三菱UFJ銀行

株式会社三菱UFJ銀行（みつびしユーエフジェイぎんこう、英語: MUFG Bank, Ltd.）は、東京都千代田区丸の内に本店を置き、三菱銀行を元にする三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）傘下の都市銀行である。三井住友銀行（SMBCグループ）、みずほ銀行（みずほフィナンシャルグループ）とともに3大メガバンクの一角を占める。

概要

2006年1月1日に東京三菱銀行とUFJ銀行が合併して、三菱東京UFJ銀行（みつびしとうきょうユーエフジェイぎんこう、英語: The Bank of Tokyo-Mitsubishi UFJ, Ltd.）として誕生した。登記上は1月1日に商号変更、1月4日に合併となっている。当初は2005年10月1日を合併日と発表していたが、みずほ銀行における勘定系システムの失敗事例を教訓に、合併時のコンピューター・システムの接続作業に万全を期するため、合併が3か月延期されている。存続会社は東京三菱銀行であり、金融機関番号（0005）や本店所在地も東京三菱（起源は三菱銀行）と同じである。なお、SWIFTコードについては外国為替専門銀行であった前身の東京銀行をそのまま引き継いでいる。2009年1月を以て新システム移行が完了して、旧東京三菱店と旧UFJ店の共同店舗化も活発に行われているが、2013年6月現在も旧東京三菱店と旧UFJ店の間の（システム上での）店舗統合は一切行われておらず、発表もされていない。ただし、各種振込手数料について共同店舗間の振込は「同一店宛」の手数料が適用される。

2017年5月、2018年4月1日を目途に法人貸出等業務を三菱UFJ信託銀行から会社分割方式によって移管すると発表した。またこれにあわせ、商号を「三菱東京UFJ銀行」から「三菱UFJ銀行」に変更（英文名も「The Bank of Tokyo-Mitsubishi UFJ, Ltd.」から「MUFG Bank, Ltd.」に変更）することも発表した。持株会社は2005年秋の再編時点で既に「三菱UFJフィナンシャル・グループ」になっており、これにそろえた形となる。これにより「三菱東京」の名が名実ともに消滅し、東京銀行の名残はSWIFTコードに残るのみとなった。

前身の旧三菱銀行・旧三和銀行・旧東海銀行はそれぞれ首都圏・京阪神圏・中京圏を地盤としており、現在でも三大都市圏での経営基盤・店舗網を有する。外国為替専門銀行であった旧東京銀行（横浜正金銀行を起源とする東京三菱銀行の前身）の流れを汲むことから、国際業務でも優位性をもつ。旧UFJ銀行の前身である三和銀行は在阪三大都市銀行としての流れを引き継ぎ、関西地区の大阪市・京都市・堺市の指定金融機関を受託しているとともに三和グループに属する。また、同じく旧UFJ銀行の前身である東海銀行は名古屋（中京圏）唯一の都市銀行として、旧「名古屋五摂家」の1社に数えられる地元の有力企業であった。その流れを汲むことから、愛知県および名古屋市の指定金融機関も受託しており、このため三菱UFJ銀行は３大メガバンクで唯一中京圏での地盤を有する。一方、旧東京三菱銀行（BTM）はいずれの都道府県・政令指定都市の指定金融機関にもされていなかったが、東京都の公営企業出納取扱金融機関（東京都交通局等）を旧第一勧業銀行・旧富士銀行と共に引き受けていたことから、現在はみずほ銀行と共に受託している。また、外国為替専門銀行であった東京銀行（東銀）時代の流れで、東京・大阪の各国際線主体の空港ターミナルビル内には成田空港支店、成田空港支店成田空港第2ビル出張所、大阪中央支店関西空港出張所 がそれぞれ設置されている。名古屋営業部中部国際空港出張所は、地元愛知県でも店舗網が強かった、旧UFJの流れで設置された出張所である。東京銀行時代より発行されてきた割引金融債（「ワリトー」等）については、1996年の東京三菱銀行発足以降も6年間は特例として発行を認められたため、当行発足後も旧東京銀行店舗およびその承継店舗で債券償還（払い出し）の取り扱いを継続している。

なお、前身のひとつである東京三菱銀行は公的資金の返還を早期に完了させるなど、旧4大メガバンクの中では財務の健全性が強い銀行であった。不良債権処理の遅れたUFJ銀行を統合した事により、公的資金注入行に再転落したが、2006年6月9日にはその返済も完了させている。これを受け、1998年から自粛していた政治献金も、銀行業界の先陣を切って再開する方向で調整に入っていたが、不良債権処理を完了させてその間法人税を免除されたのにもかかわらず、政治献金を再開することは国民感情を逆撫でするという批判を受けて見送りとなる。

2007年1月、カブドットコム証券が同行を所属業者とする銀行代理店業務を行うこととなり、「三菱東京UFJ銀行カブドットコム支店」（旧東京三菱店扱い）が開設された。2008年には同行が設立関与したインターネット専業銀行であるじぶん銀行（現：auじぶん銀行）を所属業者とする銀行代理店業務を締結し、当行窓口や店舗設置のメールオーダーで同行の普通預金新規口座開設の媒介を行っている。

2005年12月31日までの「三菱東京」は三菱東京フィナンシャル・グループ（MTFG）を指し、2006年1月1日以降の「三菱東京」は三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）傘下の三菱東京UFJ銀行を指すため誤表記を招く要因となっている。合併後の金融機関名称が長く、愛称で呼ばれることも多くなっている。合併前の地盤を引き継ぎ、関東周辺や銀行業界では「三菱」と呼ばれることが多いが、もともとUFJ銀行の前身である三和銀行・東海銀行の地盤だった関西地方や東海地方では「UFJ」と呼ばれることが多い。

旧三菱銀行の流れを汲むことから、三菱金曜会 および三菱広報委員会 に所属している。また、三菱商事、三菱重工業とともに三菱グループ（旧三菱財閥）の「御三家」と呼ばれる。また、前身行の一つである旧三和銀行の流れから三和グループの企業で構成される三水会やみどり会にも加盟している。

沿革

• 2005年（平成17年）10月 - 三菱東京フィナンシャル・グループ（MTFG）がUFJホールディングス（UFJHD）を事実上の救済合併。株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が誕生。東京三菱銀行とUFJ銀行はその傘下会社となる。

• 2006年（平成18年）
  • 1月 - 三菱UFJフィナンシャルグループ（MUFG）傘下の東京三菱銀行がUFJ銀行を合併し、株式会社三菱東京UFJ銀行に商号変更。
  • 4月 - スーパーICカードからクレジットカード機能を独立させた「ICクレジットカード」の発行を開始。
  • 5月22日 - 個人預金者が自動化手段で行う同行および三菱UFJ信託銀行本支店宛振込（先述）の手数料を無料化。
  • 5月25日 - KDDIと折半出資でネットバンク設立準備会社のモバイルネットバンク設立調査株式会社（現：auじぶん銀行）を設立。
• 2007年（平成19年）
  • 3月19日 - 同行キャッシュカードにおけるコンビニATM（イーネット、セブン銀行、ローソンATM）利用手数料の引き下げを実施し、平日8時45分から17時59分までは利用手数料無料となる。
  • 11月5日 - アコムに信用保証業務を委託した個人向けカードローン「バンクイック」取扱開始。
• 2008年（平成20年）
  • 5月12日 - 東京三菱店（旧：東京三菱銀行）の国内預金勘定系システムを新システムへ移行する作業を実施。同日より、旧銀行の識別マークのない通帳が発行開始された。
  • 5月12日 - セブン銀行ATMにおいて、新システムへの統合が完了した旧東京三菱店口座（全店が対象）のキャッシュカード出金が不能となるシステムトラブルが約2万件発生。
  • 6月26日 - じぶん銀行（現：auじぶん銀行）が開業。同行を所属業者とする銀行代理業務（口座開設申込取次）を開始。
  • 7月7日 - UFJ店（旧：UFJ銀行）の国内預金勘定系システムを新システムへ統合するシステム統合作業を店舗毎に段階的に開始。このシステム統合で旧東海銀行の通帳は統合が完了した店舗発行分は使用不可となった（新通帳への切り替えは全店の窓口で即時に可能）。
  • 8月1日 - 三菱UFJニコスを完全子会社化（同年8月8日に持株の一部を農林中央金庫へ譲渡）。
  • 10月20日 - 全国のJAバンク（農協・都道府県信連）とのATM・CD相互出金無料提携を開始。
  • 12月15日 - UFJ店の勘定口座を新システムへ統合する作業が全て完了し、UFJ店のATM以外のシステム統合作業が完了。
• 2009年（平成21年）1月19日 - UFJ店のATM端末を新システムへ統合する作業が全て完了。全店のATMの画面・メニューが新システム仕様に更新され、これを以て全てのシステム統合作業が完了。
• 2010年（平成22年）
  • 1月10日 - メインバンクプラスサービス開始。従来のメインバンク総合サービスはメインバンクプラスへ改定された。
  • 10月 - 「バンクイック」以外の既存カードローン商品の信用保証業務委託先を三菱UFJニコス等が会社分割の手法によりアコムに譲渡し移管。
• 2011年（平成23年）12月 - 信用保証委託先をそれまでの三菱UFJニコスからジャックスとする個人向け無担保証書貸付ローン（マイカー・教育ローン等）の取扱開始（リフォームローンについては2006年に開始済）。
• 2014年（平成26年）
  • 4月22日 - ミャンマーのコーポラティブ銀行とミャンマーマイクロファイナンス銀行との業務協力で合意したと発表。
• 2015年（平成27年）
  • 1月5日 - 三菱東京UFJ銀行がTOBを実施し7割超の株式を取得したアユタヤ銀行とBTMUバンコク支店の業務を統合。
  • 4月22日 - ミャンマーのヤンゴンに支店を開設。
• 2016年（平成28年）
  • 1月14日 - フィリピンのセキュリティバンクに約370億ペソを出資し、株式の約20%を取得すると発表。
  • 1月27日 - アユタヤ銀行がカンボジアのハッタ・カクセカーの全株式を取得すると発表。
• 2017年（平成29年）
  • 2月9日 - イギリスの健全性監督機構に「過去の取引に関する当局への情報提供が不十分」として罰金を科される。
  • 4月 - 東京都杉並区に「企業主導型保育所」を開設。
• 2018年
  • 4月1日 - 株式会社三菱UFJ銀行（英文名：MUFG Bank, Ltd.）に商号変更。
  • 8月1日 - MUFGの関西拠点となる三菱UFJ銀行大阪ビル（大阪市中央区）竣工式。

• 2019年
  • 5月20日 - 三菱UFJ銀行は、2023年度までに約180店舗を削減すると発表。
  • 7月5日 - 三井住友銀行と提携して、同年9月22日から店舗外ATMの共同利用（他行ATM利用手数料の一部無料化）を開始すると発表
• 2021年
  • 7月1日 - 2021年7月1日以降に開設された預金口座に「未利用口座管理手数料」を新設。
• 2023年
  • 3月末 - カンム(バンドルカードの運営会社)とを連結子会社化する予定。後払い決済システムへ参入するのはメガバンク初となる。

特徴

振込サービスの独自化

グループ本支店への振込手数料

三菱UFJフィナンシャル・グループは2006年5月22日から、同行および同グループの三菱UFJ信託銀行両社の個人預金者を対象に、自動化手段を利用して行う両社及びじぶん銀行（現：auじぶん銀行）の本支店宛振込の手数料を一律無料化した。 しかし、2013年12月20日から実施されたATMサービス内容の改定に伴い、ATM利用時の振込手数料の無料化は廃止となった。

ATM本支店振込の当日付取扱時間帯拡大

2008年5月12日の新システム稼動開始から、同行ATM（システム移行前のATMを含む）による本支店（一部の振込専用支店を除く）の普通預金・貯蓄預金宛振込の当日附（月曜～金曜の平日に限る）扱い時限を、従来の15時から18時に繰り下げた（2007年11月26日発表）。なお、同行の当座預金（一部カードローン口座を除く）・一部の振込専用支店宛は15時までで変わらない。2017年2月12日からは、自行ATM（イーネット、ローソンATM、セブン銀行であれば、コンビニATMでも可能）または事前の設定を実施済みの三菱UFJダイレクトから自行本支店宛ての振込については24時間365日、普通預金、貯蓄預金、当座預金のいずれの預金科目宛であっても、即時入金となる。

通帳の口座集計サービス

旧来の三菱銀行・東京三菱銀行時代のサービスが現在でも設定ができる。単純に口座の入金と出金を集計してくれる家計簿サービスの原点になるものになる。

ホームページで検索をしても出てこないメニューとなっているが窓口で申し出をすると「スーパーパック口座集計サービス」と言う名前で申込みならびに設定ができる。

本サービスは、個人の口座で総合口座普通預金または普通預金が対象。6ヶ月間記帳がないと自動解約される。

キャッシュカード利用提携

MUFGでは自行ATMのみならずコンビニATMや全国のJAバンク、および一部の提携行との間での他行ATM手数料を条件付きでの時間内無料化を行うなどの利便性向上策を行っている。その一方で、東京スター銀行との間では、同行の一方的な手数料無料化施策に反発し、2008年11月4日をもってBTMU（当時）のキャッシュカードを東京スターのATMで利用不可とするなどの軋轢を生んでいる。

戦略的提携により「店舗外」の三井住友銀行ATMで自行と同様に使うことができる。対象のATMかどうかは現地のATMにおいて「有料」になるか「無料」で使えるかのステッカーが貼り出されているが、ホームページでATMを検索する際にも絞り込むことで確認ができる。これによりATMの統廃合が進んでいる。通帳記帳は双方の銀行のみでしかできない。

コンビニATMの利用手数料は、セブン銀行ATM、イーネットATMおよびファミリーマート店内設置のゆうちょ銀行ATMについて2020年5月1日に手数料の改定が行われた。自行ATMの利用が高くなる毎月25日と末日（25日と末日が銀行休業日にあたる場合はその前の営業日）は日中時間帯の無料化および早朝・夜間時間帯の値下げが行われた一方で、それ以外の時間帯は値上げ（88円～110円）が行われた。ローソン銀行ATMでは2021年4月1日に利用手数料の改定を行い、先述のATMと同様の手数料に変更された。

三菱UFJ銀行とディズニーキャラクター

三菱UFJ銀行は、日本の銀行で唯一「ディズニーキャラクター」をイメージキャラクターとして採用している。

これは、前身のひとつである三菱銀行が、同じ三菱財閥系の三菱地所が東映と協力して行っていた「日本へのディズニーランド誘致運動」に呼応し、1962年12月1日にディズニー・プロダクションズ（当時）と版権契約を結び、ディズニーキャラクターを使用した「絵入り通帳」の取り扱いを開始して以来続いているものである。日本へのディズニーランド誘致は、三菱地所と競合していた三井不動産・京成電鉄企業連合の子会社であるオリエンタルランドが権益を獲得したが（このため、東京ディズニーリゾート内には三井住友銀行の出張所とATMが設置されている）、以後現在に至るまでディズニーキャラクターが採用され、通帳やカード類、キャンペーンの景品などに使用されているが、キャッシュカードのみ発行にメインバンクプラスを申し込むこと、と言う条件がついている。これにより、磁気やIC破損などの事情であっても条件を満たさない場合には一般の赤いキャッシュカードが発行されるようになった。

通帳に関しては今のところ条件はついていない。

ちなみに、富士銀行（みずほコーポレート銀行を経た現：みずほ銀行）も同時期に採用を図ろうとしたが、ディズニー社側の承諾を得られず断念している。

なお、「絵入り通帳」の取り扱い開始当初は、「普通預金」と「積立預金」の2種類の通帳が用意され、普通預金には「ディズニー預金」という名前が付けられた。また、キャラクターは、ドナルドダック・バンビ・シンデレラ・ピノキオなどが採用された。さらに、1963年1月からは、「ディズニー貯金箱シリーズ」が始まり、第1号である「ドナルドダック」の貯金箱が配布された。

携帯電話専業銀行「auじぶん銀行」の設立

2006年4月、同行とKDDIの共同で、auをはじめとする携帯電話の利用者向けに、預金口座・決済・消費者金融等の取引を提供するための専業銀行を合弁会社として設立することに合意し、当初2007年度上半期までの開業を目指していたが、このたび準備会社として、2006年5月25日に設立されたモバイルネットバンク設立調査株式会社が、2008年6月17日に銀行業免許を取得し、株式会社じぶん銀行に社名を変更した。出資比率はKDDIと三菱東京UFJの折半出資となり、同年7月17日に営業開始した。 2019年4月1日にKDDI側の持ち株会社がauフィナンシャルホールディングス株式会社に変更となり、2020年2月9日に社名をauじぶん銀行株式会社と変更した。

関係が親密な地方銀行

（旧）三菱銀行系

• 青森銀行
• 常陽銀行（めぶきフィナンシャルグループ傘下。旧第百銀行傍系）
• 千葉銀行（旧第百銀行傍系。三和銀行系でもある）
• 横浜銀行（コンコルディア・フィナンシャルグループ傘下。旧第百銀行傍系）
• 山梨中央銀行
• 八十二銀行（三菱UFJ銀行が大株主である）
• 静岡銀行
• 十六銀行（十六フィナンシャルグループ傘下。十六銀行に吸収された岐阜銀行は旧東海銀行系）
• 愛知銀行
• 百五銀行
• 南都銀行
• 阿波銀行
• 十八親和銀行（旧十八銀行。ふくおかフィナンシャルグループ傘下）

（旧）三和銀行系

• みちのく銀行（みずほFG（特に旧：富士銀行）とも関係が深い。青森銀行との競合がある上、メガバンク統合の影響からみずほ系と解されることが多い）
• 池田泉州銀行（池田泉州ホールディングス傘下）
• 静岡中央銀行
• 紀陽銀行
• 徳島大正銀行（旧大正銀行。トモニホールディングス傘下）
• 鳥取銀行

（旧）東海銀行系

• 中京銀行（三菱UFJ銀行の持分法適用会社だったが、2022年にあいちフィナンシャルグループが誕生することに伴い、保有する全株式が中京銀行に売却された）

関係が親密な大口融資先

（旧）三菱銀行

三菱財閥系列

• 三菱広報委員会メンバー
  • 三菱商事
  • 三菱電機
  • 三菱重工業
  • 三菱自動車工業
  • AGC（旧：旭硝子）
  • ENEOSホールディングス
  • キリンビール
  • 田辺三菱製薬（旧：三和銀行とも親密）
  • ニコン
  • 日本郵船
  • 三菱UFJニコス（旧：ディーシーカード）
  • 明治安田生命保険
  • ローソン
• 富士紡ホールディングス
• 小岩井農牧
• 新東亜交易
• 丸の内よろず
• 千歳興産

（旧）島津財閥系列

• 島津製作所
• 日本電池
• 三菱ロジスネクスト

（旧）森村財閥系列

• ノリタケカンパニーリミテド（Noritake）
• 日本碍子（日本ガイシ）
• 日本特殊陶業
• TOTO
• INAX（現・LIXIL）

その他親密先

• アストモスエネルギー
• アディダスジャパン
• イオングループ
• 伊勢丹
• 伊藤園
• オカムラ
• オスカープロモーション
• 小田急電鉄
• 兼松（旧東京銀行とも親密）
• カプコン
• 近畿日本鉄道
• グンゼ
• 京成電鉄
• ジャックス
• 信越化学工業
• 創価学会
• 大正製薬ホールディングス（三井住友銀行とも親密）
  • 大正製薬
• 武田薬品工業（三井住友銀行（旧住友）とも親密）
• 竹中工務店
• テルモ
• 東映
• 東京ガス
• 東急
• TBSホールディングス
  • TBSテレビ
  • TBSラジオ
  • BS-TBS
• 戸田建設
• 日興シティホールディングス
• 日本ケンタッキー・フライド・チキン
• 日本航空
• 日本テレビホールディングス
  • 日本テレビ放送網
  • BS日テレ
• パイオニア
• パラマウント・グローバル（三井住友銀行（旧住友）とも親密）
• 浜松ホトニクス
• 東日本旅客鉄道（みずほ銀行とも親密）
• 現代自動車
• 本田技研工業
• 毎日新聞グループホールディングス
  • 毎日新聞社（旧：三和銀行とも親密）
  • スポーツニッポン
• 丸井グループ
• メモリーテック
• ライオン（みずほ銀行とも親密）
• ライフコーポレーション
• ロイヤリティ マーケティング

（旧）三和銀行

関連会社

• 三菱UFJ信託銀行（旧：東洋信託銀行→UFJ信託銀行）
• UFJ日立システムズ（現：三菱UFJインフォメーションテクノロジー）
• 東洋情報システム（現：TIS）
• 東洋興業
• 東洋ホテル（売却され ラマダホテル大阪 へ変更）
• 東洋不動産
• 東洋プロパティ
• 三信
• T&Tアド
• 大蔵屋
• オークラヤ住宅
• 洋伸不動産
• 日本ハウズイング
• みどり会

主要親密先会社

• 大輪会
  • ヤンマーディーゼル
    • セレッソ大阪
  • 淀川製鋼所
  • 共英製鋼
  • 奥村組
  • 共英製鋼
• 阪急阪神ホールディングス
  • 阪急電鉄
  • エイチ・ツー・オー リテイリング
    • 阪急阪神百貨店
  • 東宝
• （旧）日産コンツェルン系列
  • 日立製作所（みずほ銀行とも親密）
  • 日立金属
  • 日立化成
  • 日立造船
  • 新明和工業
  • ニチレイ
  • りんかい日産建設（現在は今治造船傘下）
• （旧）鈴木商店系列
  • 双日
  • 神戸製鋼所
    • 神鋼環境ソリューション
  • 帝人
  • ナブテスコ
  • IHI（旧石川島播磨重工業。三井住友銀行（旧三井）やみずほ銀行とも親密）
• （旧）岩井財閥系列
  • 関西ペイント
  • トーア紡コーポレーション
  • トクヤマ
  • メタルワン（双日と三菱商事との合弁）
• （旧）日窒コンツェルン
  • 積水化学工業
  • 積水化成品工業
  • 積水樹脂
  • 積水ハウス
  • センコーグループホールディングス
    • センコー

その他親密先

アート引越センター あいおいニッセイ同和損害保険 朝日ウッドテック 旭屋書店 伊藤ハム米久ホールディングス 伊藤ハム イトキン 岩崎通信機 岩谷産業 UBE エイベックス（三井住友銀行（旧住友）とも親密） 江崎グリコ NTN 大阪ガス 大阪ソーダ オートバックス 大林組 オカモト オリックス 関西テレビ放送 京セラ クラシエホールディングス クリナップ グリーンスタンプ 京成電鉄 KDDI 国際興業 コスモエネルギーホールディングス コスモ石油 丸善石油化学 コニカミノルタ 小林製薬 相模鉄道 産経新聞 サンスター サントリーホールディングス ジェーシービー J.フロントリテイリング 大丸松坂屋百貨店 （旧大丸は三和銀行をメインバンクとしていた。） シナジーキャピタル シャープ（みずほ銀行（旧富士）、りそな銀行（旧大和）とも親密） 商船三井 スクウェア・エニックス・ホールディングス スクウェア・エニックス（旧エニックス） タイトー スズキ（静岡銀行とも親密） 鈴乃屋

錢高組 セブン&アイ・ホールディングス イトーヨーカ堂 そごう・西武 象印マホービン 損害保険ジャパン日本興亜 大王製紙 大京 ダイハツディーゼル 大日本除虫菊 髙島屋 タキロンシーアイ 辰馬本家酒造 中央倉庫 月島機械 T&Dホールディングス 大同生命保険 太陽生命保険 東京會舘 東洋建設 東洋ゴム工業 中山製鋼所 南海電気鉄道 ニチイ学館 日東電工 日本瓦斯 日本生命保険 日本通運 任天堂（京都銀行とも親密） 野村ホールディングス 野村證券（旧大和銀行→りそな銀行とも親密） パイロットコーポレーション ハウス食品 パレスホテル（みずほ銀行とも親密） バンダイナムコホールディングス バンダイ バンダイナムコエンターテインメント ブルーブルーエ ジャパン（Bleu Bleuet） ぺんてる HOYA MBSメディアホールディングス 毎日放送 森下仁丹 UCC上島珈琲 ユニチカ ユニ・チャーム 讀賣テレビ放送 リクルートホールディングス 六甲バター ロッテ

（旧）東海銀行

関連会社

• ミリオンカード・サービス（現：三菱UFJニコス）
• セントラルリース（現：三菱HCキャピタル）
• セントラルシステムズ（ユーフィットを経て現：TIS）
• 東栄
• 新東昭不動産
• 御幸ビルディング
• T&Tアド

主要親密先会社

トヨタグループ トヨタ自動車（三井住友銀行、旧三和銀行とも親密） 名古屋グランパスエイト 豊田自動織機 豊田通商 デンソー アイシン トヨタファイナンシャルサービス トヨタファイナンス トヨタホーム ダイハツ工業（旧三和銀行とも親密） ジェイテクト アルペングループ 出光興産 岡谷鋼機 熊谷組 小島プレス工業 J.フロントリテイリング 大丸松坂屋百貨店 （旧松坂屋は東海銀行をメインバンクとしていた。） 敷島製パン スガキコシステムズ スズケン 中日新聞社 中部日本放送 CBCテレビ CBCラジオ

中京テレビ放送 中部電力 トーエネック 東海テレビ放送 東海東京フィナンシャル・ホールディングス 東海東京証券 東海旅客鉄道 東京エレクトロン 東邦ガス 東陽倉庫 豊島 トランコム 名古屋鉄道 名鉄百貨店 ヴィレッジヴァンガード 福助 フジタ 藤田観光（旧三和銀行とも親密） マキタ ミサワホーム 三菱地所レジデンス 名港海運 名鉄運輸 メニコン ファミリーマート ユニー リコー リンナイ

脚注

注釈

1. ^ これは合併の効力が法務局に登記申請する日になるためである。
2. ^ 三菱UFJフィナンシャル・グループの英略号でもある“MU”が含まれるコードとしては、武蔵野銀行がMUBKJPJTを使用している。
3. ^ 旧同一行同士でもシステム上の店舗番号が同じ場合に限られる。また、2014年に実施した岡本出張所が岡本駅前支店への事実上の昇格のケースは、システム上では岡本出張所（492）を親店舗の東神戸支店（492）へ統合廃止したうえで、同地に岡本駅前支店（489）を新設した扱いである。
4. ^ 一例を挙げると、新橋駅前出張所（旧東京三菱店）は新橋支店（旧東京三菱店）単独の管轄だが、ここのATMから振込を行う場合、新橋支店と同居している新橋駅前支店・浜松町支店（いずれも旧UFJ店）宛の振込も同一店宛扱いとなる。また、自動定額送金や給与・賞与振込なども同様に、3支店間での振込は同一店宛扱いとなる。
5. ^ 大阪市はみずほ銀行・三井住友銀行・りそな銀行との4行による輪番制。
6. ^ 2022年11月28日より千葉支店へブランチインブランチ化。
7. ^ 2014年9月8日より、第1ターミナル内に所在する母店である成田空港支店に取り込まれた。このため第2ターミナルには、店舗外ATMコーナーと外貨両替拠点である成田国際空港第二出張所・同第三出張所が残されている（同じく、外貨両替拠点の成田国際空港出張所・同第四出張所は、第1ターミナル側に所在）2022年11月28日より成田空港支店とともに千葉支店へブランチインブランチ化。外貨両替拠点はすべて閉店した。
8. ^ 母店名は旧東京銀行大阪支店→旧東京三菱銀行大阪淀屋橋営業部→旧三菱銀行側の大阪支店へ統合（但し店舗所在地は旧大阪淀屋橋営業部）→合併後に大阪中央支店となる。
9. ^ かつて旧東京銀行時代後期まで、東京国際空港（羽田空港）の旧ターミナルビル内に羽田支店（旧三菱銀行から続く現在の羽田支店とは無関係）を、大阪国際空港ターミナルビル内には大阪空港支店がそれぞれ設置されていたこともあった。
10. ^ 名古屋営業部中部国際空港出張所は旧東海銀行及び旧UFJ銀行から続く、東海銀行本店（→UFJ銀行名古屋営業部）名古屋空港出張所（国際線ターミナルビル内にあった）が旧UFJ銀行時代に中部国際空港へ移転した出張所である。
11. ^ ファミリーマート以外に設置されているゆうちょ銀行ATMは手数料の改定は行われていない。
12. ^ 三菱石油→日石三菱→新日本石油を経て、2010年に新日鉱ホールディングス（旧日産コンツェルン）と経営統合して、JXホールディングスが発足。そして、2017年4月1日に東燃ゼネラル石油と経営統合し、JXTGホールディングスが発足した。
13. ^ 三菱金曜会及び三菱広報委員会のメンバーであるキリンホールディングスの傘下。
14. ^ 2007年にUFJニコス（旧日本信販、旧UFJカード）が旧三菱銀行系列のディーシーカードを吸収合併。
15. ^ 旧安田生命保険との関係で、みずほ銀行とも親密。旧明治生命保険は三菱グループで、旧安田生命保険は芙蓉グループ（旧富士銀行系列）である。
16. ^ 現在は三菱商事の関連会社となっている。そして2016年に正式に三菱グループ・三菱広報委員会に加盟した。
17. ^ 岩崎弥太郎の次男・秀弥が富士紡ホールディングスの前身・富士瓦斯紡績の取締役を務めていた。
18. ^ 三菱銀行が森村財閥の金融部門であった森村銀行を吸収した関係から親密である。
19. ^ 2006年に旧三菱液化ガスが三菱商事LPガス部門・出光興産LPG部門と事業統合。三菱商事系列・出光興産系列である。
20. ^ 2008年4月1日に三井グループの百貨店三越と経営統合し、三越伊勢丹ホールディングスが発足。現在、伊勢丹の関東地区での店舗運営は子会社の三越伊勢丹が運営している。
21. ^ 旧東海銀行並びにみずほ銀行（旧第一勧銀、旧富士）、三井住友銀行（旧住銀）とも親密。また創業者が奈良県出身という事もあり、奈良県の地方銀行南都銀行とも親密である。
22. ^ 2008年にMUFGの持分法適用会社化。
23. ^ 旧日窒コンツェルンでもある。
24. ^ 日興證券はかつて三菱銀行と親密だった。現在は三井住友フィナンシャルグループの傘下である。
25. ^ 2010年に経営破綻。その後、京セラの創業者である稲盛和夫主導による経営改革で会社を再建した。こうした経緯から、京セラとも親密である。
26. ^ 1927年（昭和2年）4月に倒産した鈴木商店の貿易・商社部門を子会社である日本商業会社が引き継ぎ、日商が発足。その後、岩井産業（旧岩井財閥系列）と合併して、日商岩井が発足。そして2004年4月1日にニチメンと経営統合し、現在に至る。旧日商岩井と旧ニチメンも共に旧三和銀行との関係が深かった。
27. ^ 旧同和火災海上→ニッセイ同和損保（日本生命系列）及びあいおい損保（トヨタ自動車系列）の前身の一つである旧大東京火災海上は三和銀行をメインバンクとしていた一方、あいおい損保の前身の一つである千代田火災海上はトヨタ自動車との関係から、東海銀行とは親密だった。
28. ^ 三菱商事の関連会社でもある。
29. ^ 当時の日綿実業と三和銀行を主体に設立された。
30. ^ 三和銀行と日本信販によって設立された。
31. ^ また旧東京三菱銀行とも親密だった。
32. ^ なお旧スクウェアは四国銀行と親密。
33. ^ かつては京セラの、現在はスクウェア・エニックス・ホールディングスの傘下。
34. ^ 三井住友銀行と親密であるがアイワイバンク銀行（現：セブン銀行）の設立に協力。
35. ^ 旧そごうは長信銀2行に次ぐ最多の融資をしていた。ミレニアムリテイリング発足により離脱するが買収により7&i傘下となる。
36. ^ 2014年9月1日に、日本興亜損害保険が安田系・日産・日立系・古河系の損害保険ジャパンと合併した。SOMPOホールディングス傘下。
37. ^ オリックスの子会社。
38. ^ ダイハツ工業系列。
39. ^ 過去に任天堂の社長を務めた君島達己も旧三和銀行出身である。なお、任天堂の社長に就任した以前は、関連会社のポケモンや任天堂の米国法人の社長を歴任した。
40. ^ 旧野村財閥。
41. ^ 同行が第3位の大株主となっている。三菱銀行も東京三菱銀行時代までほぼ同程度株式を所有していたが経営統合直前に大半をTBSに売却している。なお、2017年に在阪局として初の純粋持株会社であるMBSメディアホールディングスが発足した。テレビ事業ではTBSをキー局にしたJNN系列の準キー局である。
42. ^ Jリーグに加盟するプロサッカークラブ。筆頭株主であるトヨタ自動車は約50%の株を保有している。
43. ^ 2006年3月31日現在、有価証券報告書によると、同行が第4位の大株主となっている。また、同行の親会社である三菱UFJフィナンシャル・グループから大量保有報告書が提出されている。
44. ^ 同行が第9位の大株主となっているほか、旧東海銀行系のシステムインテグレーターであるユーフィットが第2位の大株主となっている。
45. ^ 同行が第7位の大株主となっている。
46. ^ 東海証券として設立。2006年に三井住友海上と資本提携し東海色が薄まる。
47. ^ 豊田通商傘下の繊維メーカー。以前は旧三和銀行系列のみどり会に加盟していたが、倒産・新会社設立を機に退会した。
48. ^ 三井住友銀行（旧さくら銀行）とも親密。現在は大和ハウス工業の完全子会社。
49. ^ トヨタホームの連結子会社。
50. ^ 旧社名は「藤和不動産株式会社」。フジタの不動産部門が独立した。かつてはフジタの子会社だったが、親会社のフジタの経営危機により、2007年に三菱地所の子会社となる。そして2011年に現在の社名になる。

出典

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