You can edit almost every page by Creating an account. Otherwise, see the FAQ.

商船三井

提供:EverybodyWiki Bios & Wiki
移動先:案内検索

株式会社商船三井(しょうせんみつい、Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.)は、東京都港区虎ノ門に本店を置く、日本の大手海運会社である。東証プライム上場。略称はMOL(エム・オー・エル)。日経平均株価の構成銘柄の一つ。

概要[編集]

日本郵船・川崎汽船と並ぶ日本の三大海運会社の1社、連結純利益、連結売上高および時価総額で国内2位である。LNG輸送および海洋事業の分野に強みを持つ。 1964年(昭和39年)、進藤孝二社長時代、三井船舶と大阪商船が合併し、大阪商船三井船舶(略称・商船三井)が発足した(英文社名のO.S.KはOsaka Shosen Kaishaに由来する)。

1999年(平成11年)、生田正治社長時代、ナビックスラインと合併、「商船三井」を正式社名とする。2017年(平成29年)時点では三井グループと三和グループに重複加盟していた。2023年(令和5年)現在は三井グループに属しているのは検証可能だが、三井グループの単独加盟企業なのか三井グループと三和グループの重複加盟企業なのかは検証不可能。

海上コンテナに記される「アリゲーター」印は柳原良平のデザインである。ファンネルマーク(煙突の印)はなく、煙突は橙一色となっている。

沿革[編集]

明治[編集]

  • 1878年(明治11年)- 三井物産が鉄製蒸気船「秀吉丸」で三池炭の海外輸送(口之津-上海間)を開始。
  • 1884年(明治17年)5月 - 瀬戸内航路を主として運航する60余りの船問屋を統合して、大阪商船を設立。
  • 1903年(明治36年)4月29日 - 三井物産が船舶部を門司に設置(三井船舶の前身)。
  • 1907年(明治40年)3月 - 大阪商船、日本郵船、湖南汽船、大東汽船が合弁で、上海に日清汽船を設立。
  • 1909年(明治42年) - 辰馬汽船合資会社を設立(1916年に辰馬汽船株式会社に改組、のち新日本汽船)。
  • 1912年(明治45年)5月 - 大阪商船、観光開発を目的とした1,000トン級のドイツ製客船「紅丸」(くれないまる)が、大阪と別府温泉を結ぶ航路に就航。
  • 1923年(大正12年) - 大阪商船、広島‐別府航路を開設(のちの旧・広別汽船)。
  • 1939年(昭和14年) - 大阪商船、「あるぜんちな丸」「ぶら志゛る丸」を建造。両船は貨客船として南米航路に就航。
  • 1942年(昭和17年)
    • 5月 – 大阪商船の内航部を分離し、宇和島運輸ほか5社と共同で関西汽船設立。
    • 12月 - 三井物産の船舶部門が三井船舶株式会社として分社化。

戦後[編集][編集]

  • 1947年(昭和22年) – 財閥解体により辰馬汽船が新日本汽船となる。
  • 1964年(昭和39年)
    • 1月 - 山下汽船が新日本汽船と合併して山下新日本汽船となる。
      • 新日本汽船は、もともと清酒輸送のために灘の醸造家辰馬家が1846年に始めた回漕業を前身とする船会社である。
    • 3月 - 日東商船が大同海運と合併してジャパンラインとなる。
    • 4月 - 三井船舶が大阪商船と合併し、大阪商船三井船舶株式会社となる。
      • 大阪商船は当初、日東・大同連合に合流する計画だったが、同社主要株主に名を連ねている住友グループ各社や同社傘下にある第一中央汽船の猛反発を受け、結局この形に収まった。
  • 1965年(昭和40年)- 日産自動車の保証を得て、自動車輸出のための自動車運搬船、追浜丸を建造。
  • 1967年(昭和42年)- 柳原良平デザインのアリゲーターマークがコンテナサービスの象徴となる。
  • 1989年(平成元年)6月 - 山下新日本汽船がジャパンラインと合併し、ナビックスラインとなる。本格的クルーズ船「ふじ丸」竣工。
  • 1993年(平成5年)10月 - 日本海汽船株式会社を合併。
  • 1995年(平成7年)
    • 海外コンテナ船社間での提携、ザ・グローバル・アライアンス締結。
    • 10月 - 新栄船舶株式会社を合併。
  • 1996年(平成8年)4月 - 東京マリン株式会社に資本参加。
  • 1998年(平成10年)- ザ・ニュー・ワールド・アライアンス締結(ザ・グローバル・アライアンスの改称)。
  • 1999年(平成11年)4月 - 大阪商船三井船舶とナビックスラインが合併、株式会社商船三井となる。本社・子会社の国内定航船事業を統合し、株式会社エム・オー・エル・ジャパン(現・株式会社MOL JAPAN)が発足。
  • 2000年(平成12年)4月 - 商船三井興業、日本工機、ナビックステクノトレードが合併し、商船三井テクノトレード株式会社が発足。
  • 2001年(平成13年)
    • 3月 - 商船三井フェリー株式会社発足。
    • 7月 - 株式会社エム・オー・シーウェイズにナビックス近海株式会社の近海部門を移管し、それぞれ商船三井近海株式会社及びナビックス内航株式会社に商号を変更。
  • 2003年(平成15年)7月 – ナビックス内航に商船三井フェリーの内航不定期船部門を統合し、商船三井内航株式会社に商号を変更。
  • 2004年(平成16年)10月 – 株式公開買付けによりダイビルを子会社化 。
  • 2006年(平成18年)3月 - 株式公開買付けにより、宇徳運輸株式会社(現・宇徳)を子会社化。
  • 2007年(平成19年)4月 - ロゴ変更。
  • 2009年(平成21年)
    • 4月 - 株式公開買付けにより、関西汽船株式会社を子会社化。
    • 7月 - 本店を大阪から東京に移転。
    • 9月 - 日産自動車から日産専用船株式会社の株式の一部を取得し、同社を連結子会社化。
    • 10月 - 関西汽船とダイヤモンドフェリーが共同株式移転により、株式会社フェリーさんふらわあを設立。
  • 2011年(平成23年)10月 - フェリーさんふらわあが関西汽船とダイヤモンドフェリーを吸収合併。
  • 2017年(平成29年)7月 - 日本郵船、川崎汽船と共にコンテナ船事業を統合、新会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)」が発足。
  • 2022年(令和4年)
    • 3月 - 宇徳を完全子会社化。
    • 4月 - ダイビルを完全子会社化。
    • 10月- 子会社のインターナショナル・トランスポーテーションの株式を売却すると発表。
  • 2023年(令和5年)
    • 10月1日 - 子会社の商船三井フェリーとフェリーさんふらわあが経営統合し、新会社「商船三井さんふらわあ」が発足。

歴代経営者[編集]

三井物産船舶課長
  • 三井高泰
三井物産船舶部長
  • 藤村義朗(初代部長)
  • 谷口武一郎
  • 田中清次郎(未着任)
  • 川村貞次郎
  • 大石七郎
  • 古川虎三郎
  • 佐々木周一
三井船舶社長
  • 三井高陽(初代社長)
  • 佐々木周一
  • 一井保造
大阪商船三井船舶 / 商船三井 社長
  • 進藤孝二
  • 福田久雄
  • 権田次良
  • 篠田義雄
  • 永井典彦
  • 近藤鎮雄
  • 相浦紀一郎
  • 転法輪奏
  • 生田正治
  • 鈴木邦雄
  • 芦田昭充
  • 武藤光一
  • 池田潤一郎
  • 橋本剛(日本の経営者)

主な関連する会社[編集][編集]

(業種別)

  • 海運
    • 旭タンカー
    • 商船三井ドライバルク
    • 商船三井内航
    • MOLケミカルタンカー
    • 日産専用船
    • 商船三井オーシャンエキスパート
    • オーシャン ネットワーク エクスプレス ホールディングス
  • 客船
    • 商船三井クルーズ
  • フェリー
    • 商船三井さんふらわあ
    • 名門大洋フェリー
  • 曳船
    • 日本栄船
  • 港湾ターミナル
    • 宇徳
    • 商船港運
    • ジャパンエキスプレス (横浜) ‐ 解散
    • ジャパンエキスプレス (神戸)
  • 物流
    • 商船三井ロジスティクス
  • 不動産
    • 商船三井興産
    • ダイビル
  • その他
    • 商船三井システムズ
    • 商船三井テクノトレード
    • MOLビジネスサポート
    • エムオーツーリスト
    • 東京汽船 - 同社の主要株主

スポンサー[編集]

  • 鹿島アントラーズ - クラブパートナー
  • FC東京 - クラブスポンサー

脚注・出典[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 但し三和グループの社長会・三水会の後身である水曜会には加盟しているもののみどり会には加盟していない。
  2. ^ 三井広報委員会や三井業際研究所の会員会社であると同時に綱町三井倶楽部の会員企業でもあり、三井文庫の賛助会社でもある。
  3. ^ 摂陽汽船・尼崎汽船部・土佐商船・阿波国共同汽船および住友鉱業の各社。
  4. ^ 同名の軍需系中堅メーカーとは別。
  5. ^ 合併時に制定した紅白の旗ロゴ(旧社章・商標)を青系のMOLロゴ(現社章・商標)に変更。

出典[編集]

  1. ^ コーポレートガバナンス体制 - 株式会社商船三井
  2. ^ 商船三井HP企業概要 2022年9月22日閲覧
  3. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  4. ^ a b 『六大社長会の加盟企業 秘2017年版バージョン』『週刊ダイヤモンド』2017年7月29日号、ダイヤモンド社、32-33頁
  5. ^ 三井広報委員会の会員会社
  6. ^ 三井業際研究所の会員会社
  7. ^ 綱町三井倶楽部の会員企業一覧
  8. ^ 公益財団法人三井文庫の賛助会社
  9. ^ 三井物産小史 第一物産
  10. ^ 財団の沿革 一般財団法人 山縣記念財団
  11. ^ 連載『四海茫々』(104)心熱い物語 日刊海事プレス、2014.5.24
  12. ^ コンテナ船3社統合「親会社しのぐ存在に」 ONE発足 日本経済新聞
  13. ^ 「商船三井、米子会社IT社株式を売却 売却益126億円を計上へ」『Reuters』、2022年10月31日。2022年10月31日閲覧。
  14. ^ “商船三井さんふらわあ/グループ2社合併、国内最大の新会社誕生”. 物流ニュースのLNEWS (2023年9月28日). 2023年11月2日閲覧。
  15. ^ “豪華客船にっぽん丸、グアムで事故 船長からアルコール”. 朝日新聞 2019年1月8日 19時56分. 2020年8月15日閲覧。
  16. ^ “国土交通省の安全確保等に関する命令について”. 商船三井客船株式会社. 2020年8月15日閲覧。
  17. ^ “商船三井の運航船、モーリシャス沖で座礁 燃料流出”. 日本経済新聞 電子版. 2020年8月17日閲覧。
  18. ^ 共同通信 (2020年8月8日). “日本船燃料流出でモーリシャス緊急事態宣言 | 共同通信”. 共同通信. 2020年8月17日閲覧。
  19. ^ “モーリシャスの燃料漏出、警察が商船三井の運航船に立ち入り捜査へ”. www.afpbb.com. 2020年8月17日閲覧。


Read or create/edit this page in another language[編集]