日本バスケットボール協会
公益財団法人日本バスケットボール協会(こうえきざいだんほうじんにっぽんバスケットボールきょうかい、英: Japan Basketball Association、略称: JBA)は、日本国内におけるバスケットボール競技の活動の振興を行う国内競技連盟。
沿革[編集]
- 1930年、大日本籠球協会として設立。
- 1945年、日本籠球協会として再発足、日本体育協会(のちの日本スポーツ協会)に加盟。
- 1950年、国際バスケットボール連盟(FIBA)に復帰加盟。
- 1960年、アジアバスケットボール連盟(ABC、のちのFIBAアジア)設立。
- 1967年、バスケットボール日本リーグ発足。
- 1976年、法人化により財団法人日本バスケットボール協会(JABBA)設立。
- 1995年、バスケットボール日本リーグ機構(JBL)設立。
- 1999年、バスケットボール女子日本リーグ機構(WJBL)設立。
- 2005年、日本プロバスケットボールリーグ(bjリーグ)の分離。
- 2007年、日本バスケットボールリーグ(JBL)設立、日本協会の略称をJABBAからJBAに改称。
- 2010年、bjリーグを公認。
- 2012年、JBAが公益財団法人に移行。事務局を岸記念体育会館より品川区西五反田の第2オークラビル7Fに移転。
- 2013年、ナショナル・バスケットボール・リーグ(NBL)設立。3x3推進室を開設。
- 2014年、FIBAより資格停止処分を受ける。JBA改革のためFIBAがJAPAN 2024 TASKFORCEを設立。
- 2015年4月、全理事・評議員が辞任した後、5月に川淵三郎を会長とする新体制が発足。
- 2015年8月9日、FIBAが日本の資格停止処分解除を決定。
- 2016年2月22日、事務局を東京都文京区後楽鹿島ビルに移転
- 2019年、FIBA 3x3 U23ワールドカップ2019で女子チームが男女全カテゴリー通じて日本初の世界大会優勝を達成。
- 2021年、JBAバスケットボールファミリー安心安全保護宣言を採択し、暴力行為等通報窓口を設置
組織[編集]
会長[編集]
歴代会長[編集]
- 冨田毅郎(1947年 - 1951年)
- 大庭哲夫(1951年 - 1967年)
- 三橋誠(1967年 - 1981年)
- 菊池稔(1981年 - 1985年)
- 金尾實(1985年 - 1991年)
- 山田正司(1991年 - 1995年)
- 辻兵吉(1995年 - 1999年)
- 尾崎正敏(1999年 - 2003年)
- 兼子勲(2003年 - 2005年)
- 鬼塚喜八郎(2005年 - 2007年)
- 麻生太郎(2008年 - 2014年)
- 深津泰彦(2014年)
- 川淵三郎(2015年 - 2016年)
- 三屋裕子(2016年 - 現在)
役員[編集]
2023年10月06日現在
役職 | 名前 | 備考 |
---|---|---|
会長 | 三屋裕子 | (公財)日本バスケットボール協会 代表理事
国際バスケットボール連盟 セントラルボードメンバー (公財)日本オリンピック委員会 副会長 ENEOSホールディングス(株) 社外取締役 |
副会長 | 田中俊和 | (公財)日本バスケットボール協会 代表理事
住友不動産(株) 常勤監査役 |
高橋雅弘 | (一社)バスケットボール女子日本リーグ 専務理事
日本トップリーグ連携機構 理事 | |
島田慎二 | (公社)ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 代表理事CEO(チェアマン)
(一社)日本トップリーグ連携機構 理事 | |
理事 | 野田明宏 | (一社)熊本県バスケットボール協会 専務理事
(一社)日本社会人バスケットボール連盟 理事 |
竹内美奈子 | (一社)日本車いすバスケットボール連盟 副会長
(株)TM Future 代表取締役 (株)滋賀銀行 社外取締役 日本バドミントン協会 理事 他 | |
鶴宏明 | (公社)ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 理事
バスケットボール・コーポレーション(株) 代表取締役社長 B.MARKETING(株) 代表取締役社長 (公財)江副記念リクルート財団 代表理事 / 専務理事 | |
増田博徳 | 岐阜県バスケットボール協会 専務理事 | |
井手口孝 | 福岡県バスケットボール協会 副会長 / 専務理事
福岡第一高等学校 校長代理 | |
多田明弘 | 経済産業省 顧問 | |
境田正樹 | TMI総合法律事務所 弁護士
(公社)ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 理事 スポーツ庁スポーツ審議会 委員 (一社)大学スポーツ協会 理事 | |
鷹野志穂 | (株)エトワ 代表取締役社長
森永製菓(株) 社外取締役 藤田観光(株) 社外取締役 他 | |
山花英司 | 徳島県バスケットボール協会 専務理事
日本社会人バスケットボール連盟 理事 | |
守屋志保 | 江戸川大学メディアコミュニケーション学部 教授 | |
監事 | 中森真紀子 | 中森公認会計士事務所 代表
M&Aキャピタルパートナーズ(株) 監査役 伊藤忠商事(株) 取締役 |
広瀬史乃 | (株)ジョイフル本田 社外監査役
(株)ニッスイ 社外監査役 (一財)全日本野球協会 常務理事 |
関連団体[編集]
各種連盟[編集]
- 公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(B.LEAGUE)
- 一般社団法人ジャパン・バスケットボールリーグ(B3リーグ)
- 一般社団法人バスケットボール女子日本リーグ(Wリーグ)
- 一般社団法人日本社会人バスケットボール連盟
- 一般財団法人全日本大学バスケットボール連盟
- 日本障がい者バスケットボール連盟
- 一般社団法人日本車いすバスケットボール連盟
- 一般社団法人日本車いすツインバスケットボール連盟
- 一般社団法人日本FIDバスケットボール連盟
- 特定非営利活動法人日本デフバスケットボール協会
協力団体[編集]
- 公益財団法人全国高等学校体育連盟 バスケットボール専門部
- 公益財団法人全国高等学校体育連盟 定通制部バスケットボール専門部
- 公益財団法人日本中学校体育連盟
- 一般社団法人全国高等専門学校連合会 バスケットボール競技専門部
- 全国専門学校体育連盟(全国専門学校バスケットボール連盟)
- 公益財団法人スペシャルオリンピックス日本
ナショナルチーム[編集]
JBAが編成するナショナルチーム。愛称は5人制、3人制、男女とも共通の「AKATSUKI JAPAN」
- バスケットボール男子日本代表
- バスケットボール女子日本代表
- 3x3男子日本代表
- 3x3女子日本代表
大会[編集]
日本バスケットボール協会が主催もしくは共催する大会。
- 天皇杯・皇后杯全日本バスケットボール選手権大会(オールジャパン)
- 全日本社会人バスケットボール選手権大会
- 全日本大学バスケットボール選手権大会
- 全国高等学校バスケットボール選手権大会(ウインターカップ)
- 都道府県対抗ジュニアバスケットボール大会
- 全国ミニバスケットボール大会
- 3x3日本選手権大会
- 3x3 JAPAN TOUR
大会結果[編集]
一般[編集]
大会名 | 昨シーズン | 優勝 | スコア | 準優勝 | 今シーズン |
---|---|---|---|---|---|
リーグ戦 | |||||
B1リーグ | 2022-23 | — | 2023-24 | ||
B2リーグ | 2022-23 | — | 2023-24 | ||
B3リーグ | 2022-23 | — | 2023-24 | ||
カップ戦 | |||||
天皇杯全日本バスケットボール選手権大会 | |||||
全日本社会人バスケットボール選手権大会 | |||||
全日本大学バスケットボール選手権大会 |
大会名 | 昨シーズン | 優勝 | スコア | 準優勝 | 今シーズン |
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リーグ戦 (女子) | |||||
Wリーグ(W LEAGUE) | 2022-23 | — | 2023-24 | ||
カップ戦 (女子) | |||||
皇后杯全日本バスケットボール選手権大会 |
高校生年代[編集]
大会名 | 昨シーズン | 優勝 | スコア | 準優勝 | 今シーズン |
---|---|---|---|---|---|
カップ戦 | |||||
全国高等学校バスケットボール選手権大会(ウインターカップ) | |||||
カップ戦 (女子) | |||||
中学生年代[編集]
大会名 | 昨シーズン | 優勝 | スコア | 準優勝 | 今シーズン |
---|---|---|---|---|---|
カップ戦 | |||||
都道府県対抗ジュニアバスケットボール大会 |
小学生年代[編集]
大会名 | 昨シーズン | 優勝 | スコア | 準優勝 | 今シーズン |
---|---|---|---|---|---|
カップ戦 | |||||
全国ミニバスケットボール大会 |
FIBAタスクフォースによるJBA改革[編集]
2013年12月、国際バスケットボール連盟(FIBA)はJBAに対し、『JBAのガバナンス(組織統治)の確立』、『日本男子代表チームの強化』、『2リーグ並存状態(NBLとbjリーグ)の解消』を主とする改革を要求した。
FIBAは特にJBAの国内バスケットボール界の統治能力の欠如について問題視しており、背景には日本がホスト国として開催した2006年世界選手権(現在のFIBAワールドカップ)で大規模な損失を計上したこと、世界最大規模の大会を開催したにもかかわらず大会後の競技の普及が進まず人気が低迷、JBA内部でも各種責任処理を巡って内紛が多発、男子国内トップリーグのプロ化・統合問題も長年解決できない(前述)という状況がある。FIBAは2020年東京オリンピックの開催を控えた日本バスケ界のこのような状況を憂慮しており、将来に向けて日本バスケ界の発展を促すために今回の要求に至った。
男子日本代表チームの強化の指摘については、近年FIBAアジア内においても成績が下降線を辿っている状況がある。JBAの統治能力欠如の問題の一つでもあるが、育成年代の強化の問題として高校生の全国大会とFIBAのアンダーカテゴリーの国際大会の日程が重なっているという問題がある。2014年の例で言えば、インターハイの決勝が終わった翌日にバスケットボールU-17世界選手権が開幕しており、高校がインターハイを優先した場合、貴重な世界大会の出場機会を逃すことになりかねない。FIBAは夏の期間をユース世代の国際大会開催期間と位置付けており、この時期に同年代の大会が開催されていること自体を問題視している。
2014年4月にFIBAはJBAに対し回答の期限を10月末と通告し、JBAが充分な回答を示すことができない場合、FIBAの会員資格停止処分を科するとした。処分が科された場合、日本代表男子チームだけでなく、女子、ユース、クラブチームレベルのすべてのカテゴリーでの国際試合出場が停止となる。また2020年東京オリンピックへの開催国枠での出場を適用しない可能性にも言及している。
しかしJBAはこれらの諸要求に対する充分な合意・回答をまとめることができず、10月23日に回答期日まで1週間を残している中、会長の深津泰彦がその責任を取るとして早々に辞任し丸尾充副会長が会長代行職を務めることとなった。FIBAには諸要求についての回答成案がなされないまま、草案を提出することにしたが、会員資格・国際試合出場停止などの何らかの制裁処置は不可避の状況となった。
11月に入り、14日の会長選考委員会でJBA執行部は丸尾会長代行を新会長に推したが、地方9ブロック代表の反発により決定できず、さらにはFIBAからの通告があるまで様子見するという方針により新トップリーグ組織委員会の会合は中止となった。こうした対応で改革は一向に進まず、26日までに届いたFIBAの通告により、JBAに対し無期限の資格停止処分が下された。これにより前述のとおり日本代表は国際試合に参加できなくなり、処分が長期化した場合には2015年に予定されている2016年リオデジャネイロオリンピックの予選に参加することができなくなる恐れがある。
処分通達後、FIBAはJBAが機能不全に陥っているとして、2015年1月28日にFIBAタスクフォース『JAPAN 2024 TASKFORCE』を設立し、JBAのガバナンス改革を開始。タスクフォースの共同チェアマンには日本サッカー協会最高顧問の川淵三郎とFIBAセントラルメンバーのインゴ・ヴァイスが就任した。活動費約3000万円はJBAが負担する。
- JAPAN 2024 TASKFORCEメンバー
役職 | 名前 | 肩書・経歴 |
---|---|---|
共同チェアマン | 川淵三郎 | 日本サッカー協会キャプテン(最高顧問) |
インゴ・ヴァイス(ドイツ語版) | FIBAセントラルボードメンバー | |
メンバー | 青木剛 | 日本オリンピック委員会副会長兼専務理事 |
岡崎助一 | 日本体育協会専務理事 | |
梅野哲雄 | 日本バスケットボール協会会長職務代行 | |
林親弘 | 株式会社東芝バスケットボール部長・ブレイブサンダース部長 | |
木村達郎 | 沖縄バスケットボール株式会社琉球ゴールデンキングス代表取締役社長 | |
萩原美樹子 | 早稲田大学バスケットボール部女子部ヘッドコーチ | |
中村潔 | 株式会社電通執行役員 | |
境田正樹 | 四谷番町法律事務所弁護士 | |
オブザーバー | 久保公人 | 文部科学省スポーツ・青少年局長 |
パトリック・バウマン | FIBA事務総長 |
タスクフォースには、トップリーグ、ガバナンス、バスケットボールデベロップメントの3つのワーキンググループが設置され、作業が進められた。
トップリーグ並存問題はタスクフォースの尽力により、タスクフォースの活動開始からわずか2か月余り後の2015年4月1日に新トップリーグ運営法人のジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグが設立され、並存解消への道筋がついた(開幕は2016年9月)。
JBA組織内改革も進められ、4月8日にJBA理事会で制裁処分の責任を取る形で25名の全理事が辞任。4月29日の臨時評議員会では全評議員の辞任も決定し、さらに理事の人数削減や事務総長が実務を掌握するなどとしたJBAの定款や基本規定の改正も行われた。
新体制についてFIBAは、過去にJBA内で学閥や派閥による内紛があったことを踏まえ、スポーツの知識を持ちバスケットボール界にしがらみのない人選を意向。5月13日の臨時評議員会にて川淵三郎を会長とする新体制が発足。新体制は前体制の25名から大幅減の8名で、女性初の副会長の小野清子と三屋裕子、専務理事/事務総長の大河正明など全員が新任である。
2015年6月19日、FIBAが日本の資格停止処分を解除した。(正式決定は8月のFIBA理事会)
処分解除後もFIBAセントラルボードメンバーが年2回程度来日し、タスクフォースによるモニタリングを実施している。2018年に来日したヴァイスは、JBA新体制およびBリーグのもと日本バスケ界が進展しており、他のFIBAメンバーに日本を成功例として紹介していると一定の評価をした。一方で、元JBA理事らで構成された日本バスケットボール推進協議会がFIBAに対しJBA現体制への批判を寄せていることついては、同協議会に誹謗中傷は止めるよう苦言を呈した。川淵はFIBAタスクフォースによるモニタリングについて、東京オリンピック開催予定の2020年を越えて、日本が共催するワールドカップが開催される2023年まで継続することを希望した。