三菱重工業

三菱重工業株式会社（みつびしじゅうこうぎょう、英: Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.、略称：MHI）は、東京都千代田区丸の内および神奈川県横浜市西区みなとみらいに本社を置く、三菱グループの重工業メーカーである。

三菱金曜会および三菱広報委員会に属する。三菱UFJ銀行、三菱商事とともに三菱グループ（旧三菱財閥）の「御三家」と呼ばれる。また、川崎重工業（KHI）、IHI（旧・石川島播磨重工業）とともに日本の三大重工業の一角を成しており、事業内容・規模ともに首位である。日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ。

概要[編集]

通称は「三菱重工」または「MHI」。三菱グループの源流企業である日本郵船（NYK LINE）の船の修繕・改修のために国が払い下げた長崎造船所（長崎県長崎市）を発祥とする。現在では日本最大の技術開発メーカーであり、事業領域は陸・海・空・宇宙（宇宙航空研究開発機構）と多岐にわたる。総合的な社会インフラ事業を担っている。三菱電機や三菱自動車は、もともとは同社の一部門が独立して誕生した企業である。

主力製品は、船舶（造船）、エネルギー関連機器、産業機械、航空機、ロケット、兵器（防衛装備品）などである。ほかにも、鉄道車両（リニア・電気機関車・懸垂型モノレール・新交通システム・LRVなど）の製造、さらにエアコンや事業所向け大型冷凍機、ターボチャージャー、ETCシステムの製造でも知られ、過去には「シルバーピジョン」というスクーターも製造していた。なお、エアコンや加湿器は三菱グループ内で三菱電機と競合している。ETC車載器も過去には競合していたが、部門を古野電気に譲渡したため競合しなくなった。

明治時代以降、三菱グループ自体が政商として発展を遂げてきた歴史的経緯で、三菱重工業は伝統的に「三菱は国家なり」という意識を持っており、世界へ目を向けた一途な心情からの経営方針としている。三菱重工業の社長、会長を歴任した飯田庸太郎は「防衛産業で日本のお役に立てなければ、三菱が存在する意味はない。もって生まれた宿命と思っています。」と語っている。兵器製造の分野では防衛省への納入実績が第一位の企業であり、世界では21位、日本ではトップの製造開発企業とされ、戦闘機・ヘリコプター・イージス艦を含む護衛艦・潜水艦・戦車・ミサイルなどの製造をしている。事実上、日本の国防を担っている存在である。

沿革[編集]

三菱財閥二代目の岩崎弥之助が創業する。1884年（明治17年）に工部省長崎造船局の工場施設を三菱財閥の源流企業である「郵便汽船三菱会社（現在の日本郵船）」が借り受け、長崎造船所として事業継承。1887年（明治20年）に施設一切を買い受ける。1917年（大正6年）に三菱合資会社から独立して三菱造船株式会社（初代、以下省略）となった。造船事業は同社の祖業である。

後に業務多角化に伴い三菱電機、三菱航空機（初代、以下省略）などを分社化するが、いずれも収支不振の連続から、経営合理化のために三菱財閥4代目岩崎小弥太が「造船」と「航空機」の合併を決断し、1934年4月に三菱造船を三菱重工業（初代）と改名すると、6月には三菱航空機を吸収合併した。

「重工業」の語句は英文の「Heavy Industries」から小弥太が発案した造語であると語られている。戦前は日本の軍事力強化に伴い兵器（艦船、航空機）製造の中心として発展し、日本海軍超弩級戦艦武蔵の建造や零式艦上戦闘機（ゼロ戦）を設計、製造するなどして軍艦建造トン数は10倍以上、戦車の製造台数は200倍以上、資本金は20倍以上に成長する。

1945年の第二次世界大戦終結後、GHQの財閥解体および過度経済力集中排除法の適用により、1950年（昭和25年）、東日本重工業（後の三菱日本重工業）、中日本重工業（後の新三菱重工業）、西日本重工業（後の三菱造船（2代目））の3社に分割される。当初は3社が製品で棲み分けるも、線引きが曖昧になり製品群の重複が多数発生した。高度成長にあたり、3社の再統合を計画に際し「財閥の再来」など非難も挙がるも、他の三菱グループと協力しながら1964年に3社は再統合し（法手続上の存続会社は新三菱重工業）、社名を再び三菱重工業（2代目）にする。三菱グループは重化学工業関連企業が多く、高度経済成長期に重厚長大産業が大きく発展する中で戦後に中核を担い、日本最大規模の重工業メーカーとして復興する。1970年には同社の自動車部門である三菱自動車工業が分離・独立した。

年表[編集]

1884年（明治17年）
- 三菱財閥の創業者岩崎弥太郎が長崎造船局を国から借り受け、長崎造船所と改称して造船事業に乗り出す。
1887年（明治20年）
- 三菱社が借用の施設一切を買い受ける。
1917年（大正6年）
- 三菱合資会社から造船業の一切を引き継いだ三菱造船（初代）が設立される。
1921年（大正10年）
- 神戸造船所の電機製作所が三菱電機として独立。
1923年（大正12年）
- 長崎造船所の電機製作所が分離独立し、三菱電機長崎製作所となる。
1934年（昭和9年）
- 4月 - 三菱造船が社名を変更し、（旧）三菱重工業となる。
- 6月 - 三菱重工業に三菱航空機（初代）が吸収合併される。
1935年（昭和10年）
- 横浜船渠株式会社を吸収合併（後の横浜造船所、現：横浜製作所）。
1950年（昭和25年）
- 東日本重工業・西日本重工業（いずれも本社は東京都中央区）・中日本重工業（本社は兵庫県神戸市）へ分割。
1952年（昭和27年）
- 「三菱」の商号が復活。3社が、それぞれ三菱日本重工業・三菱造船（2代目）・新三菱重工業へ改称。
1964年（昭和39年）
- 新三菱重工業を存続会社として3社が合併し、（現）三菱重工業株式会社（本社は東京都千代田区）が誕生。
1970年（昭和45年）
- 4月22日 - 自動車部門が三菱自動車工業株式会社として独立。
1974年（昭和49年）
- 8月30日 - 三菱重工爆破事件が発生。
1980年（昭和55年）
- 東京菱重施設・愛知菱重施設・近畿菱重施設・東中国菱重施設・広島菱重施設・西日本菱重施設を合併。
1986年（昭和61年）
- 基盤技術研究所設立。
1995年（平成7年）
- 三菱原子力工業株式会社を合併。
2003年（平成15年）
- 1月6日 - 三菱自動車工業から分離独立し、三菱ふそうトラック・バスが発足。
- 5月6日 - 本社を東京・丸の内から東京・品川に移転。
2005年（平成17年）
- 三菱自動車工業を持分法適用会社とした。
2007年（平成19年）
- H-IIAロケットの打ち上げ業務、商業打ち上げ受注業務をJAXAから移管される。
- 国土交通省と旧・日本道路公団の橋梁談合事件をうけ、国土交通省より建設業法に基づき45日間の業務停止命令を受ける。
2008年（平成20年）
- 3月 - 製紙機械事業をメッツォへ譲渡。
- 4月 - アンカードリル事業をMCDプロダクトへ譲渡。
- YS-11以来の国産旅客機となるMitsubishi Reasional Jet（MRJ。現・Mitsubishi SpaceJet）の事業化を決定。事業会社として三菱航空機（2代目）を設立。
2009年（平成21年）
- 6月19日 - 井関農機とのディーゼルエンジン事業における協業で合意。
2010年（平成22年）
- 6月22日 - 日立製作所との海外向け鉄道システム事業における協業で基本合意。
- 7月1日 - 印刷・紙工機械事業と、販売・アフターサービスを担当する三菱重工印刷紙工機械販売を統合して、三菱重工印刷紙工機械を設立。紙・印刷機械事業部は廃止し、新会社は機械・鉄構事業本部に編入する。
2011年（平成23年）
- 8月4日 - 一部のメディアにより、日立製作所と事業統合し、2013年春を目標に合弁会社を設立すると報じられた。その報道に関して、三菱重工業は同日、複数回の否定するプレスリリースを発表した。
2012年（平成24年）
- 3月1日 - 建設機械事業（道路建機除く）をキャタピラージャパンへ譲渡。
- 11月29日 - 日立製作所と、火力発電とその関連事業を統合の上、2013年1月1日に新会社を発足させる予定と発表。
2013年（平成25年）
- フォークリフト事業をニチユ三菱フォークリフト株式会社に承継。
- 11月18日 - モーターグレーダー事業をヒドロメックへ譲渡。
2014年（平成26年）
- 2月1日 - 日立製作所との火力発電事業の統合会社、三菱日立パワーシステムズ株式会社（現・三菱パワー）が発足。
- 4月1日 - 三菱重工メカトロシステムズ・三菱重工パーキング・三菱重工鉄構エンジニアリングの鉄構装置事業部門を統合し、新たに三菱重工メカトロシステムズが発足。
2015年（平成27年）
- 4月1日 - 三菱重工鉄構エンジニアリングの株式51 %を宮地エンジニアリンググループに譲渡し、エム・エムブリッジに改称。
- 10月 - 工作機械部門を三菱重工工作機械として分社化。代表は岩﨑啓一郎。
2016年（平成28年）
- 3月 - ニチユ三菱フォークリフトの全株式を、完全子会社である三菱重工フォークリフト&エンジン・ターボホールディングスに譲渡。
- 10月31日 - 三菱自動車工業が保有するJリーグ・浦和レッドダイヤモンズの株式の一部を取得し、共同で経営に関わる予定であることを発表した。
2017年（平成29年）
- 9月15日 - ニチユ三菱フォークリフトがユニキャリア株式会社（現・ロジスネクストユニキャリア）と経営統合。
- 10月1日 - 三菱重工メカトロシステムズが、三菱重工印刷紙工機械を吸収合併した上で、三菱重工マシナリーテクノロジーのゴム・タイヤ機械事業、及び三菱重工業の関連する製造・調達・品質保証機能を承継し、三菱重工機械システムに社名変更。
2018年（平成30年）
- 1月1日 - 船舶事業を再編し、船舶・海洋事業本部を三菱造船（3代目）へ分社。
2019年（平成31年）
- 1月8日 - 本社を16年ぶりに千代田区丸の内（丸の内二重橋ビル）に移転。
2020年（令和2年）
- 6月1日 - ボンバルディアからCRJ事業を承継し、同事業を行う「MHI RJ アビエーショングループ」が発足。
- 6月12日 - 三井E&Sホールディングスから艦艇事業の譲渡を受けることで基本合意。
2021年（令和3年）
- 8月2日 - 工作機械事業を、日本電産（現・ニデック）へ譲渡。
- 10月 - 三菱パワーの火力発電システム事業を分割継承。
- 10月 - 三井E&S造船の艦艇・官公庁船事業を継承し、「三菱重工マリタイムシステムズ」を発足。
2023年 (令和5年)
- 3月15日 - 三菱原子燃料の設計や開発、販売などの機能を三菱重工に吸収合併予定。

歴代社長[編集]

	氏名	在任期間
1代	藤井深造	1964年6月 - 1965年5月
2代	河野文彦	1965年5月 - 1969年月
3代	牧田與一郎	1969年5月 - 1971年2月
4代	古賀繁一	1971年12月 - 1973年5月
5代	守屋学治	1973年5月 - 1977年6月
6代	金森政雄	1977年6月 - 1981年6月
7代	末永聡一郎	1981年6月 - 1985年6月
8代	飯田庸太郎	1985年 - 1989年
9代	相川賢太郎	1989年 - 1995年
10代	増田信行	1995年 - 1999年
11代	西岡喬	1999年 - 2003年
12代	佃和夫	2003年 - 2008年
13代	大宮英明	2008年 - 2013年
14代	宮永俊一	2013年 - 2019年
15代	泉澤清次	2019年 - 現職

主な事業拠点[編集]

本社および本社機能[編集]

本社機能は以下のとおり分散されている。

東京都千代田区丸の内3-2-3（丸の内二重橋ビル）
横浜市西区みなとみらい3-3-1（三菱重工横浜ビル）

総合研究所[編集]

総合研究所は製造品目が多岐にわたるため、複数拠点に立地している。

長崎地区
広島地区
高砂地区
神戸地区
名古屋地区
相模原地区
横浜地区

事業所・工場[編集][編集]

事業所および工場の一覧は以下のとおり。

（括弧内は略称、太字は三大主力工場を示し、略称の続きに所在地に属する自治体を併記する）

長崎造船所 ［長船（ながせん）］（長崎県長崎市、諫早市、長与町)
下関造船所 ［下船（しもせん）］（山口県下関市）
広島製作所［広製（ひろせい）］（広島県広島市）
三原製作所［三製（さんせい）］（広島県三原市）
高砂製作所［高製（たかせい）］（兵庫県高砂市、北海道岩内町）
神戸造船所 ［神船（しんせん）］（兵庫県神戸市、明石市）
名古屋航空宇宙システム製作所［名航（めいこう）］（愛知県名古屋市、飛鳥村、豊山町）
名古屋誘導推進システム製作所［名誘（めいゆう）］（愛知県小牧市、秋田県大館市）
名冷地区（旧・名古屋冷熱製作所）［名冷（めいれい）］（愛知県清須市）
相模原製作所［相製（そうせい）］（神奈川県相模原市、北海道千歳市）
横浜製作所［横製（よこせい）］（神奈川県横浜市）
日立工場（茨城県日立市）

（東京ドーム13個分の広さがある）

呉工場（広島県呉市、東広島市）

事業ドメイン・セグメント[編集]

エナジー[編集]

エナジードメイン
- GTCC事業部
- SPMI事業部
- AQCS事業部
三菱重工マリンマシナリ
三菱重工航空エンジン
三菱重工コンプレッサ

プラント・インフラ[編集]

プラント・インフラドメイン
- 三菱造船
- 三菱重工エンジニアリング
  - 三菱重工環境・化学エンジニアリング
- プライメタルズテクノロジーズ (Primetals Technologies, Limited)

物流・冷熱・ドライブシステム[編集]

物流・冷熱・ドライブシステムドメイン
- 三菱ロジスネクスト
- 三菱重工エンジン&ターボチャージャ
- 三菱重工サーマルシステムズ

原子力[編集]

原子力セグメント
- 三菱原子燃料株式会社
- 三菱FBRシステムズ株式会社
- MHI NSエンジニアリング株式会社
- MHI NUSEC株式会社
- MHI 原子力研究開発株式会社
- 株式会社原子力発電訓練センター
- 六ケ所再処理メンテナンスサービス株式会社

機械システム[編集]

機械システムセグメント
- 三菱重工機械システム

防衛・宇宙[編集]

防衛・宇宙セグメント
- 航空機・飛昇体事業部
- 宇宙事業部
- 特殊車両事業部
- 艦艇・特殊機械事業部
  - 三菱重工マリタイムシステムズ

民間機[編集]

民間機セグメント
- MSJ資産管理
- MHI RJ アビエーショングループ

丸の内の旧本社ビルは文部科学省の仮庁舎となっていた。2016年（平成28年）現在は、丸の内地区の再開発事業に伴うテナントの仮移転先になっている。

主要製品[編集]

社内には7つの事業ドメインとセグメント、12の主な生産拠点が存在する。

エナジードメイン[編集]

主に横浜製作所、高砂製作所、長崎造船所、日立工場、呉工場、三菱重工コンプレッサ(広島)、三菱重工マリンマシナリ(長崎)、三菱重工航空エンジン(名古屋、長崎)で生産を行う。なお火力発電事業は、2014年2月1日付で日立製作所との合弁会社「三菱日立パワーシステムズ」（後の「三菱パワー」）に移管、その後日立との合弁解消を経て2021年10月1日より三菱重工業本体に復した。なおブランド保持とグローバル契約窓口のため「三菱パワー」の商号・法人格ともには残している。

自然エネルギープラント[編集]

水力発電プラント
地熱発電プラント
風力発電プラント
太陽光発電システム

火力発電プラント[編集]

石炭焚プラント
油焚プラント
ガス焚プラント
GTCC（ガスタービンコンバインドサイクル）プラント
IGCC（石炭ガス化コンバインドサイクル）プラント

蒸気・ガスタービン[編集]

事業用大型ガスタービン

1600 ℃級 : M501J（60 Hz用）定格単機出力 330 MW / M701J（50 Hz用）定格単機出力 478 MW
1500 ℃級 : M501GAC（60 Hz用）定格単機出力 283 MW
1500 ℃級 : M501G（60 Hz用）定格単機出力 267 MW / M701G（50 Hz用）定格単機出力 334 MW
1350 ℃級 : M501F（60 Hz用）定格単機出力 185 MW / M701F（50 Hz用）定格単機出力 385 MW
1150 ℃級 : M501D（60 Hz用）/ M701D（50 Hz用）

事業用中小型ガスタービン

MF-111
MFT-8
M251
MF-61

事業用蒸気タービン

GTCC発電所向け
石炭 / 石油焚き火力発電所向け
原子力発電所向け

エンジン[編集][編集]

航空エンジン

産業機械

コンプレッサおよびタービン

プラントインフラドメイン[編集]

造船や交通システム、化学プラント、環境設備、製鉄機械事業を行う。主に長崎造船所、神戸造船所、下関造船所、横浜製作所、三原製作所で生産される。造船事業は2018年1月1日付で「三菱造船株式会社」（3代目）へ移管。製鉄機械事業はプライメタルズテクノロジーズジャパンに。交通システム、化学プラント、環境設備は三菱重工エンジニアリングにそれぞれ移管している。

貨物船[編集]

コンテナ船
RO-RO船
重量物運搬船
高速貨物フェリー
多目的貨物船
ダブルハルタンカー
LNG船
LPG船
自動車・トラック運搬船

旅客船[編集]

クルーズ客船
レストラン船
フェリー
鉄道連絡船

特殊船[編集]

巡視船

巡視艇

漁業取締船
調査観測兼清掃船
海洋地球研究船「みらい」
海洋研究船「白鳳丸（初代）」「白鳳丸（2代）」
ケーブル敷設船
地球深部探査船「ちきゅう」
有人潜水調査船「しんかい2000」「しんかい6500」
深海巡航探査船「うらしま」など

その他[編集]

船舶修繕
船用エンジン
甲板機器
- デッキクレーン
遠隔操作無人探査機

交通システム

新交通システム（クリスタルムーバー）
- アストラムライン
- LRTセンカン線（シンガポール・クリスタルムーバー）
- LRTプンゴル線（シンガポール・クリスタルムーバー）
- 澳門軽軌鉄路（マカオ・クリスタルムーバー）
- チャンギ国際空港スカイトレイン（シンガポール・クリスタルムーバー）
- 仁川国際空港・スターライン（韓国・クリスタルムーバー）
- 埼玉新都市交通（ニューシャトル2020系）
- ゆりかもめ（7300系）
鉄道システム
- リニアモーターカー
  - JR東海 L0系（初期の先頭車のみ）
- 機関車（電気機関車は三菱電機と共同で製作）
  - 国鉄EF81形電気機関車
  - 国鉄ED75形電気機関車
  - スペイン国鉄251形電気機関車
  - 国鉄DD51形ディーゼル機関車
  - ニュージーランド国鉄DJ形ディーゼル機関車（英語版）など
- 気動車
  - 島原鉄道キハ26形・55形
  - ペルー南東鉄道P3000形気動車
- 貨車
  - 国鉄ワム80000形貨車
  - 国鉄コキ50000形貨車など
- JTRAM（近畿車輛・東洋電機製造と共同、広島電鉄5100形電車）
- 台車
  - MD形台車
懸垂式モノレール
- 湘南モノレール・千葉都市モノレールの車両
- スカイレール（神戸製鋼所などと共同開発）
エアブレーキ装置

化学プラント[編集]

石油化学プラント
肥料プラント
エタノールプラント

製鉄機械[編集]

冷間・熱間圧延設備
酸洗設備
亜鉛めっき設備

原子力セグメント[編集]

主に神戸造船所内と品川本社で設計開発、神戸造船所で生産、高砂製作所で生産や試験研究を行う。設計部門の技術者は、原子力・化学・機械・電気・建築・土木などの専攻を卒業したエンジニアで構成され、燃料・系統・電気・配置・機器・配管・建物などの設計を行う。

原子力プラント[編集]

泊発電所
敦賀発電所
美浜発電所
大飯発電所
高浜発電所
伊方発電所
玄海原子力発電所
川内原子力発電所
コマンチピーク発電所3・4号機（米国向け最新プラントUS-APWRとして、2016年（平成28年）現在、米国の原子力審査局（NRC）に設計審査中）

機械システムセグメント[編集]

主に三菱重工機械システムが生産を行っている。

ITS
- ETCシステム（車載器も生産・販売していたが、2017年に古野電気に事業を譲渡し車載器からは撤退した）
- ERPシステム
パーキングシステム
- 立体駐車場
- 駐車券発行機

物流・運搬[編集]

物流設備
- 立体自動倉庫

試験装置[編集][編集]

風洞
水槽
シミュレータ

免振・制振設備[編集]

紙・印刷機械[編集]

防衛・宇宙セグメント[編集]

主に相模原製作所、名古屋航空宇宙システム製作所、名古屋誘導推進システム製作所、神戸造船所、長崎造船所で生産を行っている。

宇宙機器[編集]

ロケット/衛星用機器

航空機[編集]

自衛隊機
軍用機

エンジン[編集]

ロケットエンジン

航空機エンジン

誘導機器[編集][編集]

地対空ミサイル
空対空ミサイル
対艦ミサイル

特殊車両[編集]

自衛隊向け特殊車両

艦艇

護衛艦

潜水艦

哨戒艦艇

補助艦艇

魚雷

民間機セグメント[編集]

主に名古屋航空宇宙システム製作所、神戸造船所、広島製作所、下関造船所で生産を行なっている。ボーイングやエアバス向けの航空機部品を生産している。また自社で開発中の小型旅客機Mitsubishi space jet(事業凍結中)の生産も行っていた。

ボーイング787
ボーイング777
ボーイング767
ボーイング747
ボーイング737
エアバスA380
ボンバルディアグローバル5000/6000
Mitsubishi space jet

物流・冷熱ドライブシステムドメイン[編集]

エンジンとターボチャージャーを三菱重工エンジン&ターボチャージャー(相模原)、エアコン冷熱機器を三菱重工サーマルシステム(枇杷島、神戸)、フォークリフトや運搬機器を三菱ロジスネクストが生産している

エネルギー[編集]

コージェネレーションシステム（CGS）
ディーゼルエンジン発電設備
ガスエンジン発電設備
ガソリン発電機

船舶・海洋[編集]

舶用エンジン（漁船・商工船、掃海艇）

物流・運搬[編集]

重量物運搬車
- 無人搬送車（AGV）
- キャリア

自動車関連[編集]

ターボチャージャー
（元々は航空機エンジン用の開発から始まったもの）
カーエアコン

産業機械[編集]

産業用ディーゼルエンジン・ガソリンエンジン
産業用2サイクルエンジン
油圧機器

エアコン・冷熱機器[編集]

家庭用ルームエアコン[編集]

「ビーバーエアコン」のブランド名で展開

業務用エアコン[編集]

「セゾンエアコン」のブランド名で展開

店舗オフィス用エアコン
ビル用マルチエアコン
ガスヒートポンプエアコン
産業用冷熱機器

車両用エアコン[編集]

乗用車用エアコン
バス用エアコン
冷凍車用冷凍ユニット

ヒートポンプ製品[編集]

ヒートポンプ給湯機
空冷ヒートポンプチラー
ヒートポンプ式熱風発生装置
産業用温水ヒートポンプ

冷凍機[編集][編集]

ターボ冷凍機

過去の製品[編集]

製紙機械事業[編集]

メッツォペーパーおよびその日本法人のメッツォペーパージャパン株式会社へ譲渡。

紙料調成機械
抄紙機械
仕上機械
パルプ機械

製鉄機械事業[編集]

製鉄機械

建設機械事業[編集]

建設機械
- アーティキュレートダンプトラック
- モーターグレーダー
- アンカードリル

工作機械事業[編集]

工作機械、常温ウェーハ接合装置、精密切削工具、自動車部品は滋賀県栗東市の本工場で、パワートランスミッション製品は愛知県名古屋市の岩塚工場で生産されていた。また、航空機主翼を始めとして社内製品そのものの工作機械も手がけていた。うち、完全子会社であった三菱重工工作機械株式会社は、2021年2月5日付の契約において日本電産（現・ニデック）およびそのグループ会社に譲渡され、2021年8月の株式譲渡完了を待って「日本電産マシンツール株式会社」（現・ニデックマシンツール）となった。

工作機械
- 大形工作機械
- マシニングセンタ
- 歯車加工機械
- 専用工作機械
- 超精密加工機
常温ウェーハ接合装置
精機品
- 精密切削工具
- パワートランスミッション製品
- 航空機用歯車
自動車部品
- エンジンバルブ
- トランスミッション部品など
エレクトロニクス製品
- 精密位置測定器など

脚注[編集]

注釈[編集]

^ ^a ^b 本店登記上の住所。
^ 単に「三菱パッケージエアコン」「三菱ルームエアコン」といった場合、通常は三菱電機の製品を指す。
^ グローバル・グループマネジメントなどを担う部門を中心とした本社機能を移転。

出典[編集]

^ コーポレート・ガバナンス - 三菱重工業株式会社
^ “三菱金曜会”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
^ “三菱広報委員会の活動”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
^ “三菱グループに「落ちこぼれ企業」続出、最強エリート集団の大ピンチ”. 週刊ダイヤモンド公式サイト. 2021年7月15日閲覧。
^ “三菱広報委員会の加盟会社”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
^ “三菱“御三家”に不協和音！最強財閥で崩れた「鉄の結束」”. ダイヤモンド・オンライン (2019年7月13日). 2022年5月6日閲覧。
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^ “SIPRI Top 100 and recent trends in the arms industry” (2015年12月14日). 2016年3月11日閲覧。
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概要[編集]

沿革[編集]

年表[編集]

歴代社長[編集]

主な事業拠点[編集]

本社および本社機能[編集]

総合研究所[編集]

事業所・工場[編集][編集]

事業ドメイン・セグメント[編集]

エナジー[編集]

プラント・インフラ[編集]

物流・冷熱・ドライブシステム[編集]

原子力[編集]

機械システム[編集]

防衛・宇宙[編集]

民間機[編集]

主要製品[編集]

エナジードメイン[編集]

自然エネルギープラント[編集]

火力発電プラント[編集]

蒸気・ガスタービン[編集]

エンジン[編集][編集]

プラントインフラドメイン[編集]

貨物船[編集]

旅客船[編集]

特殊船[編集]

その他[編集]

化学プラント[編集]

製鉄機械[編集]

原子力セグメント[編集]

原子力プラント[編集]

機械システムセグメント[編集]

物流・運搬[編集]

試験装置[編集][編集]

免振・制振設備[編集]

紙・印刷機械[編集]

防衛・宇宙セグメント[編集]

宇宙機器[編集]

航空機[編集]

エンジン[編集]

誘導機器[編集][編集]

特殊車両[編集]

民間機セグメント[編集]

物流・冷熱ドライブシステムドメイン[編集]

エネルギー[編集]

船舶・海洋[編集]

物流・運搬[編集]

自動車関連[編集]

産業機械[編集]

エアコン・冷熱機器[編集]

家庭用ルームエアコン[編集]

業務用エアコン[編集]

車両用エアコン[編集]

ヒートポンプ製品[編集]

冷凍機[編集][編集]

過去の製品[編集]

製紙機械事業[編集]

製鉄機械事業[編集]

建設機械事業[編集]

工作機械事業[編集]

関連会社[編集]

日本国内[編集]

日本国外[編集]

元関連会社[編集]

関連施設[編集]

脚注[編集]

注釈[編集]

出典[編集]

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