日本無線
日本無線株式会社（にほんむせん、英: Japan Radio Co., Ltd.、略称：JRC）は、東京都中野区に本社を置く、老舗の大手通信メーカ（日本最大手の無線通信メーカ）である。有価証券報告書による平均年収は約750万となっている。
日清紡ホールディングスの中核であるエレクトロニクス部門に属しており、産業用および公共用無線通信システムなどを製造・販売しており、主要営業品目は、通信機器・海上機器・システム機器に大別される。
沿革[編集]
1915年に木村駿吉らが匿名組合として創業した。1920年に日本無線電信電話として株式会社となり、その後大倉財閥並びに日本電力傘下となった。主に無線通信機器製造で軍需部門を一手に引き受け、中島飛行機や日立・日産グループ（日産コンツェルン）などと並び称される日電財閥の有力企業だった。
戦後は財閥解体のあおりで、東京都の日本無線のほか、長野県の長野工場は長野日本無線、上田工場は上田日本無線、諏訪工場は諏訪日本無線として独立した。長野日本無線と上田日本無線はかつては持分法適用関連会社であったが、2016年3月に完全子会社化した。諏訪日本無線は現存しない。
戦後の荒廃のなか、軍事技術の民間への転用を推進した。当時、日本経済団体連合会会長でもあった櫻田武が率いる日清紡績（現・日清紡ホールディングス）の支援を受けて、企業としての建て直しを図る。同時期に、技術部長をしていた中島茂博士のリーダーシップのもとで、超音波診断装置を初めて開発したのも同社であり、妊婦の胎内を診るエコー装置に使われている。医療機器部門は後にアロカ（後の日立アロカメディカル）として独立した。
特徴[編集]
電波や音に関しての技術を有する無線機器・情報機器総合製造業。
無線通信機器として、GPS受信機、無線LAN、基幹系無線通信装置、超高速無線通信装置ワイヤレスファイバーや、船舶に搭載する海上無線通信機器、海難救助用発信機イーパブ、魚群探知機、船舶レーダー、衛星通信装置インマルサットを製造している。
ドップラーソナーやシステム機器として、都道府県防災行政無線、地震情報システム、空港監視レーダ、ホール／会議音響システムなどがある。船舶用の衛星通信装置インマルサットでは、世界シェアトップである。
