日本語
日本語（にほんご、にっぽんご）は、日本国内や、かつての日本領だった国、そして国外移民や移住者を含む日本人同士の間で使用されている言語。日本は法令によって公用語を規定していないが、法令その他の公用文は全て日本語で記述され、各種法令において日本語を用いることが規定され、学校教育においては「国語」の教科として学習を行うなど、事実上日本国内において唯一の公用語となっている。
使用人口について正確な統計はないが、日本国内の人口、及び日本国外に住む日本人や日系人、日本がかつて統治した地域の一部住民など、約1億3,000万人以上と考えられている。統計によって前後する場合もあるが、この数は世界の母語話者数で上位10位以内に入る人数である。
また第一次世界大戦後、日本に委任統治（南洋諸島を参照）されていたパラオでは、現在も一部地域で日本語を公用語と定めている。
特徴[編集]
日本語の音韻は、「っ」「ん」を除いて母音で終わる開音節言語の性格が強く、また標準語（共通語）を含め多くの方言がモーラを持つ。アクセントは高低アクセントである。
なお元来の古い大和言葉では、原則として
- 「ら行」音が語頭に立たない（しりとりで『ら行』で始まる言葉が見つけにくいのはこのため。『らく（楽）』『らっぱ』『りんご』『れい（礼）』などは大和言葉でない）
- 濁音が語頭に立たない（『だ（抱）く』『どれ』『ば（場）』『ばら（薔薇）』などは後世の変化）
- 同一語根内に母音が連続しない（『あ お（青）』『かい（貝）』は古くは『あを /awo/』, 『かひ /kapi/』）
などの特徴があった。
文は、「主語・修飾語・述語」の語順で構成される。修飾語は被修飾語の前に位置する。また、名詞の格を示すためには、語順や語尾を変化させるのでなく、文法的な機能を示す機能語（助詞）を後ろに付け加える（膠着させる）。これらのことから、言語類型論上は、語順の点ではSOV型の言語に、形態の点では膠着語に分類される。
語彙は、古来の大和言葉（和語）のほか、漢語（字音語）、外来語、および、それらの混ざった混種語に分けられる。字音語（漢字の音読みに由来する語の意、一般に「漢語」と称する）は現代の語彙の一部分を占めている。また、「絵/画（ゑ）」など、もともと音であるが和語と認識されているものもある。さらに近代以降には西洋由来の語を中心とする外来語が増大している。
待遇表現の面では、文法的・語彙的に発達した敬語体系があり、叙述される人物どうしの微妙な関係を表現する。
日本語は地方ごとに多様な方言があり、とりわけ琉球諸島[要曖昧さ回避]で方言差が著しい（「方言」の節参照）。近世中期までは京都方言が中央語の地位にあったが、近世後期には江戸方言が地位を高め、明治以降の現代日本語では東京山の手の中流階級以上の方言（山の手言葉）を基盤に標準語（共通語）が形成された。
表記体系はほかの諸言語と比べて極めて複雑かつ柔軟性の高さが特徴である。漢字（国字を含む。音読みおよび訓読みで用いられる）と平仮名、片仮名が日本語の主要な文字であり、常にこの3種類の文字を組み合わせて表記する（「字種」の節参照）。表音文字で表記体系を複数持つため、当て字をせずに外来語を表記することが可能だが、ラテン文字（ローマ字）やギリシャ文字（医学・科学用語に多用）などもしばしば用いられる。また、縦書きと横書きのどちらでも表記することが可能である（表記体系の詳細については「日本語の表記体系」参照）。
音韻は「子音＋母音」音節を基本とし、母音は5種類しかないなど、分かりやすい構造を持つ一方、直音と拗音の対立、「1音節2モーラ」の存在、無声化母音、語の組み立てに伴って移動する高さアクセントなどの特徴がある。
分布[編集]
日本語は、主に日本国内で使用される。話者人口についての調査は国内・国外を問わずいまだないが、日本の人口に基づいて考えられることが一般的である。
日本国内に、法令上、日本語を公用語ないし国語と定める直接の規定はない。しかし、法令は日本語で記されており、裁判所法においては「裁判所では、日本語を用いる」（同法74条）とされ、文字・活字文化振興法においては「国語」と「日本語」が同一視されており（同法3条、9条）、その他多くの法令において、日本語が唯一の公用語ないし国語であることが前提とされている。また、法文だけでなく公用文はすべて日本語のみが用いられ、学校教育では日本語が「国語」として教えられている。
日本では、テレビやラジオ、映画などの放送、小説や漫画、新聞などの出版の分野でも、日本語が使われることがほとんどである。国外のドラマや映画が放送される場合でも、基本的には日本語に訳し、字幕を付けたり声を当てたりしてから放送されるなど、受け手が日本語のみを理解することを前提として作成される。原語のまま放送・出版されるものも存在するが、それらは外国向けに発表される前提の論文、もしくは日本在住の外国人、あるいは原語の学習者など限られた人を対象としており、大多数の日本人に向けたものではない。
日本国外では、主として、中南米（ペルー・ブラジル・ボリビア・ドミニカ共和国・パラグアイなど）やハワイなどの日本人移民の間に日本語の使用がみられるが、3世・4世と世代が下るにしたがって非日本語話者が多くなっているという。また、太平洋戦争の終結以前に日本領ないし日本の勢力下にあった朝鮮総督府の朝鮮半島・台湾総督府の台湾・旧満州国で現在中華人民共和国の一部・樺太庁の樺太（サハリン）・旧南洋庁の南洋諸島（現在の北マリアナ諸島・パラオ・マーシャル諸島・ミクロネシア連邦）などの地域では、日本語教育を受けた人々の中に、現在でも日本語を記憶して話す人がいる。台湾では先住民の異なる部族同士の会話に日本語が用いられることがあるだけでなく、宜蘭クレオールなど日本語とタイヤル語のクレオール言語も存在している。また、パラオのアンガウル州では歴史的経緯から日本語を公用語の一つとして採用しているが、現在州内には日本語を日常会話に用いる住民は存在せず、象徴的なものに留まっている。
日本国外の日本語学習者は2015年調査で365万人にのぼり、中華人民共和国の約95万人、インドネシアの約75万人、大韓民国の約56万人、オーストラリアの約36万人、台湾の約22万人が上位となっている。地域別では、東アジア・東南アジアで全体の学習者の約8割を占めている。日本語教育が行われている地域は、137か国・地域に及んでいる。また、日本国内の日本語学習者は、アジア地域の約16万人を中心として約19万人に上っている。
