地図記号
地図記号（ちずきごう、map symbol）とは、地図において、地形・道路・施設・土地の状況などを簡単に表現するための記号である。狭義にはシンボルマークだけを指すが、等高線や行政界を示す境界線なども地図記号である。
概要[編集]
地図記号には建物を表す建物記号、土地の状況を表す植生記号のほか、道路・鉄道などの路線記号、鉱山・港などを表す特定地区記号、陸地や海・河川などの地形表記図、国境・県境などの行政界、ダム・鉄塔といったその他人工構造物記号がある。
そのほか土地測量の基準となる基準点記号も含まれる。建物記号の場合には、そこにある建物一点を指すが、植生記号の場合には、その記号周辺の一定のエリアを意味する。記号の由来には、そこにある事象の形状を記号化したもの（例：日本の場合、温泉など）、そこにある事象の役割・機能を連想させるもの（例：日本の場合、税務署・病院など）、さらにそのどちらにも分類できない記号（例：日本の場合、市役所など）もある。
地図記号は、地図を製作した機関、国、時期、縮尺、図式などによって異なっており、統一されたものは存在していない。
そのため地図には凡例（英語: Legend , Map key）と呼ばれる記号一覧が付属するのが一般的である。地形図のように一枚ものの地図で、同じ形式の図面が多数発行される場合は、用紙の都合で凡例を省略したり別冊子にする事も多いが、近年では裏面を使ってでも凡例を載せる例も多く見受けられる。
地図記号の目的の一つは、狭い紙面の中に出来るだけ多くの情報を分かりやすく盛り込むことにある。等高線や地形、道路、建造物などが重複しているケースが多く、さらに建物の用途や国道番号などを示す必要もあるため、記号で効率よく表現している。しかし逆に、空港のように広大な敷地がひとつの目的で使用される場合は、記号を使うまでもなく直接「××空港」と記入すればよい。大きな敷地を持つ総合大学も中縮尺以上では、大学記号を使わず大学名で表示する事が多い。
地図記号のもうひとつの目的は、小さ過ぎるものを分かりやすく表現する事にある。中縮尺以下の地図では、道路をその縮尺で表現しても細すぎて見づらいので、実際より誇張した表現をする。一般民家も小さ過ぎるので誇張表現をするか、「民家が続く地域」としてひとまとめに表現する（総描）。しかし大縮尺では道路も建物も縮尺通りに描くことが可能になり、建物の総描や幅員別の道路記号が必要なくなる。ほとんど点である基準点や記念碑なども誇張表現の側面がある。
色分けで情報を伝えるというのも地図記号の一部に含まれる。多数頒布される地形図については、以前は色数を抑える必要があり、少ない色数で見やすくするための工夫がなされた。しかし手書きや版画の時代でも、枚数が少なくてよい場合は多色刷りで見やすさを確保していた。現在では色数を増やす手間が小さくなったので多色化の傾向にあるが、過剰な多色化によって見づらくなる、特に色盲・色弱者にとって識別しづらいとの批判もある。
さらに「何を描かないか」も、記号ではないが地図作成上のひとつの基準となる。
地図記号は、「外国人向け地図記号」などもある。
日本[編集]
日本では国土地理院が地図記号を定めており、○○年図式として規格化されたものが地形図などに使われている。
日本における近代の地図製作は、明治20年代にドイツの地図作成手法を参考に陸軍参謀本部によって始められた。そのため、ドイツの地図記号と類似点が多く、軍事行動に関係する事物について詳細な地図記号化が行われている。例えば、軍事行動に支障が生じない「空き地」と「畑」については、区別がなされていなかったが、水田については、「乾田」「湿田」「水田」の区別が行われていた。このような使用法は、戦後に国土地理院が地図製作を担当するようになってからもしばらく続いていた。後には基準が変更されたために、「畑」「桑畑」「茶畑」の地図記号が設定され、逆に「乾田」「湿田」「水田」の区別は行われなくなっている。
世界的に鉄道記号は、複線や標準軌など路線の規模や規格によって破線や実線など表記を変えるのが普通だが、日本の地図記号では国鉄(JR)、私鉄といった営業母体によって区別される点が非常に珍しいとされる。
2002年に「博物館」と「図書館」の地図記号が追加され、2006年1月に「老人ホーム」、「風力発電用風車」の記号が小中学生を対象にした公募を経て決定され追加された。反対に「銀行」や「電報・電話局」、「古戦場」などの記号は現在では使われなくなっている。2013年11月以降に発行される地形図では、「工場」「桑畑」の記号が廃止され、2019年に「自然災害伝承碑」の地図記号が制定された。国土地理院公式ホームページによると、2012年現在の日本の地図記号総数は2万5千分の1縮尺用で161種類が設定されている。
大縮尺地形図では、照明灯・マンホール・距離標などの小さなものも記号化されているほか、銀行や都道府県庁は現在使われなくなった記号であるが、一部の縮尺においてのみ現在も用いられていたりもする。
訪日外国人旅行者への対応や2020年東京オリンピック・パラリンピックへの準備として、2012年に国土地理院が日本人以外でも理解しやすい地図記号を制作した。この地図記号は、訪日外国人旅行者を対象とした配布地図などでも利用される。
