学研ホールディングス
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株式会社学研ホールディングス（がっけんホールディングス）は、学習塾などの教育サービス、出版物の発行や保育用品などの製作販売、サービス付高齢者向け住宅や認知症グループホームなどの介護施設・子育て支援施設の運営等の事業を統括する日本の持株会社である。
2009年（平成21年）10月1日に学習研究社（がくしゅうけんきゅうしゃ）より組織改編・社名変更を実施した。
概要[編集]
『中学コース』、『科学と学習』等の教育雑誌、学習参考書、辞書、辞典等教育関係の出版を中心に発展した出版社である。小学校の保健・中学校の保健体育教科の教科書や、学習指導要領に準拠した各科目の副読本・ワークブックを教育機関向けに発行している。
学習雑誌は書店を通さず、小学校の教室で教師が集金・配布するという販売システムを採用していたが、1971年（昭和46年）日本消費者連盟の「学校を商売の場所にするな」という批判により廃止、「学研コンパニオン」（学研のおばちゃん）という女性販売員が直接家庭に届ける訪問販売へ転換して勢力を維持した。
1990年代以降、自宅学習・補習の分野で学習塾・通信教育や、学研ジー・アイ・シーによる「学研 大学入試現役合格システム（塾サービス付き学習教材、行政処分に伴い廃止）」など高単価サービス（年間数万 - 数十万円単位）の販売へ軸足を移した。
2000年代より少子化と出版不況の影響で収益悪化が顕著となり、事業撤退や社員のリストラによる経営のスリム化を図るようになる。2004年（平成16年）7月には子会社の「立風書房」を吸収合併。2005年（平成17年）秋には子会社であった学研クレジットを、MBOでNIFベンチャーズ系の投資会社に売却した。玩具事業は2006年（平成18年）3月に子会社「学研ステイフル」と学研トイズに分割・移管している。
2009年（平成21年）10月、従来の学習研究社を持株会社化し学研ホールディングスに社名を変更すると共に組織再編を実施。学研エデュケーショナル、学研パブリッシング、学研教育出版、学研マーケティング、学研出版サービス、学研プロダクツサポート、学研ビジネスサポート、学研ファシリティサービスを新設分割設立会社とする新設分割と、100%子会社である学研教育みらい、学研ネクスト（旧：研秀出版）、秀潤社と学習研究社メディカル出版事業部の合併による学研メディカル秀潤社を吸収分割承継会社とする吸収分割を実施した。学研エデュケーショナルおよび同社傘下を含む教育・学習塾部門については、2010年（平成22年）に再々編を実施し、学研塾ホールディングスを中間持株会社とする体制に変更された。
2014年8月29日、栄光ホールディングスと双方の株式を持ち合い資本業務提携すると発表。主力の教育サービス事業に連携を広げるとしている。
2022年、学研教育みらいを存続会社として学研プラス（旧学研マーケティング、学研教育出版、学研パブリッシング）、学研メディカル秀潤社、学研出版サービスを合併し総合出版社の株式会社Gakkenが発足。
1962年（昭和37年）落成のかつての本社は、東京都大田区上池台にあり、東海道新幹線及び横須賀線で多摩川を渡り東京都内に入った際の目印として親しまれたが、老朽化が進んだうえ、業務拡張により末期はほかに2軒の自社ビルと民間ビルに分散していた。交通の便も悪かった（鉄道駅から少し遠い）ため、20世紀末には品川区西五反田の土地を取得し、2008年（平成20年）秋に当地に建設された現本社へと移転した。本社跡にはスーパーマーケット「ライフ上池台店」が立地している。
広島県に本社を置く家庭学習研究社とは無関係である。
沿革[編集]
- 1946年（昭和21年）4月 - 学習研究社設立。『小学三年の学習』-『小学六年の学習』を創刊。
- 1947年（昭和22年） - 東京都品川区平塚町八丁目1204番地に資本金19万5千円で株式会社学習研究社を設立。『小学一年の学習』『小学二年の学習』創刊。
- 1951年（昭和26年） - 東京都大田区南千束町46番地に本店移転。『1年の学習』-『6年の学習』と改題。
- 1952年（昭和27年） - 『よいこのくに』創刊。
- 1957年（昭和32年） - 『6年の科学』創刊。
- 1958年（昭和33年） - 株式会社よいこのくに社を吸収合併。
- 1962年（昭和37年） - 東京都大田区上池上264番地に本社ビル完成、本店移転。
- 1963年（昭和38年） - 『5年の科学』、「科学」全学年発刊。
- 1965年（昭和40年） - 研秀出版株式会社（後の株式会社学研ネクスト）を設立。
- 1966年（昭和41年）
- 8月 - 株式会社エリオン（後の株式会社学研エリオン）
- 11月 - 出版事業の株式会社立風書房を設立。
- 1968年（昭和43年） - 東京都大田区上池台四丁目40番5号、本店住居表示の実施。
- 1971年（昭和46年） - 『パーゴルフ』創刊。
- 1972年（昭和47年） - 『アンカー英和辞典』刊行。
- 1973年（昭和48年） - 『ビクトリア現代新百科』刊行。
- 1975年（昭和50年）9月 - 医学書出版の株式会社秀潤社（後の株式会社学研メディカル秀潤社）を設立。
- 1976年（昭和51年） - 『常用漢字辞典』刊行。
- 1978年（昭和53年） - 株式会社ビクトリア・ファンシー販売を買収。
- 1979年（昭和54年） - 『マイコーチ 高校版』創刊。
- 1980年（昭和55年） - 株式会社学研事務機販売、株式会社学研ホームクレジット（現：ジャックス・ペイメント・ソリューションズ株式会社）を設立。アニメ『ニルスのふしぎな旅』（NHK総合）放送。
- 1982年（昭和57年） - 東京証券取引所2部上場。学研割賦販売株式会社を吸収合併。アニメ『まいっちんぐマチコ先生』（テレビ東京）放送。
- 1983年（昭和58年）10月 - 株式会社ジー・アイ・シーを設立。
- 1984年（昭和59年）
- 2月 - 東京証券取引所1部指定替え。
- 10月 - 株式会社スリー・エー・システムズを設立。
- 『POTATO』創刊。
- 1985年（昭和60年）
- 2月 - オンライン情報サービスの株式会社学研メディコン
- 5月 - 株式会社学研アールボーテを設立。
- 1987年（昭和62年） - 貿易会社学研（香港）有限公司を設立。
- 1988年（昭和63年） - 音源制作、著作権管理の有限会社プラッツアーティスト（現：株式会社学研ライツマネジメント）を設立。
- 1991年（平成3年） - 株式会社学研ジー・アイ・シー、イーエスティー教育システム株式会社を合併。
- 1992年（平成4年） - 物流システムの株式会社学研ロジスティクスを設立。
- 1993年（平成5年） - 株式会社学研スクールマネジメントを設立。
- 1994年（平成6年）
- 3月 - 株式会社エーエムエスを設立。
- 4月 - ステーショナリー製作･販売の株式会社学研トイホビー（株式会社学研ステイフル）、株式会社学研イーピーオーを設立。
- 10月 - 埼玉県入間郡三芳町、所沢総合流通センターに物流拠点を移転。
- 1997年（平成9年） - 「イマジン学園」事業開始。
- 2000年（平成12年） - 『大人の科学』創刊。学研M文庫創刊。
- 2002年（平成14年） - 映像コンテンツ事業に進出、オルスタック・ピクチャーズを設立。
- 2003年（平成15年）8月 - 株式会社インデックスと資本提携。
- 2004年（平成16年）
- 7月 - 株式会社立風書房を吸収合併。
- 7月 - 介護事業の株式会社ココファン（現：株式会社学研ココファンホールディングス）を設立。
- 2005年（平成17年）
- 2月 - 第三者評価事業の株式会社R&C（現：株式会社学研データサービス）を設立。
- 11月 - 進学塾運営事業の株式会社学研メソッドを設立。
- 2006年（平成18年）
- 5月 - スクウェア・エニックスとの共同出資により、株式会社SGラボを設立。
- 11月 - 幼保園への絵本・保育用品販売の株式会社学研エリアマーケットを設立。
- 12月 - 進学塾経営の東北ベストスタディ株式会社を買収。
- 2007年（平成19年）
- 3月 - 家庭教師事業の株式会社タートルスタディスタッフ（現：株式会社学研エル・スタッフィング）を買収。
- 12月 - 進学塾経営の株式会社ホットライン（現：株式会社学研アイズ）を買収。
- 2008年（平成20年）
- 2月 - 進学塾経営の株式会社秀文社（現：株式会社学研スタディエ）及びWASEDA SINGAPORE PTE.LTD.を買収。
- 5月 - 株式会社学研ココファン、株式会社学研ココファン・ナーサリー、株式会社学研ココファンスタッフを設立。
- 7月 - 株式会社学研ココファンを株式会社学研ココファンホールディングスへ商号変更。
- 8月 - 東京都品川区西五反田二丁目11番8号学研ビルに本店移転。
- 2009年（平成21年）
- 1月 - 進学塾経営の株式会社創造学園及び株式会社早稲田スクールを買収。
- 1月 - 園・学校事業の株式会社学研教育みらい（現：株式会社Gakken）を設立。
- 2月 - 株式会社エイムより事業譲受し、福島ベストスタディ株式会社を設立。
- 7月 - 株式会社パーゴルフ・プラスを設立。
- 10月 - 会社分割による持株会社へ移行、商号を株式会社学研ホールディングスへ変更。株式会社学研エデュケーショナル、株式会社学研パブリッシング、株式会社学研教育出版、株式会社学研マーケティング、株式会社学研出版サービス、株式会社学研プロダクツサポート、株式会社学研ビジネスサポート、株式会社学研ファシリティサービスを新設分割設立会社、株式会社学研教育みらい、株式会社学研ネクスト、株式会社学研メディカル秀潤社を吸収分割継承会社。
- 2010年（平成22年）
- 4月 - 教育・学習塾部門の再編を行い、株式会社学研ネットワークが当社及び株式会社学研エデュケーショナルの営む子会社管理事業を承継し、社名を株式会社学研塾ホールディングスに変更。
- 7月 - 株式会社学研教育出版、株式会社学研パブリッシング、株式会社学研マーケティングの3社が共同株式移転の方法により、出版事業の中間持株会社の株式会社学研出版ホールディングスを設立。
- 7月 - 株式会社学研プロダクツサポートが株式会社学研ビジネスサポート、株式会社学研ファシリティサービスの2社を吸収合併。
- 10月 - 株式会社学研R&Cが株式会社学研データサービス（旧：株式会社学研アールボーテ）を吸収合併し、商号を株式会社学研データサービスに変更。
- 11月 - 電子ブック販売チャンネル「学研電子ストア」開始。
- 2011年（平成23年）
- 4月 - 医療・看護向けコンテンツ配信事業の株式会社学研ナーシングサポート（現：株式会社学研メディカルサポート）を設立。
- 12月 - 株式会社駒宣を買収。
- 2012年（平成24年）
- 6月 - 障がい者雇用促進を目的として株式会社学研スマイルハート（現：株式会社学研スマイルハートフル）を設立。
- 9月 - 中国に広告会社の上海学研広告有限公司を設立。
- 9月 - 福祉・介護施設運営の株式会社ユーミーケアを買収。
- 10月 - 教材販売事業の株式会社福岡よいこの学習社を買収。
- 2013年（平成25年）
- 1月 - 進学塾経営の株式会社イング及び株式会社全国医療教育推進協会を買収。
- 5月 - 株式会社市進ホールディングスとの共同出資により、託児施設運営の「株式会社GIビレッジ」を設立
- 8月 - 進学塾経営の株式会社全教研を買収。
- 10月 - 電子出版事業の株式会社ブックビヨンドを設立。
- 2014年（平成26年）
- 1月 - 大阪府吹田市江坂に大阪本社を設立、大阪に支店機能を置くグループ会社の事務所を統合。
- 8月 - 栄光ホールディングスと相互株式持ち合いによる資本業務提携を発表。2015年6月、学研ホールディングスは栄光ホールディングス株式保有部分の提携を解消。
- 10月 - 施設設計・開発事業の株式会社エス・ピー・エー及び株式会社シスケアを買収。
- 10月 - 教育ICT事業の株式会社学研教育アイ・シー・ティーを設立。
- 10月 - 株式会社学研ナーシングサポートが株式会社学研メディカルサポートに社名変更
- 2015年（平成27年）
- 3月 - 学習参考書出版・販売事業の株式会社文理を買収。
- 5月 - 株式会社シスケアが、株式会社エス・ピー・エーを吸収合併。
- 7月 - ミャンマーのIT企業ACEグループとの共同出資により、ミャンマーの教室事業の「Gakken Ace Education Co., Ltd.」を設立
- 7月 - 株式会社学研メディカル秀潤社とインドネシアのPT.EDUHEALTH TEKNOLOGI INDONESIAとの共同出資により、インドネシアの医療推進事業の「PT.GAKKEN HEALTH AND EDUCATION INDONESIA」を設立
- 10月 - 株式会社学研マーケティングが株式会社学研教育出版、株式会社学研パブリッシングの2社を吸収合併し、商号を株式会社学研プラスに変更。
- 10月 - 株式会社学研メディコンが株式会社学研ネクストを吸収合併、株式会社学研教育みらいと株式会社学研教育出版の事業の一 部を吸収分割により承継し、商号を株式会社学研アソシエに変更。
- 10月 - 株式会社学研ココファンホールディングスと株式会社ヒューマンライフ・マネジメントとの共同出資により訪問看護事業の「株式会社学研ココファン・ナーシング」を設立
- 10月 - 株式会社学研ココファンが株式会社ユーミーケアを吸収合併。
- 10月 - インキュベーション事業の株式会社学研イノベーションを設立。
- 10月 - シンガポールにアジアの事業を統括するヘッド・オフィスGakken Asia Pacific Pte.Ltd.を設立。
- 11月20日 - ソニーの子会社ソニー・グローバルエデュケーションと業務提携。
- 12月 - マレーシアに教室事業のGakken Education Malaysia Sdn.Bhd.を設立。
- 2016年（平成28年）
- 2月 - 株式会社秀文社が株式会社学研スタディエに社名変更。
- 4月 - 株式会社学研スタディエが東北ベストスタディ株式会社を吸収合併。
- 6月 - タイの出版社ナンミーブックスグループとの共同出資により、タイの教室事業の「Gakken Nanmeebooks Education Co., Ltd.」を設立
- 10月 - 株式会社学研スタディエが埼玉県の学習塾事業の株式会社SIGN-1に出資し子会社化。
- 11月 - 大学受験予備校運営の株式会社コーシン社及び株式会社高等進学塾を買収。
- 11月 - 株式会社学研プラスが、オンライン英語事業会社「株式会社Glats」に出資
- 2017年（平成29年）
- 2月 - グローバル人材を育成するための教育センターの企画開発、運営事業の株式会社TOKYO GLOBAL GATEWAYを設立。
- 5月 - 株式会社市進ホールディングスの株式を追加取得し、持分法適用関連会社化。
- 10月 - 株式会社学研プラスが株式会社ブックビヨンド、株式会社学研教育アイ・シー・ティーの2社を吸収合併。
- 11月 - 山梨県で学習塾を経営する株式会社文理学院を買収。
- 11月 - 各種アセスメントの企画・製作事業の株式会社ビーコンを設立。
- 2018年（平成30年）
- 2月 - 講師派遣事業の株式会社ジェイテックスマネジメントセンターを買収。
- 9月10日 - 日本政策投資銀行と共同で、三光ソフランホールディングス株式会社から介護サービス事業のメディカル・ケア・サービス株式会社を買収。
- 10月 - 株式会社学研教育みらいが株式会社学研イノベーションを吸収合併し、株式会社学研アソシエの採用支援事業を移管。
- 10月 - 株式会社高等進学塾が株式会社コーシンを吸収合併。
- 10月 - 株式会社学研スタディエが福島ベストスタディ株式会社を吸収合併。
- 12月 - 株式会社学研スタディエが台湾の学習塾「飛翔文教股份有限公司」を買収。
- 2019年
- 1月1日 - 株式会社学研プラスが親会社（中間持株会社）の株式会社学研出版ホールディングスを吸収合併
- 4月 - 株式会社学研スタディエがベトナムに邦人子女向け塾事業の「GAKKEN STUDY ET VIETNAM CO.,LTD.」を設立
- 9月 - コンサルティング事業のアイ・シー・ネット株式会社を買収。
- 10月 - 株式会社学研教育みらいが株式会社学研アソシエを吸収合併
- 2020年
- 7月1日 - 株式会社学研プラスと株式会社日本創発グループの共同出資で株式会社ワン・パブリッシングを設立。総合トレンド情報誌「GetNavi」、オカルト雑誌「ムー」、アイドル誌「BOMB」、アイドル誌「POTATO」、テレビ総合情報誌「TV LIFE」、カメラ雑誌「CAPA」、腕時計情報誌「WATCHNAVI」、歴史雑誌「歴史群像」Webサイト「学研キッズネット」などメディア事業を同社に移管。
- 10月 - 株式会社学研エリアマーケット」が株式会社福岡よいこの学習社を吸収合併
- 12月 - 株式会社学研プラスが株式会社地球の歩き方を設立
- 2021年
- 1月 - 子育て支援事業の株式会社JPホールディングスの株式を取得
- 12月 - 株式会社Gakken LEAPを設立
- 2022年
- 3月 - 外国人向けメディア事業の株式会社ジープラスメディアの株式の取得
- 4月 - 東証新市場区分 プライム市場に移行
- 10月1日 - 株式会社学研教育みらいが、株式会社学研プラス、株式会社学研出版サービス、株式会社学研メディカル秀潤社を合併し、商号を株式会社Gakkenに変更。
- 10月1日 - 株式会社学研ココファンと株式会社きずなホールディングスの共同出資によりライフエンディング事業の株式会社学研ファミーユを設立。
- 2023年
- 4月 - ベトナム教育出版大手DTP Education Solutions Joint Stock Companyと資本業務提携契約を締結
- 5月31日 - 日販グループホールディングス株式会社並びにその子会社である日本出版販売株式会社との間で資本業務提携を締結
- 7月1日 - 株式会社学研ステイフル株式の51%を日本出版販売株式会社へ譲渡する予定。株式会社学研スマイルハートがMCSハートフル株式会社を合併し、商号を株式会社学研スマイルハートフルに変更する予定。
連結子会社[編集]
- 株式会社学研塾ホールディングス - 教育・学習塾部門の統括を行う中間持株会社。商号保全会社を持株会社へ転換させて事業開始。
- 株式会社学研エデュケーショナル - 学習教室「学研教室」、学習教室「学研スクエア」、幼児教室「めばえ教室」、通信教育サービス「学研通信講座」などを運営。
- 株式会社学研エル・スタッフィング - 家庭教師事業「学研の家庭教師」サポート校事業「学研のサポート校WILL学園」 などを運営。
- 株式会社学研スタディエ - 埼玉を中心に進学塾「サイン・ワン」・個別指導教室「G-PAPILS」、宮城・仙台市を中心に進学塾「あすなろ学院」、福島で進学塾「大志ゼミナール」を運営。
- WASEDA SINGAPORE PTE. LTD.
- 飛翔文教股份有限公司
- GAKKEN STUDY ET VIETNAM CO.,LTD.
- 株式会社創造学園 - 兵庫・神戸市を中心に学習塾「エディック」、現役予備校「創学ゼミナール」等を運営。
- 株式会社早稲田スクール - 熊本の進学塾 「早稲田スクール」を運営。
- 株式会社イング - 大阪、奈良、和歌山エリアで総合学習塾を運営
- 全国医療教育推進協会
- 株式会社全教研 - 福岡、大分、佐賀、長崎エリアで総合学習塾を運営
- 株式会社高等進学塾 - 難関大学・医学部受験を目指す高校生向け大学受験予備校を運営
- 株式会社文理学院- 山梨・静岡エリアで総合学習塾を運営
- 株式会社昇英塾 - 三重で展開する総合学習塾を運営
- 株式会社GIビレッジ - 幼小一貫教育託児施設「クランテテ」を運営。市進ホールディングスとの合弁会社。
- 株式会社YGC - やる気スイッチグループとの合弁会社。
- 株式会社Gakken - 旧・学研教育みらい。出版・コンテンツ事業、グローバル事業、医療・看護出版コンテンツ事業、園・学校・社会人事業、教室関連事業、EC・オンライン事業、広告事業。は当社が運営する子供用の交流場。教科書発行者番号は224。
- 株式会社地球の歩き方
- 株式会社Glats - オンライン英会話サービス事業
- Great Learnings and Technologies (GLATS) Cebu, Inc.
- 株式会社学研メディカルサポート - 医療、看護、介護分野の教育研修インターネット配信事業
- 株式会社学研エリアマーケット - 保育園・幼稚園への絵本や保育用品・備品の販売
- 株式会社学研データサービス - ・福祉サービス・保育所・認定子ども園・幼稚園などの評価事業
- 株式会社文理 - 教科書準拠を中心とした小中学生向け学習教材の制作・販売事業
- 株式会社ビーコン
- 株式会社学研ステイフル - 文具・玩具・雑貨等の製作販売
- 株式会社TOKYO GLOBAL GATEWAY
- 株式会社TOASU
- 株式会社学研ココファン - サービス付き高齢者向け住宅および有料老人ホーム等の、企画・開発・運営指定居宅サービス事業（訪問介護、居宅介護支援、通所介護、短期入所生活介護、その他）、フランチャイズ事業、不動産賃貸に関する事業、介護・保育の人材養成事業
- 株式会社学研ココファン・ナーシング - 介護予防訪問看護および訪問看護事業の企画・運営
- 株式会社学研ココファン・ナーサリー - 認可・認証保育所、こども園、公設民営化による公立保育園、大型開発に伴う複合型子育て支援施設、児童健全育成機能施設の受託運営、子育て支援の立上げ・運営コンサル事業
- 株式会社シスケア - 高齢者住宅・子育て支援施設の企画・開発・設計
- 株式会社学研インテリジェンス - グループ会社の人事・労務・経理サービス事業
- メディカル・ケア・サービス株式会社 - グループホームを中心とした各種介護施設の企画・開発・運営。
- グリーンフード株式会社 - メディカル・ケア・サービス運営施設の食事に関する事業
- 株式会社ケアスター - 福祉用具の販売及びレンタル事業
- プロパティ・ケア・パートナーズ株式会社 - 高齢者施設の住環境の品質維持を目的とした、修理・営繕・設備管理
- 株式会社学研メディカルファーマシー - 調剤薬局の運営・開発
- 株式会社学研ロジスティクス - 物流・倉庫・貨物運送業・システム開発・コールセンター各種業務請負
- 株式会社学研プロダクツサポート
- アイ・シー・ネット株式会社
- Gakken Turkey İnovatif Eğitim A.Ş.
- 株式会社学研スマイルハートフル
- 株式会社Gakken LEAP
- 株式会社ベンド
- 株式会社ドントコイ
- 株式会社ジープラスメディア
- 学研（香港）有限公司
- Gakken Education Malaysia Sdn.Bhd.
- Gakken Ace Education Co.,Ltd.
- 学研（上海）商貿有限公司
関連団体[編集]
- 公益財団法人古岡奨学会 - 古岡秀人社長らが設立、主に学校教育の振興等に努めている。学研の筆頭株主である（2012年9月30日現在）
- 公益財団法人才能開発教育研究財団 - 教育支援を目的として設立された財団法人。「日本モンテッソーリ教育綜合研究所」、「教育工学研究協議会」、「全国児童才能開発コンテスト」の3組織からなる。
