ健康保険組合に基幹会社の一社として2019年現在でも加入している。また、ラジオ大阪も2005年にフジサンケイグループ入りするまで、前田家主導で独自の経営をしていた。
久吉は千葉県富津市鹿野山に1962年、マザー牧場を開設している関係で、2009年にはマザー牧場や日本電波塔の関連会社が同県木更津市のコミュニティFMであるかずさエフエムの株式を取得し運営しているほか、同市や君津市を中心とする地域で整備され2010年1月に経営破綻したかずさアカデミアパークの再建スポンサーを同年8月から日本電波塔・マザー牧場・ホテルオークラ・グリーンコアの各社が務め、経営再建を行っている。
1964年には敷地内に東京タワー放送センター（現・東京タワーメディアセンター）を建設し、同年開局した日本科学技術振興財団テレビ事業本部（東京12チャンネル）に賃貸した。この建物は、事業を承継したテレビ東京が1985年まで本社として使用していた。テレビ東京天王洲スタジオ完成後の2000年より日本電波塔による自主運営となり、2005年7月には子会社「東京タワー芝公園スタジオ」（のちに東京タワースタジオ）に移管され、2012年に閉鎖されるまでテレビスタジオとして利用された。なお、東京タワースタジオ閉鎖後、内部改装を施し「東京タワーメディアセンター」に名称を変更、2019年1月時点でも営業を続けている。
また、1960年代に東京タワーへのアクセスとして、日本電波塔自ら浜松町 - 東京タワー間1.2キロにモノレールの敷設を計画したが、これは実現しなかった。
東京タワーは、全国FM放送協議会（JFN）のキー局エフエム東京（TOKYO FM）の大株主（学校法人東海大学に次ぐ第2位）でもある。この他にもJFNの系列局であるKiss-FM KOBEの経営破綻による新会社・兵庫エフエム放送（Kiss FM KOBE）にTOKYO FMとともに19.2%を出資。また、同じくJFN加盟局のエフエム大阪（FM大阪）に20%、JFN特別加盟局のInterFM897に9.4%をそれぞれ出資している。
2018年12月23日、東京タワーの開業60周年を機に、運営会社の商号を株式会社東京タワーに変更。翌2019年10月1日には株式会社TOKYO TOWERに変更した。
2022年9月18日までに、引き続き多くの人が利用されるように、電波塔の工事や外壁などの塗装、タワー内設備等の全面改築でリニューアルオープンした。
